ROE重視と売上高・売上総利益率の向上
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026前進有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）につきましては、売上増や原価低減活動、価格改定の寄与による売上総利益率の上昇等により、親会社株主に帰属する当期純利益が増加したことで、4.4％（前期は3.4％）となりました。」
売上増、原価低減、価格改定による利益率上昇を背景に、ROEが3.4％から4.4％へ上昇した。第3フェーズの目標ROE6％に対する実績を示している。 - 2026-05-13前進決算
「目標とする経営指標として掲げている自己資本当期純利益率（ROE）につきましては、売上増や原価低減活動、価格改定の寄与による売上総利益率の上昇等により、親会社株主に帰属する当期純利益が増加したことで、4.4％（前期は3.4％）となりました。」
ROEが前期の3.4％から4.4％へ上昇した実績を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「目標とする経営指標として掲げている自己資本当期純利益率（ROE）につきましては、原価低減活動や価格改定の寄与による売上総利益率の上昇等により、親会社株主に帰属する当期純利益が増加したことで、3.4％（前期は2.1％）となりました。」
原価低減活動や価格改定等による利益率上昇を背景に、ROEが前期の2.1％から3.4％へ上昇した。 - FY2024後退有価証券報告書
「2016年度よりスタートした経営ビジョン「Vision2025」では、高収益体質への転換および成長戦略の推進を図り、最終年度の連結目標数値として、売上高240億円、自己資本当期純利益率（ROE）６％以上を目指してまいります。」
新たな第3フェーズの目標として2026年度の売上高240億円・ROE6％を掲げている。従前に記載された売上高270億円・ROE8％以上から数値目標が引き下げられている。 - FY2021前進有価証券報告書
「目標とする経営指標として掲げている自己資本当期純利益率（ROE）につきましては、当期利益拡大に向けた売上総利益率の向上に努めたほか、各種費用の執行抑制等により、親会社株主に帰属する当期純利益が増加したことで、6.2％（前期は5.0％）となりました。」
売上総利益率の向上と各種費用の執行抑制等により、ROEが前期の5.0％から6.2％へ上昇したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「目標とする経営指標として掲げている自己資本当期純利益率（ROE）につきましては、当期利益拡大に向けた売上高及び売上総利益率の向上に努め、親会社株主に帰属する当期純利益が増加したことで、5.0％（前期は3.8％）となりました。」
売上高・売上総利益率の向上と当期純利益の増加を背景として、ROEが前期3.8％から5.0％へ上昇したと記載している。 - FY2019実績ROEが3.8％へ低下有価証券報告書
「目標とする経営指標として掲げている自己資本利益率（ＲＯＥ）につきましては、当期利益拡大に向けた売上高及び売上総利益率の向上に努めてまいりましたが、親会社株主に帰属する当期純利益が減少となったことで、3.8％（前期は4.4％）となりました。」
ROEを最重要経営指標とする方針は維持しているが、実績は前期4.4％から3.8％へ低下している。 - FY2018実績ROE低下有価証券報告書
「当社グループは、株主資本の効率的活用を目的に自己資本利益率（ＲＯＥ）を最も重要な経営指標としており、親会社株主に帰属する当期純利益の拡大に向けた売上高及び売上総利益率の向上を掲げております。」
ROEを最重要経営指標とする方針は再掲された。一方、連結ROEは前期6.3％から当期4.4％へ低下している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、株主資本の効率的活用を目的に自己資本利益率（ＲＯＥ）を最も重要な経営指標としており、親会社株主に帰属する当期純利益の拡大に向けた売上高及び売上総利益率の向上を掲げております。」
ROEを最重要経営指標とし、当期純利益の拡大に向けて売上高と売上総利益率の向上を掲げている。具体的な目標数値は記載していない。