製販一体による新製品開発
FY2016に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-06-02。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「ハイブリッド車・電気自動車用電動モーターや電動化部品に使用されるライセンス品やパーツフォーマー品の需要が増加しました。また、自動運転化関連・エレクトロニクス制御装置に使用されるライセンス品やボルト・特殊締結品の需要も堅調であり、同社の受注及び生産も引き続き順調に推移しました。この結果、当セグメントの売上高は823百万円（前年同期778百万円、5.9％増）となり、セグメント利益は79百万円（前年同期61百万円、30.2％増）となりました。」
電動化、自動運転化、エレクトロニクス制御装置向けのライセンス品・パーツフォーマー品・特殊締結品の需要増加により、電気・輸送機器向セグメントの売上高は5.9％増、利益は30.2％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「主要な自動車分野にてＣＡＳＥ関連需要となるバッテリー・電動モーター関連・自動運転部品向け需要が堅調であり、またアミューズメント関連の需要が増加したことで、ライセンス製品及び特殊部品等の販売が増加しました。当セグメントの売上高は、1,614百万円(前年同期比8.3％増）となり、セグメント営業利益は127百万円（前年同期比50.6％増）となりました。」
CASE関連部品、ライセンス製品、特殊部品等の販売増加により、電気・輸送機器向セグメントの売上高は8.3％増、営業利益は50.6％増となった。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「②新製品の拡販及び競争優位性の確立 新製品の販売を通して新市場の開拓を行います。特に電気・輸送機器向は、自動車の電動化、自動運転化に伴う特殊ねじの拡販を積極的に推し進め、グループの収益力アップの推進力とします。また、建設・梱包向においても、今後拡大が見込める非住宅木造建築分野における需要を積極的に捕捉して参ります。」
従来の新製品開発・拡販方針を、自動車の電動化・自動運転化に伴う特殊ねじ、新市場、非住宅木造建築分野まで明示的に拡張している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「今後、住宅・非住宅を問わず国産木材、特に杉の使用が増加してくると見られる中で、当社新製品の需要増加に結び付く可能性は高く、国産杉の使用が促進されることによって当社のオリジナル製品の存在感・重要性が増すことを期待しております。」
国産杉の利用拡大を背景に、新製品・オリジナル製品の需要を取り込む方向性が再確認されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「今後、住宅・非住宅を問わず国産木材、特に杉の使用が増加してくると見られており、当社新製品の需要増加に結び付く可能性もあります。国産杉の使用が促進されることによって、当社のオリジナル製品の重要性が増すことが期待されます。」
国産杉の利用拡大を背景に、自社の新製品・オリジナル製品の需要を取り込む方向性が再確認されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「建設・梱包向セグメントは、持家住宅需要が弱含みの環境の中、釘の使用量が多いツーバイフォー工法による木造住宅着工も低調に推移しましたが、徐々に販売価格の改定が進み、環境対応型製品の販売をきっかけに、売上高は前年度対比361百万円の増加となりました。」
環境対応型製品の販売を契機に、建設・梱包向の売上高が前年度比361百万円増加した。顧客ニーズに基づく製品開発・販売の成果が業績数値とともに記載されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「新製品の拡販、生産性向上、固定費削減等の結果、セグメント利益は前年同四半期に比べ161百万円増の244百万円となりました。」
新製品の拡販が建設・梱包向セグメントの利益改善と併記され、セグメント利益は前年同四半期比161百万円増となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「開発営業の実施と販路の拡大を図って参ります。」
開発営業と販路拡大により売上高を増やす施策が再確認されている。 - FY2022-Q2新製品の市場浸透を追加有価証券報告書
「依然として当社にとっては見通し辛い経済環境下にありますが、開発営業の促進、販路の拡大、新製品の市場への浸透を図り、業容を拡大・発展させて参る所存です。」
従来の開発営業・販路拡大に加え、新製品を市場に浸透させる施策が明示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、企業にとってなお制約の多い経済環境下ですが、開発営業の浸透と販路の拡大を図ってまいります。」
開発営業の浸透と販路拡大による売上拡大策が再確認されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「営業力強化により販路を拡大し、製販一体で、顧客ニーズに基づく新製品開発等の開発営業を展開し、売上高・収益の増大を図る。また、顧客満足度の向上を図るととともに、高付加価値製品を生産・販売する。」
営業力強化、販路拡大、製販一体の顧客ニーズ対応型新製品開発、高付加価値製品の生産・販売が再確認されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業力強化により販路を拡大し、製販一体で、顧客ニーズに基づく新製品開発等の開発営業を展開し、売上高・収益の増大を図る。また、顧客満足度の向上を図るとともに、高付加価値製品を生産・販売する。」
営業力強化、販路拡大、顧客ニーズ対応型の新製品開発、高付加価値製品の生産・販売による売上高・収益拡大策が再確認されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業力強化により販路を拡大し、製販一体で、顧客ニーズに基づく新製品開発等の開発営業を展開し、売上高・収益の増大を図る。また、顧客満足度の向上を図るとともに、高付加価値製品を生産・販売する。」
営業力強化、販路拡大、製販一体の新製品開発、高付加価値製品の生産・販売による売上高・収益拡大策が再確認されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業力強化により販路を拡大し、製販一体で、顧客ニーズに基づく新製品開発等の開発営業を展開し、売上高・収益の増大を図る。また、顧客満足度の向上を図るととともに、高付加価値製品を生産・販売する。」
営業力強化、販路拡大、製販一体の新製品開発、高付加価値製品の生産・販売による売上高・収益拡大策が再確認されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業力強化により販路を拡大し、製販一体で、顧客ニーズに基づく新製品開発等の開発営業を展開し、売上高・収益の増大を図る。また、顧客満足度の向上を図るとともに、高付加価値製品を生産・販売する。」
営業力強化、販路拡大、顧客ニーズ対応型の新製品開発、高付加価値製品の生産・販売による売上高・収益拡大策が再確認されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業力強化により販路を拡大し、製販一体で、顧客ニーズに基づく新製品開発等の開発営業を展開し、売上高・収益の増大を図る。また、顧客満足度の向上を図るとともに、高付加価値製品を生産・販売する。」
営業力強化、販路拡大、製販一体の顧客ニーズ対応型新製品開発、高付加価値製品の生産・販売による売上高・収益拡大策が再確認されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業力強化により販路を拡大し、製販一体で、顧客ニーズに基づく新製品開発等の開発営業を展開し、売上高・収益の増大を図る。」
営業力強化、販路拡大、製販一体の顧客ニーズ対応型新製品開発を通じて売上高・収益を増やす施策が再確認されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「開発営業を展開し、顧客のニーズに基づく新製品開発により売上げの増大を図ります。」
顧客ニーズを起点とする開発営業・新製品開発によって売上を増やす施策が再確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「２.開発営業を展開し、顧客のニーズに基づく新製品開発により売上げの増大を図ります。」
顧客ニーズを起点とする開発営業・新製品開発によって売上を増やす施策が再確認されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「開発営業を展開し、顧客のニーズに基づく新製品開発により売上げの増大を図る。」
顧客ニーズを起点とする開発営業と新製品開発によって売上を増やす施策が再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「２.開発営業を展開し、顧客のニーズに基づく新製品開発により売上げの増大を図る。」
顧客ニーズを起点とする開発営業と新製品開発によって売上を増やす施策が再確認されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「開発営業を展開し、顧客のニーズに基づく新製品開発により売上げの増大を図る。」
顧客ニーズを起点とする開発営業と新製品開発によって売上を増やす施策が再確認されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「３．技術力を活かした新製品を開発する。」
技術力を活用した新製品開発を売上高拡大策とする方針が再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「特許製品「木割れ最強釘」に続く、新製品の開発・拡販に取り組んでまいります。」
既存の特許製品に続く新製品の開発と拡販を進める方針が再確認されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「３．技術力を活かした新製品を開発する。」
技術力を活用した新製品開発が、売上高拡大策として引き続き掲げられている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「技術力を活かした新製品を開発する。」
技術力を活用した新製品開発方針が再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「②新製品の開発推進 製販一体で、顧客ニーズを満足する新製品の開発に取り組みます。」
製造・販売の連携を手段として顧客ニーズ対応を図る。