情報共有と配送体制の強化
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「取扱店の納期短縮の要請に応えるため情報共有化をはかり、配送体制を強化して短期間に集中する出荷業務に対して、迅速かつ効率的に対応することで販売機会の損失低減に努めております。」
情報共有と配送体制強化による納期短縮・販売機会損失低減の方針を再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「取扱店の納期短縮の要請に応えるため情報共有化をはかり、配送体制を強化して短期間に集中する出荷業務に対して、迅速かつ効率的に対応することで販売機会の損失低減に努めております。」
情報共有と配送体制の強化により、集中出荷への対応と販売機会損失の低減を図る施策を再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「取扱店の納期短縮の要請に応えるため情報共有化をはかり、配送体制を強化して短期間に集中する出荷業務に対して、迅速かつ効率的に対応することで販売機会の損失低減に努めております。」
情報共有と配送体制の強化により、集中出荷への対応と販売機会損失の低減を図る施策を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「取扱店の納期短縮の要請に応えるため情報共有化をはかり、配送体制を強化して短期間に集中する出荷業務に対して、迅速かつ効率的に対応することで販売機会の損失低減に努めております。」
情報共有と配送体制の強化により、集中出荷への対応と販売機会損失の低減を図る方針を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年６月に物流センターを稼働させました。」
物流センターを2019年6月に稼働させ、輸送費対応と出荷・保管業務の効率化を進めたとの記載を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、高騰する輸送費に対応するとともに、出荷や保管に関する業務の効率化を進めるため、2019年６月に物流センターを稼働させました。」
物流センターを2019年6月に稼働させ、輸送費への対応と出荷・保管業務の効率化を進めたとの記載を再掲している。 - FY2020-Q2達成有価証券報告書
「また、高騰する輸送費に対応するとともに、出荷や保管に関する業務の効率化を進めるため、2019年６月に物流センターを稼働させました。」
配送センター建て替えについて、2019年6月の稼働を完了したと記載している。従来の計画・建て替え推進段階から、物流拠点の稼働段階に進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度は、総額2,750百万円の設備投資を行いました。主なものは、和泉物流センター（旧 配送センター）の改築工事による「建設仮勘定」、また新商品のための生産設備の充実を中心に「金型」及び「機械装置」を取得したことによるものであります。」
配送センター建て替えについて、改築工事への投資が進み、当事業年度の設備投資総額2,750百万円の主要項目となった。2019年6月稼働予定の物流拠点整備が、計画・着手段階から投資実行段階へ進んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、高騰する輸送費に対応するとともに、出荷や保管に関する業務の効率化を進めるため、2019年６月の稼働に向けて配送センターの建て替えを推進いたしました。」
高騰する輸送費への対応と出荷・保管業務の効率化を目的とした配送センター建て替えを、2019年6月稼働に向けて推進している。稼働完了はまだ記載されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、高騰する輸送費に対応するとともに、出荷や保管に関する業務の効率化を進めるため、2019年６月の稼働に向けて配送センターの建て替えに取り掛かりました。」
配送センターの建て替えに着手し、2019年6月の稼働に向けて出荷・保管業務の効率化を進めている。前回の計画段階から、建て替え着手という具体的な進展がある。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期におきましては、石油暖房機器の輸出が好調に推移した結果、売上は前年同期実績を３億７百万円、売上総利益は50百万円上回りましたが、配送センター（新潟市南区和泉）の改築により耐用年数を短縮したため、減価償却費が84百万円増加し、販売費及び一般管理費は１億23百万円増加しました。」
前事業年度に決議した配送センター改築について、除却対象資産の耐用年数短縮が行われ、当第１四半期の減価償却費が84百万円増加した。改築の完了自体は明記されていないが、計画に伴う会計上の影響が発生している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は平成30年４月11日開催の取締役会において、配送センター第二倉庫改築の件を決議いたしました。」
物流オペレーションの強化に向け、配送センター第二倉庫の改築を取締役会で決議した。後発事象として、平成30年６月着工予定、平成31年６月竣工予定、投資総額約30億円、製品保管台数約1.6倍という具体的計画が示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「取扱店の納期短縮の要請に応えるため情報共有化をはかり、配送体制を強化して短期間に集中する出荷業務に対して、迅速かつ効率的に対応することで販売機会の損失低減に努めております。」
情報共有と配送体制の強化により、集中出荷への対応と販売機会損失の低減を図る施策を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「取扱店の納期短縮の要請に応えるため情報共有化をはかり、配送体制を強化して短期間に集中する出荷業務に対して、迅速かつ効率的に対応」
納期短縮への対応として情報共有、配送体制強化、集中出荷への迅速対応を挙げている。