原材料・物流費高騰を受けた希望小売価格の改定
FY2022に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2025前進有価証券報告書
「損益面につきましては、世界的な物価上昇に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などによる各種費用負担に加え、日本における浴室暖房乾燥機の無償点検費用を計上するなか、価格改定や原価低減活動効果によって過去最高益となりました。」
価格改定と原価低減活動の効果が、原材料・エネルギー価格高騰や無償点検費用による負担を含む中で、過去最高益につながった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、世界的な物価上昇に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などによって各種費用負担が増加するなか、価格改定や原価低減活動効果によって過去最高の営業利益となりました。」
価格改定と原価低減活動の効果が、原材料・エネルギー価格高騰による費用負担増を吸収し、営業利益の改善に寄与している。 - FY2024前進有価証券報告書
「損益面につきましても、在庫水準の適正化に伴い、生産体制を例年水準に戻したことや価格改定効果の浸透などにより大きく回復しましたが、上期のマイナスを挽回するに至らず、当社グループの営業利益は減益となりました。」
価格改定効果が浸透し、生産体制の正常化とともに業績回復要因として現れた。ただし通期では上期の減益を補うまでには至っていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、販売数量の減少が続く中、期初から調整していた生産を例年水準に戻したことや価格改定効果の浸透などにより回復の兆しが見えてまいりましたが、上期のマイナスを挽回するに至らず、減益となりました。」
価格改定の効果が浸透し、業績回復の兆しが見られるとの記載を継続しているが、上期のマイナスを補うまでには至っていない。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の５月と７月に行った価格改定の効果が徐々に浸透するものの需要面で本格的な回復に至らず、減収となりました。」
2023年5月・7月に実施した価格改定について、効果が徐々に浸透していることを確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2022年度においては、４月に価格改定を実施しましたが、その後における想定以上の原材料費の高騰・物流費や事業活動に関わるエネルギー費も上昇したことにより、厨房機器、空調機器については、2023年５月より再度の価格改定を実施しました。また、給湯機器においても2023年７月より、再度の価格改定を予定しております。」
2022年4月の価格改定に続き、厨房・空調機器では2023年5月から再改定を実施し、給湯機器でも2023年7月から再改定を予定している。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、原材料費や物流費をはじめ、部品調達コストが上昇しており、生産性の向上や合理化によるコストダウンなど上昇分を吸収しきれない状況となり、2022年度４月１日受注分より希望小売価格の改定を行いました。」
原材料・物流費・部品調達コストの上昇をコストダウンで吸収しきれない状況に対応し、2022年度4月1日受注分から希望小売価格を改定した。