原価低減による付加価値向上

「損益面につきましても、原材料の高騰、関税影響などによる各種負担の増加が続くなか、増収効果や原価低減活動効果によって過去最高の営業利益となりました。」

「当中間連結会計期間の業績は、販売面につきましては、主要国において物価や金利が高止まりするなか、省エネ志向の高まりから高付加価値商品の伸長が継続したことで、過去最高の売上高となりました。損益面につきましては、世界的な物価上昇に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などによる各種費用負担の増加が続くなか、増収効果や価格改定、原価低減活動効果によって過去最高の営業利益となりました。この結果、売上高は2,164億15百万円（前年同期比2.0％増）、営業利益は227億25百万円（前年同期比8.2％増）」

「損益面につきましては、世界的な物価上昇に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などによる各種費用負担に加え、日本における浴室暖房乾燥機の無償点検費用を計上するなか、価格改定や原価低減活動効果によって過去最高益となりました。」

「物価上昇に伴い個人消費が低迷し、販売は低調であったものの、販売価格の改定、原材料価格の低下、原価低減活動の結果、インドネシアの売上高は149億13百万円（前期比8.0％減）、営業利益は27億45百万円（前期比14.4％増）となりました。」

「利益面においては、上期は減産調整により固定費回収が進まず、営業赤字を拡大しておりましたが、下期に入り、在庫削減に伴う保管費用の減少や人件費の抑制などのこれまでに実施してきたコスト削減効果の発現により、営業損失は19億28百万円と持ち直しました。」

「一方で販売価格の改定、原材料価格の低下、原価低減等の経営改善により、営業利益は13億13百万円（前年同期比37.5％増）となりました。」

「一方で原価低減等の経営改善や高付加価値商品であるビルトイン商材の底堅い需要に加え、原材料価格も一服したことで、営業利益は5億29百万円（前年同期比15.2％増）となりました。」

「損益面につきましては、原材料価格や物流費・エネルギーコストの高騰やアメリカでの新工場稼働に伴う費用の増加があったものの、販売増や高付加価値商品の伸長、原価低減の推進により当社グループの営業利益は増益となりました。」

「原材料価格や物流費の高騰、アメリカでの新工場稼働に伴う費用増の中、販売増や高付加価値商品の伸長により、当社グループの営業利益は増益となりました。」

「損益面につきましては、原材料価格や物流費の高騰による下押し要因はあったものの、増収効果と徹底した原価低減活動により当社グループの営業利益は増益となりました。この結果、売上高は1,797億21百万円（前年同期比20.7％増）、営業利益は201億7百万円（前年同期比55.2％増）」

「損益面につきましては、原材料や物流費による下押し要因はあったものの、増収効果と徹底した原価低減活動により当社グループの営業利益は増益となりました。この結果、売上高は845億7百万円（前年同期比23.2％増）、営業利益は91億80百万円（前年同期比116.0％増）」

「売上原価は、当社グループ全体での徹底した原価低減活動により、前連結会計年度に比べ0.5％増の2,290億32百万円となりました。販売費及び一般管理費は、販売促進費が減少したことなどによって、前連結会計年度に比べ4.5％減の746億41百万円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症による経済活動への影響により減収となりましたが、当社グループ全体での徹底した原価低減活動に努めるとともに、感染症拡大に伴う巣ごもり需要を取り込み、高付加価値商品のガスコンロや給湯機器の販売が伸長しました。」

「当社第２四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症による経済活動への影響により減収となりました。また、当社グループ全体での徹底した原価低減活動とともに、高付加価値商品の販売増加に努めたものの、売上減少に伴う売上総利益の減少を吸収しきれず、当社グループの営業利益は減益となりました。」

「損益面は、当社グループ全体での徹底した原価低減活動や、デジタル技術を活用した固定費削減に努めたものの、売上減少に伴う売上総利益の減少を吸収しきれず、当社グループの営業利益は減益となりました。」

「売上原価は、国内における原価低減活動により、前連結会計年度に比べ3.4％減の2,278億85百万円となりました。」

「ビルトインコンロやガス衣類乾燥機の販売が堅調に推移したことに加え、消費税率引き上げによる駆け込み需要があったことで、日本の売上高は855億57百万円（前年同期比4.7％増）となりました。また、増収効果に加え、原価低減活動による収益改善によって営業利益は90億48百万円（前年同期比40.9％増）となりました。」

「給湯機器の市場縮小によって給湯単能機やふろ給湯器の販売が減少し、日本の売上高は385億33百万円（前年同期比0.3％減）となりましたが、昨年、新商品を発売したビルトインコンロや衣類乾燥機のコスト改善効果により営業利益は32億19百万円（前年同期比23.2％増）となりました。」

「原価低減・品質向上のための機械装置の更新及び合理化投資として3,974百万円、主に各種金型を含む工具、器具及び備品投資として5,251百万円等を行っております。」

「原価低減・品質向上のための機械装置の更新及び合理化投資として82億25百万円、主に各種金型を含む工具、器具及び備品投資として50億23百万円等を行っております。」

「現地でのインフレに伴う消費低迷によってテーブルコンロの販売が前年を下回ったことによって、インドネシアの売上高は23億62百万円（前年同期比8.0％減）となりましたが、原価低減活動による費用削減で営業利益は3億74百万円（前年同期比32.2％増）となりました。」

「また、原価改善によって営業利益は19億1百万円（前期比44.0％増）となりました。」

「また、原価改善によって営業利益は13億63百万円（前年同期比67.6％増）となりました。」

「損益面につきましては、原材料価格の低下に伴った原価低減活動や新商品への販売切り替えが進んだ効果によって増益となりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高745億19百万円（前年同期比7.2％増）、営業利益65億22百万円（前年同期比4.4％増）となりました」

「損益面につきましては、海外の増収効果に加え、原価低減活動による付加価値の向上などもあり増益となりました。」