先端要素技術を核とした環境配慮型商品の研究開発
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社の基盤技術である、燃焼、伝熱、流体、IoT、電子制御技術をさらに強化・進化させ、ファインバブル、AI、水素燃焼、電化対応技術（ヒートポンプ）についても事業領域の拡大や新たな価値の創造に向けた研究開発活動を推進しております。2025年度における大学・研究機関と実施した研究テーマは31件になります。」
研究開発について、従来の環境配慮型機器に加え、ファインバブル、AI、水素燃焼、ヒートポンプを重点領域として明示し、大学・研究機関との研究テーマは前年度の25件から31件へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「カーボンニュートラルの実現と、協業・共創による研究開発を推進するため、本部格の組織としてイノベーションセンターを新設しました。急速に変化する社会環境と事業環境に対応するため、環境配慮型の商品開発、外部との連携による研究開発活動を加速していきます。」
研究開発について、カーボンニュートラルと協業・共創を担うイノベーションセンターを新設し、研究開発活動を加速する体制へ進めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、69億95百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発活動金額69億95百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、人々がより健康的で豊かな、より楽しみに満ちあふれたワクワクする生活と、脱炭素社会の実現に向けた取組みにより持続可能な地球環境に貢献することの両立を目的としております。そのため、電子・制御技術、ガス、燃焼及び流体制御技術、センサー技術、AI/IoT技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、また、健全で心地よい暮らし方を提案できるよう、商品の安全高度化を進めながら、省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型機器や、カーボンニュートラルに向けた水素燃焼機器、電化対応機器（ヒートポンプ機器）の研究開発を進めております。また外部と積極的に連携し2023年度は25件の研究テーマを実施してまいりました。」
研究開発対象を安全・省エネ型機器、水素燃焼機器、ヒートポンプ機器等へ広げ、外部連携を含む2023年度25件の研究テーマを実施した。研究開発費は143億2百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、継続的な研究開発活動を確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、68億66百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発活動金額68億66百万円を開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本国内で水素１００％燃焼給湯器の実証実験に着手する等の事業領域の拡大を通じ」
研究開発の具体的な進展として、家庭用給湯器の水素100％燃焼について、技術開発成功から日本国内での実証実験着手へ段階が進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「そのため、電子・制御技術、ガス、燃焼及び流体制御技術、センサー技術、AI/IoT技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、また、健全で心地よい暮らし方を提案できるよう、商品の安全高度化を進めながら、省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型機器、また、カーボンニュートラルに向けた水素燃焼機器やCO₂回収、電化対応機器（IHコンロやヒートポンプ機器）の研究開発を進めております。」
AI/IoT技術に加え、CO₂回収やIHコンロ・ヒートポンプなどの電化対応機器を研究開発対象として明示している。研究開発費も134億58百万円に増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、59億58百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発活動金額59億58百万円を開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「省エネ性や経済性、施工性に優れたハイブリッド給湯・暖房システム「ＥＣＯ ＯＮＥ Ｘ５」の発売や、家庭用給湯器において世界で初めて水素１００％燃焼の技術開発に成功する等」
環境配慮型熱機器の研究開発について、ECO ONE X5の発売に加え、家庭用給湯器で水素100％燃焼の技術開発に成功した。 - FY2022前進有価証券報告書
「そのため、電子・制御技術、ガス、燃焼及び流体制御技術、センサー技術、ＡＩ／ＩｏＴ技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、また、健全で心地よいくらし方を提案できるよう、商品の安全高度化を進めながら、省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型機器、また、カーボンニュートラルに向けた水素燃焼機器や電化対応機器の研究開発を進めております。」
研究開発の中核技術にAI／IoT技術を加え、従来の安全・省エネ型機器に加えて、水素燃焼機器や電化対応機器の研究開発を明示した。研究開発費は127億62百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、92億38百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発活動金額92億38百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29億31百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期の研究開発活動金額29億31百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「そのため、電子・制御技術、ガス、燃焼及び流体制御技術、センサー技術、通信技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、また、健全で心地よいくらし方を提案できるよう、商品の安全高度化を進めながら、省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型熱機器の研究開発を進めております。現在の研究開発は、当社の開発本部および生産技術本部において給湯、厨房、空調の各分野を中心に推進しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は11,802百万円であります。」
研究開発の対象に流体制御・通信技術を含め、給湯・厨房・空調分野で開発を継続するとともに、研究開発費は118億2百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、74億1百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発活動金額74億1百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「新たな技術開発として、白濁量を従来の約２倍とし「日常の入浴を非日常の感動体験」へと高める「Micro Bubble Bath Unit（マイクロバブルバスユニット）」を開発。また、普及促進のため、ふろ給湯器に内蔵したタイプも同時に開発しました。」
研究開発において、マイクロバブル量を従来の約2倍としたユニットと、ふろ給湯器内蔵タイプを開発した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、45億45百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
先端要素技術を核とする研究開発活動について重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発活動金額45億45百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22億41百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発活動金額22億41百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「電子技術、ガスおよび燃焼制御技術、センサー技術、通信技術などの先端要素技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、商品の安全高度化を進めながら、各商品分野において省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型熱機器の研究開発を進めております。」
先端要素技術を用いた安全・省エネ型商品の研究開発を継続し、研究開発費は95億3百万円となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、総合熱エネルギー機器メーカーとして「熱」を通じて安全・安心で健康かつ快適な生活を社会に提供することを目的としております。そのため電子技術、ガスおよび燃焼制御技術、センサー技術、通信技術などの先端要素技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、商品の安全高度化を進めながら、各商品分野において省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型熱機器の研究開発を進めております。」
電子・燃焼制御・センサー・通信技術を核とする環境配慮型熱機器の研究開発を継続し、研究開発費は99億18百万円となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「家庭用ガス給湯器の分野では、ふろ給湯器や給湯暖房熱源機において、高効率ガス給湯器「エコジョーズ」の機能向上や軽量化を達成した新製品を開発し、ラインアップの拡充を図ってまいりました。」
エコジョーズの機能向上・軽量化、新製品開発、ラインアップ拡充など、先端技術を用いた環境配慮型商品の開発を進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「電子技術、ガスおよび燃焼制御技術、センサーソフト技術、通信技術などの先端要素技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、商品の安全高度化を進めながら、各商品分野において省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型熱機器の研究開発を進めております。」
給湯・厨房・空調を中心に、安全性、省エネ、省資源、リサイクルを組み合わせた研究開発を行っている。