原材料・部品の価格高騰や供給途絶
FY2016に初出。29回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。
リンナイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- FY2025供給環境正常化とコスト高の併存有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、販売面につきましては、主要国において濃淡はあるものの上期からの好調を維持し、過去最高の売上高となりました。損益面につきましては、世界的な物価上昇に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などによる各種費用負担に加え、日本における浴室暖房乾燥機の無償点検費用を計上するなか、価格改定や原価低減活動効果によって過去最高益となりました。」
供給遅延後の需給環境は正常化し販売は回復した一方、原材料・エネルギー価格の高騰による費用負担は継続している。価格改定と原価低減活動で影響を吸収した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、世界的な物価上昇に伴う原材料・エネルギー価格の高騰などによって各種費用負担が増加するなか、価格改定や原価低減活動効果によって過去最高の営業利益となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰による費用負担増が継続して実際に発生している一方、価格改定と原価低減活動の効果で営業利益への影響を吸収した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格やエネルギー費の高騰などにより、前連結会計年度に比べ1.9％増の2,923億43百万円となりました。」
原材料価格・エネルギー費の高騰が売上原価の前期比1.9％増加として実際に現れた。一方、供給遅延対策後の棚卸資産は減少した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の５月と７月に行った価格改定の効果が徐々に浸透するものの需要面で本格的な回復に至らず、減収となりました。原材料価格の高止まりに加え、生産調整を継続したことにより、日本の売上高は866億75百万円（前年同期比7.8％減）、営業利益は46億9百万円（前年同期比65.1％減）となりました。」
原材料価格の高止まりが続き、生産調整と需要回復の遅れを伴って、日本の営業利益は前年同期比65.1％減となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「供給遅延の解消に向けて生産・販売が増加した前年に対し、給湯機器を中心に各品目とも販売が減少しました。販売数量の減少や高付加価値商品の減速に加え、原材料・部品価格の高止まりにより、日本の売上高は421億46百万円（前年同期比6.8％減）、営業利益は18億18百万円（前年同期比71.4％減）となりました。」
原材料・部品価格の高止まりが、日本の営業利益前年同期比71.4％減の要因の一つとして実際に現れている。 - FY2023供給正常化とコスト高が併存有価証券報告書
「これにより、2022年度においては、全社を挙げた生産強化により、下期にかけて受注残は解消傾向となり、商品供給の正常化へと向かっております。一方で、原材料費や物流費をはじめ、部品調達コストが上昇しており、生産性の向上や合理化によるコストダウンなど上昇分を吸収しきれない状況となり、2022年度においては、４月に価格改定を実施しました。」
生産強化、在庫見直し、調達・輸送ルート多様化、部品共通化により受注残が解消傾向となった一方、原材料・物流・部品調達コストの上昇は継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格や物流費の高騰、アメリカでの新工場稼働に伴う費用増により、当社グループの営業利益は減益となりました。」
原材料価格・物流費の高騰が連結営業利益の減益要因として継続して実際に現れている。アメリカやオーストラリア、インドネシアでも調達・物流コストの影響が示されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「部品調達の逼迫により日本からのタンクレス給湯器や暖房機器の供給に影響が出たことで販売が減少しました。また原材料価格や物流費高騰を受け、オーストラリアの売上高は56億67百万円（前年同期比5.1％減）、営業利益は42百万円（前年同期比83.5％減）となりました。」
部品調達逼迫による日本からの供給影響と、原材料・物流費高騰がオーストラリアの販売減少および営業利益83.5％減として実際に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「原材料及び部品の調達と物流に関するリスクについては、重要リスクと位置づけ対策に取り組んでおりましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大や世界的な電子部品等の供給不足により部品調達および物流に想定外の困難が生じ、国内での生産活動および出荷に悪影響が発生しました。更に海外船便不足、費用高騰も重なり輸出にも悪影響が発生しました。」
部品調達・物流の困難が国内の生産・出荷と海外輸出への悪影響として実際に発生し、海外船便不足や費用高騰も重なった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「１０月以降、部品調達の逼迫による生産への影響が顕在化し、主力のビルトインコンロや給湯機器を中心に販売が大きく減少しました。加えて原材料価格や物流費の高騰が続き、日本の売上高は1,291億49百万円（前年同期比4.4％減）、営業利益は134億90百万円（前年同期比25.9％減）となりました。」
部品調達の逼迫が10月以降の生産影響として顕在化し、主力商品の販売減少に加えて原材料価格・物流費高騰も続くなど、供給・コストリスクの影響が強まっている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「前年６月以降から続いている高付加価値商品の需要の高まりに加え、部品調達の逼迫による生産影響がある中、主力の給湯機器や成長品目であるガス衣類乾燥機や食器洗い乾燥機の販売が伸長し、日本の売上高は847億4百万円（前年同期比5.5％増）、営業利益は101億95百万円（前年同期比18.5％増）となりました。」
部品調達の逼迫が生産影響として実際に発生している一方、主力商品・成長品目の販売伸長により日本は増収増益となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料や物流費による下押し要因はあったものの、増収効果と徹底した原価低減活動により当社グループの営業利益は増益となりました。」
原材料や物流費が利益の下押し要因として実際に現れたことを記載している。ただし、増収効果と原価低減活動により営業利益は増益となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「原材料価格（鉄鋼、銅、真鍮、アルミ）の高騰による製造原価の上昇、利益の減少、取引先の倒産や事故、能力不足による部品調達の遅延、当社主要ラインの停止、物流倉庫及びトラックの不足、海運船便の不足による費用アップ、利益減少」
従来の原材料価格高騰・供給途絶リスクに加え、対象原材料を具体化し、物流倉庫・トラック・海運船便の不足までリスク範囲を拡大している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給先事故による供給途絶リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「販売面につきましては、中国や韓国などの給湯事業が前年を下回り減収となりました。損益面は、国内において原価低減効果があったものの、海外での減収影響や資材費が増加したことなどによって、当社グループの営業利益は減益となりました。」
資材費の増加が海外での減収影響とともに連結営業利益の減益要因として実際に現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、さらにはこれら供給先の不慮の事故等による原材料、部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給先事故による供給途絶リスクを引き続き記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「テーブルコンロ市場において競合会社の経営不振により当社のマーケットシェアが上昇したことに加え、ビルトインコンロやレンジフードの販売も前年を上回ったため、売上高は94億68百万円（前年同期比7.9％増）となりましたが、資材費の増加により営業利益は12億78百万円（前年同期比2.6％減）となりました。」
インドネシアで資材費の増加が実際に発生し、売上高が前年同期比7.9％増となる一方、営業利益は同2.6％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「テーブルコンロの販売が順調であったことに加え、ビルトインコンロやレンジフードの売上増加で、現地通貨ベースでの売上高は前年を上回ったものの、円高基調による為替の影響でインドネシアの売上高は52億11百万円（前年同期比2.7％減）となりました。また、資材費の増加により営業利益は6億20百万円（前年同期比22.2％減）となりました。」
インドネシアで資材費の増加が実際に発生し、現地通貨ベースで増収となる中でも営業利益は前年同期比22.2％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「現地経済が回復基調であることに加え、テーブルコンロの市場において買替需要が少しずつ増加してきたことで当社テーブルコンロの売上が前年を上回り、インドネシアの売上高は25億81百万円（前年同期比9.3％増）となりましたが、資材費の増加により営業利益は3億円（前年同期比19.7％減）となりました。」
資材費の増加がインドネシアの営業利益を前年同期比19.7％減少させる要因として実際に現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価は、原材料費の高騰などにより、前連結会計年度に比べ6.2％増の2,349億96百万円となりました。」
原材料費の高騰が売上原価の6.2％増加として実際に現れ、営業利益の減益要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「小規模集合住宅の新築増加や買替えの需要増によってボイラーの販売が好調であったことで、韓国の売上高は241億37百万円（前年同期比5.8％増）となりましたが、テーブルコンロ販売での競争激化や原材料費の高騰などによって営業利益は1億65百万円（前年同期比51.7％減）となりました。」
原材料費の高騰が韓国の営業利益を前年同期比51.7％減少させる要因として実際に現れた。連結ベースでも原材料費の増加が営業利益の減益要因となっている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「販売面につきましては、アメリカや中国での給湯器販売が順調であったことで増収となりましたが、損益面では、原材料費が増加したことに加え、海外で販売促進費が増加したことや国内で高付加価値商品が伸び悩んだことなどによって、当社グループの営業利益は減益となりました。」
原材料費の増加が海外販売促進費の増加や国内高付加価値商品の伸び悩みとともに営業利益の減益要因として実際に現れた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給先事故による供給途絶リスクについて、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、さらにはこれら供給先の不慮の事故等による原材料、部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給先事故による供給途絶リスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰や供給途絶について、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰や供給途絶について、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、さらにはこれら供給先の不慮の事故等による原材料、部品の不足が生じないという保証はありません。」
原価上昇や生産停止につながる可能性を、グループ外企業からの調達に伴うリスクとして記載している。