インドネシアのインフレによる消費低迷
FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
リンナイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。154社中137社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「物価上昇に伴う個人消費の低迷が続き、販売が低調に推移したものの、販売価格の改定、原材料価格の低下、原価低減等の経営改善により、インドネシアの売上高は119億90百万円(前年同期比4.8%減)、営業利益は21億39百万円(前年同期比27.2%増)となりました。」
インドネシアでは物価上昇に伴う個人消費低迷が継続しているが、原価低減等の経営改善により利益面への影響を抑えている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「物価上昇に伴う個人消費の低迷で主力のテーブルコンロ市場だけでなく、ビルトインコンロ市場も縮小したことで、インドネシアの売上高は77億37百万円(前年同期比3.8%減)となりました。」
インドネシアでは物価上昇に伴う個人消費低迷の影響が、従来のテーブルコンロに加えてビルトインコンロ市場の縮小にも及んだ。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「物価上昇に伴う個人消費の低迷で主力のテーブルコンロ市場が縮小したことで」
インドネシアで物価上昇に伴う個人消費低迷が、主力テーブルコンロ市場の縮小と売上高前年同期比13.4%減として再び実際に現れている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インドネシアのインフレによる消費低迷について、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インドネシアのインフレによる消費低迷について、新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インドネシアのインフレによる消費低迷について、当年度の事業等のリスクに新規発生または重要な変更はないと扱われている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
インフレによる消費低迷について個別の言及はなく、事業等のリスクに新規発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「現地経済が回復基調であることに加え、テーブルコンロの市場において買替需要が少しずつ増加してきたことで当社テーブルコンロの売上が前年を上回り、インドネシアの売上高は25億81百万円(前年同期比9.3%増)となりましたが、資材費の増加により営業利益は3億円(前年同期比19.7%減)となりました。」
インフレによる消費低迷への直接的な言及はなく、現地経済の回復と買替需要の増加による販売回復が示され、当該リスクの記載は弱まっている。 - FY2018後退有価証券報告書
「テーブルコンロの市場において買替需要が少しずつ増加してきたことで当社テーブルコンロの売上が回復し、インドネシアの売上高は114億86百万円(前期比7.0%増)となりました。」
インフレによる消費低迷への直接的な言及はなく、買替需要の増加による売上回復が示され、前期までのリスク影響の記載は弱まっている。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「テーブルコンロの市場において買替需要が少しずつ顕在化してきたことで当社テーブルコンロの売上が回復し、インドネシアの売上高は87億79百万円(前年同期比6.4%増)となりましたが、原材料費の高騰により営業利益は13億12百万円(前年同期比3.7%減)となりました。」
インフレによる消費低迷への直接的な言及はなく、テーブルコンロ販売は買替需要の顕在化により回復したため、前四半期に比べて当該リスクの業績への影響の記載は弱まっている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「現地でのインフレに伴う消費低迷によってテーブルコンロの販売数が前年を下回ったものの、業務用コンロの売上が増加したことなどによってインドネシアの売上高は53億57百万円(前年同期比3.4%増)、営業利益は7億97百万円(前年同期比12.1%増)となりました。」
インドネシアのインフレに伴う消費低迷が続き、テーブルコンロ販売数の前年割れとして業績に現れた。ただし、業務用コンロの売上増加により全体業績は増収増益となった。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「現地でのインフレに伴う消費低迷によってテーブルコンロの販売が前年を下回ったことによって、インドネシアの売上高は23億62百万円(前年同期比8.0%減)となりました。」
インフレに伴う消費低迷が初めて明示され、テーブルコンロ販売の減少とインドネシア売上高の前年同期比8.0%減として業績に現れている。