省エネ技術による環境負荷低減
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このように、当社グループのカーボンニュートラル宣言「ＲＩＭ ２０５０」の達成に向け、重点商品の拡充に取り組むとともに、お客様との約束である「Creating a healthier way of living（健全で心地よい暮らし方を創造します）」の実現と持続的で堅実な長期成長に向けた取り組みも着実に進めております。」
RIM 2050の達成に向け、ECO ONE、ガス衣類乾燥機、エアバブル商材などの重点商品の拡充を通じた環境貢献を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2050年をターゲットとする「カーボンニュートラル」に向けては、e-メタン・グリーンLPガスといった技術開発の動向を注視して従来機器における継続利用の可能性を探り、また水素燃焼機器やハイブリッド給湯器と再エネ技術を組み合わせたシステムの開発などによって長期的な事業戦略を模索していくことを定めております。」
RIM 2050のもと、e-メタン、グリーンLPガス、水素燃焼機器、再エネとの組み合わせなど、脱炭素に向けた技術対応の方向性を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループのカーボンニュートラル宣言「ＲＩＭ ２０５０」の達成に向けて取り組むとともに、お客様との約束である「Creating a healthier way of living（健全で心地よい暮らし方を創造）」の実現と持続的で堅実な長期成長に向けた取り組みも着実に進めております。」
「ＲＩＭ ２０５０」に基づくカーボンニュートラル実現への取り組みと、環境・生活の質向上に向けた方針を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本国内で水素１００％燃焼給湯器の実証実験に着手する等」
脱炭素に向けた技術開発について、家庭用給湯器の水素100％燃焼技術開発成功に続き、日本国内での実証実験着手へ進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、2021年にリンナイグループのカーボンニュートラル実現に向けて「RIM 2050」を策定、公表しました。この中では、商品ライフサイクルでの「開発・生産」「商品物流」における事業活動と「商品使用」「廃棄」における商品使用時のCO₂排出量の目標と共に、2030年をターゲットとする「低炭素」に向けて、従来から活動を進めている高効率給湯器「エコジョーズ」やハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE（エコワン）」の普及拡大を加速すること、2050年をターゲットとする「脱炭素」に向けては、メタネーション・プロパネーションといった技術開発の動向を注視して従来機器における継続利用の可能性を探り、また水素燃焼機器やハイブリッド給湯器と再エネ技術を組み合わせたシステムの開発などによって長期的な事業戦略を模索していくことを定めております。」
RIM 2050のもとで、2030年の低炭素化と2050年の脱炭素化に向けた対象技術・商品・事業戦略を具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「地球環境の貢献に繋がるハイブリッド給湯・暖房システム「ＥＣＯ ＯＮＥ Ｘ５」が２０２２年度省エネ大賞 資源エネルギー庁長官賞を受賞する等」
環境貢献に向けたハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE X5」が2022年度省エネ大賞の資源エネルギー庁長官賞を受賞し、環境配慮商品の具体的な実績が加わった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「家庭用給湯器において世界で初めて水素１００％燃焼の技術開発に成功する等」
省エネ機器の普及や多様なエネルギー対応から、家庭用給湯器における水素100％燃焼技術の開発成功という、脱炭素に向けた具体的な技術進展を示している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「これに伴い、化石燃料を主エネルギーとする家庭用機器を中心に製造・販売する当社グループは、脱炭素社会の実現に向け、2050年にＣＯ²の排出量ゼロを目指す「ＲＩＭ ２０５０」を定めております。商品の製造・輸送時だけでなく、商品使用・廃棄に至るまでの商品ライフサイクル全ての過程においてＣＯ²の排出量ゼロを目指して取り組んでまいります。」
「ＲＩＭ ２０５０」について、2050年のCO²排出量ゼロを、製造・輸送だけでなく商品使用・廃棄を含むライフサイクル全体で目指す方針として具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは当期を初年度とする新たな中期経営計画「Ｎｅｗ ＥＲＡ ２０２５」を策定いたしました。３つの戦略ストーリーである「社会課題解決への貢献」、「事業規模の拡大」、「企業体質の変革」のもと、１１月には脱炭素社会に向けた長期企業方針を定めた「ＲＩＭ ２０５０」の発表を行う等、お客様との約束である「Creating a healthier way of living（健全で心地よい暮らし方を創造）」の実現と持続的で堅実な長期成長に向けた取り組みを着実に進めております。」
脱炭素社会への貢献について、長期企業方針を定めた「ＲＩＭ ２０５０」を11月に発表するという具体的な進展を示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「地球温暖化対策としては、当面の低炭素社会においては省エネ給湯機器の販売拡大を推進、また多様なエネルギーに対応する技術の深化を図り、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。」
省エネ技術による環境貢献から、低炭素社会での省エネ機器拡大と、多様なエネルギーへの対応を通じた脱炭素社会への貢献へと対象を広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「省エネ技術を徹底的に追求し、エネルギー消費量・ＣＯ²排出量の削減に努め「環境」への貢献を進めてまいります。」
省エネ技術を通じた環境貢献の方針を、エネルギー消費量・CO²排出量の削減という課題として明示し、継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「省エネ技術を徹底的に追求し、生活に密着した商品を通じて「環境」への貢献を進めてまいります。」
省エネ技術と商品を通じた環境貢献の方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「省エネ技術を徹底的に追求し、生活に密着した商品を通じて「環境」への貢献を進めてまいります。」
省エネ技術と商品を通じた環境貢献を継続して掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「省エネ技術を徹底的に追求し、生活に密着した商品を通じて「環境」への貢献を進めてまいります。」
省エネ技術と商品を通じた環境貢献を継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「品質第一の顧客志向」の継続実施や「地球環境に配慮した商品提供」を行うとともに、「技術革新による競争優位の強化」によって高水準な収益基盤と中長期的視点に基づいた成長戦略の実現が必要不可欠であると考えております。」
地球環境に配慮した商品提供と技術革新を、収益基盤および中長期的成長戦略の実現に必要な取り組みとして再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「品質第一の顧客志向」の継続実施や「地球環境に配慮した商品提供」を行うとともに、「技術革新による競争優位の強化」によって高水準な収益基盤と中長期的視点に基づいた成長戦略の実現が必要不可欠であると考えております。」
環境に配慮した商品提供と技術革新を、収益基盤・成長戦略の実現に必要な取り組みとして再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「省エネ技術を徹底的に追求し、生活に密着した商品を通じて「環境」への貢献を進めてまいります。」
CO2・NOx排出削減と省エネを、熱機器メーカーとしての重要な役割と認識している。