東南アジアの感染再拡大に伴う部材不足・生産稼働率低下
FY2021-Q3に初出。10回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
東南アジアの感染再拡大等に伴う部材不足・生産稼働率低下を含む既記載のリスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
東南アジアの感染再拡大等に伴う部材不足・生産稼働率低下を含む既記載のリスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
東南アジアの感染再拡大等に伴う部材不足・生産稼働率低下を含む既記載のリスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「給湯機器につきましては、昨年の部品不足による納期遅延の解消もあり、エコキュートや石油給湯器が大きく売上を伸ばし、全体で57億10百万円（前年同期比9.7％増）となりました。」
昨年の部品不足による納期遅延の解消が給湯機器の売上伸長要因として記載され、サプライチェーン上の影響が低減したことが示されている。 - FY2022サプライチェーン再構築の推進有価証券報告書
「また、部品不足や原材料価格の高騰に対しては、各種調達の見直しによるサプライチェーンの再構築や製品への価格転嫁を進めてまいりました。」
部品不足が継続する中、調達見直しによるサプライチェーン再構築を対応策として明示した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「給湯機器につきましては、部品不足による納期遅延の解消や製品価格改定もあり、全体で157億71百万円（前年同期比7.2％増）となりました。」
部品不足に伴う納期遅延について、解消が売上増加要因として記載されており、従来顕在化していたサプライチェーン上の影響が一部低減している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「給湯機器につきましては、部品不足による一部製品の納期遅延の影響や昨年の寒波による需要の反動もあり」
部材不足が継続し、一部製品の納期遅延が給湯機器の売上減少要因として実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「給湯機器につきましては、部品不足による一部製品の納期遅延の影響や昨年の寒波による需要の反動もあり」
部材不足が継続し、一部製品の納期遅延が給湯機器の売上減少要因として実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部材不足等の影響により生産稼働率が一部低下しましたが」
感染症拡大に伴う部材不足と生産稼働率の一部低下が通期でも実際に発生したと記載され、サプライチェーン・生産上のリスクが継続して顕在化している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「東南アジアでの新型コロナウイルス感染再拡大などに伴う部材不足のため生産稼働率の低下も一部発生しております」
東南アジアでの感染再拡大等に伴う部材不足が生じ、その結果として生産稼働率の低下が一部発生したという、具体的なサプライチェーン・生産上のリスクが初めて記載されている。