ノーリツ（5943）・施策再定義
独立社外取締役と指名・報酬諮問委員会による監督
FY2017に初出。4回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2023。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社外取締役を活用した監督・リスク管理体制86社が書いているテーマ・逆風0社・追い風86社
ノーリツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「任意の諮問機関として、社外取締役３名及び社内取締役１名の計４名で構成する指名諮問委員会及び報酬諮問委員会を設置し、委員長を社外取締役とすること及び常勤監査等委員がオブザーバーとして参加することにより、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を図っております。」
指名・報酬諮問委員会の構成が、社外有識者中心の構成から、社外取締役3名・社内取締役1名、社外取締役委員長、監査等委員オブザーバーという体制へ変わった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「任意の諮問機関として、社外有識者２名及び代表取締役会長の計３名で構成する指名諮問委員会及び報酬諮問委員会を設置し、委員長を社外有識者とすることにより、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を図っております。」
指名・報酬諮問委員会の構成が、社外取締役1名・社外有識者1名・社長から、社外有識者2名・代表取締役会長へ変更された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「また、任意の諮問機関として、社外取締役１名、社外有識者１名及び代表取締役社長の計３名で構成する指名諮問委員会及び報酬諮問委員会を設置し、委員長を社外取締役とすることにより、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を図っております。」
指名・報酬諮問委員会の構成が、独立社外取締役2名と社長の計3名という従来の説明から、社外取締役1名、社外有識者1名、社長の計3名へ変更され、委員長を社外取締役とする運用が示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、任意の諮問機関として独立社外取締役２名と代表取締役社長の計３名で構成する指名諮問委員会および報酬諮問委員会を設置し、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を図っております。」
独立社外取締役2名と社長の計3名で構成する指名諮問委員会・報酬諮問委員会の設置が記載された。