ノーリツ（5943）・リスク対処
浴室暖房乾燥機の自主点検に伴う製品事故処理
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2025-H1。
20記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
製品保証引当金の計上73社が書いているテーマ・逆風67社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。36社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 97 30」
製品事故処理費用引当金残高は前連結会計年度末の97百万円から30百万円へ減少した。 - FY2024製品事故処理費用引当金残高増加有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 29 97」
製品事故処理費用引当金残高は前年度末の29百万円から97百万円へ増加した。 - FY2024-Q1製品事故処理費用引当金残高増加有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 29 97」
製品事故処理費用引当金残高は前年度末の29百万円から97百万円へ増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 30 29」
製品事故処理費用引当金残高は前連結会計年度末の30百万円から当第3四半期末の29百万円へ減少した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 32 31」
製品事故処理費用引当金残高は前年同期末の32百万円から31百万円へ減少し、新たな大規模な製品事故処理費用計上は記載されていない。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 34 32」
製品事故処理費用引当金残高は前年度末の34百万円から32百万円へ減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 34 32」
製品事故処理費用引当金残高は前年度末の34百万円から32百万円へ減少した。 - FY2020対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 36 34」
製品事故処理費用引当金残高は前年度末36百万円から34百万円へ減少し、当年度の新たな大規模費用計上はなかった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 36 34」
製品事故処理費用引当金残高は前連結会計年度末の36百万円から当第3四半期末の34百万円へ減少した。 - FY2019対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 43 36」
製品事故処理費用引当金残高は前連結会計年度末の43百万円から36百万円へ減少し、当年度の製品事故処理費用計上はなかった。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 43 38」
製品事故処理費用引当金残高は前連結会計年度末の43百万円から当第3四半期末の38百万円へ減少した。当期に前年同期のような製品事故処理費用の計上はない。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 43 40」
製品事故処理費用引当金残高は前連結会計年度末の43百万円から40百万円へ減少した。当第2四半期連結累計期間には前年同期のような製品事故処理費用の計上はない。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「製品事故処理費用引当金 43 42」
製品事故処理費用引当金残高は前連結会計年度末の43百万円から42百万円へ減少した。当第1四半期連結累計期間には前年同期のような製品事故処理費用の計上はない。 - FY2018対処有価証券報告書
「製品事故処理費用 1,382 －」
前連結会計年度に1,382百万円計上された製品事故処理費用は、当連結会計年度には計上されなかった。製品事故処理費用引当金残高も87百万円から43百万円へ減少した。 - FY2018-Q3当期費用計上なし有価証券報告書
「製品事故処理費用 1,345 －」
前年同期には浴室暖房乾燥機の自主点検に係る製品事故処理費用1,345百万円が計上されたが、当第3四半期連結累計期間の計上額はない。 - FY2018-Q2当期費用計上なし有価証券報告書
「製品事故処理費用 1,345 －」
前年同期には浴室暖房乾燥機の自主点検に係る製品事故処理費用1,345百万円が計上されたが、当第2四半期連結累計期間の計上額はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「浴室暖房乾燥機の自主点検に係るものであります。」
浴室暖房乾燥機の自主点検に係る製品事故処理費用が通期でも1,382百万円計上された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「※ 浴室暖房乾燥機の自主点検に係るものであります。」
浴室暖房乾燥機の自主点検に係る製品事故処理費用1,345百万円が当第3四半期連結累計期間にも計上された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「※２ 浴室暖房乾燥機の自主点検に係るものであります。」
浴室暖房乾燥機の自主点検に係る製品事故処理費用1,345百万円が当第２四半期連結累計期間に計上された。既に記載された製品事故処理の状況が継続している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「※ 浴室暖房乾燥機の自主点検に係るものであります。」
四半期連結損益計算書で製品事故処理費用1,345百万円を計上し、その内容が浴室暖房乾燥機の自主点検に係るものと説明された。