BtoCビジネス等の新事業領域への注力
FY2019-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、引き続き重点施策であるBtoCビジネス等の新事業領域の伸長があったものの、新型コロナウイルス感染症の影響に加え、前連結会計年度における消費税増税前の旺盛な新築需要が減少したこと等から、売上収益は465億56百万円(前年同期比13.8%減)、事業利益は21億36百万円(前年同期比28.4%減)と減収減益となりました。」
BtoCビジネス等の新事業領域を引き続き重点施策とする一方、感染症及び前年の反動により減収減益となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、引き続き重点施策であるBtoCビジネスなどの新事業領域の伸長があったものの、新型コロナウイルス感染症の影響に加え、前年同四半期における消費税増税前の旺盛な新築需要が減少したことなどから売上収益は112億62百万円(前年同四半期比13.9%減)、事業利益は4億35百万円(前年同四半期比52.6%減)と減収減益でありました。」
BtoCビジネス等の新事業領域の伸長を引き続き掲げているが、感染症及び前年の反動により同セグメントは減収減益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、引き続き重点施策であるBtoCビジネスなどの新事業領域に注力したことに加え非新築領域の伸長があったものの、一部事業の譲渡による減少影響もあり売上収益は406億0百万円(前年同四半期比1.0%減)と減収でありましたが、事業利益は26億52百万円(前年同四半期比2.7%増)と増益でありました。」
BtoCビジネス等の新事業領域への注力を継続し、売上収益は減少した一方、事業利益は前年同期比2.7%増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、引き続き重点施策であるBtoCビジネスなどの新事業領域に注力したことに加え、非新築領域の伸長もあり売上収益は267億87百万円(前年同四半期比2.3%増)、事業利益は17億73百万円(前年同四半期比30.1%増)と増収増益でありました。」
BtoCビジネス等の新事業領域への注力を継続し、売上収益2.3%増、事業利益30.1%増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、引き続き重点施策であるBtoCビジネスなどの新事業領域に注力したことに加え、非新築領域の伸長もあり売上収益は130億74百万円(前年同四半期比6.0%増)、事業利益は9億17百万円(前年同四半期比88.3%増)と増収増益でありました。」
BtoCビジネス等の新事業領域への注力を継続し、売上収益6.0%増、事業利益88.3%増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、自分らしく賢く暮らせる住まい「Simple Life.」、自然の力を活かした人の暮らしにやさしいパッシブデザインの「アリエッタ VERDEA(ベルデア)」、ツーバイシックス(2×6)工法の「WoodsHill(ウッズヒル)」など、ライフスタイルの多様化に合わせた新商品の拡販に努めたことに加え、重点施策であるBtoCビジネスなどの新事業領域に注力したことや非新築領域の伸長もあり、売上収益は578億52百万円(前年同期比10.6%増)、事業利益は34億51百万円(前年同期比36.1%増)と増収増益でありました。」
BtoCビジネス等の新事業領域への注力を継続し、売上収益10.6%増、事業利益36.1%増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、引き続き重点施策であるBtoCビジネスなどの新事業領域に注力したことに加え、非新築領域の伸長もあり売上収益は410億18百万円(前年同四半期比3.7%増)、事業利益は25億83百万円(前年同四半期比20.3%増)と増収増益となりました。」
BtoCビジネス等の新事業領域への注力を継続し、売上収益3.7%増、事業利益20.3%増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、引き続き重点施策であるBtoCビジネスなどの新事業領域に注力したことに加え、非新築領域の伸長もあり売上収益は261億80百万円(前年同四半期比9.5%増)、事業利益は13億63百万円(前年同四半期比29.6%増)と増収増益となりました。」
BtoCビジネス等の新事業領域への注力を継続し、売上収益9.5%増、事業利益29.6%増の実績を示している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「住宅・サービス事業等においては、重点施策であるBtoCビジネスなどの新事業領域に注力したことに加え、非新築領域の伸長もあり売上収益は123億30百万円(前年同四半期比7.6%増)、事業利益は4億87百万円(前年同四半期比11.1%増)と増収増益となりました。」
BtoCビジネスを重点施策とする新事業領域への注力を、独立した事業運営テーマとして初めて明示している。非新築領域の伸長とともに、売上収益・事業利益の増加実績も記載している。