次世代足場へのレンタル投資拡大
FY2016に初出。36回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-10-20。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「主な設備投資として、レンタル関連事業においては、レンタル資産への投資1,738百万円を実施しました。」
レンタル資産への投資を継続し、当連結会計年度の投資額は1,738百万円となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「損益面では、売上高が減少したことや、“購買からレンタルへ”の動向に対応すべく積極的なレンタル資産への投資を継続していることから減価償却費が増加し、セグメント利益は前年同期比24.0％減の５億77百万円となりました。」
購買からレンタルへの需要変化に対応するため、積極的なレンタル資産投資を継続する方針が再確認された。 - FY2025通期投資実績の更新有価証券報告書
「当連結会計年度のセグメント毎の設備投資は、レンタル関連事業2,808百万円、建設機材関連事業2,253百万円、住宅機器関連事業203百万円、電子機器関連事業158百万円、管理部門58百万円であり、総額5,482百万円であります。」
レンタル関連事業への年間設備投資額が2,808百万円、全社設備投資額が5,482百万円として更新された。 - FY2025-H1上半期投資実績の更新有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、レンタル資産への積極的な投資などにより、32億20百万円の支出（前年同期比２億14百万円の支出増）となりました。」
レンタル資産への積極投資が継続し、当中間連結会計期間の投資活動による支出は32億20百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループにおいては期初からレンタル資産への投資を積極化するとともに、関東地区での新型足場「アルバトロス」を中心とした仮設機材の新たな供給拠点として「つくば機材センター」をオープンしました。」「当連結会計年度のセグメント毎の設備投資は、レンタル関連事業2,864百万円、電子機器関連事業1,471百万円、建設機材関連事業534百万円、管理部門377百万円、住宅機器関連事業123百万円であり、総額5,372百万円であります。」
レンタル資産投資の積極化を継続し、つくば機材センターを開設した。レンタル関連事業への年間設備投資は2,864百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては期初からレンタル資産への投資を積極化するとともに、関東地区での新型足場「アルバトロス」を中心とした仮設機材の新たな供給拠点として「つくば機材センター」をオープンし、高まる仮設機材のレンタルニーズへの対応力を強化しました。」
期初からレンタル資産への積極投資を継続し、レンタル需要への対応力を強化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況から、当社グループにおいても期初からレンタル資産への投資を積極化するとともに、関東地区での新型足場「アルバトロス」を中心とした仮設機材の新たな供給拠点として「つくば機材センター」をオープンしました。」「投資活動によるキャッシュ・フローは、レンタル資産への積極的な投資などにより、30億５百万円の支出（前年同期比11億86百万円の支出増）となりました。」
期初からレンタル資産投資を積極化し、投資活動による支出も前年同期比で11億86百万円増加した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、レンタル資産への投資が減少したことなどにより、18億19百万円の支出（前年同期比４億78百万円の支出減）となりました。」
レンタル資産への投資を含む投資活動による支出が前年同期比で減少した。これは投資実行ペースの低下を示すが、投資方針の撤回までは記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度のセグメント毎の設備投資は、レンタル関連事業2,080百万円、建設機材関連事業724百万円、住宅機器関連事業365百万円、電子機器関連事業45百万円、管理部門79百万円であり、総額3,295百万円であります。」
レンタル関連事業への設備投資が当年度2,080百万円となり、レンタル資産への投資継続が通期実績として確認された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、子会社株式の取得による支出が減少したものの、レンタル資産への投資が増加したことによって、22億97百万円の支出（前年同期比３億70百万円の支出減）となりました。」
前期に投資を抑制していた状況から、レンタル資産への投資が増加したことが、投資活動による22億97百万円の支出として示された。 - FY2021後退有価証券報告書
「損益面では、稼働率の状況を踏まえてレンタル資産への投資を控えたことから減価償却費は減少しましたが、売上高減少の影響が大きく、セグメント利益は前期比89.9％減の56百万円となりました。」
稼働率を踏まえてレンタル資産への投資を控える対応が通期でも継続し、投資拡大ペースの抑制が確認された。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「損益面では、足下の稼働率の状況を踏まえてレンタル資産への投資を控えたことから減価償却費は低減しましたが、売上高も減少したため、セグメント利益は前年同期比77.7％減の１億11百万円となりました。」
レンタル資産への投資を控え、稼働率を踏まえて投資ペースを抑制する対応が継続した。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「損益面では、足下の稼働率の状況をふまえて、レンタル資産への投資を適時に調整したことから減価償却費が減少したものの、売上高の減少によって、セグメント利益は前年同期比7.2％減の１億28百万円となりました。」
レンタル資産への投資拡大を継続する従来方針に対し、足下の稼働率を踏まえて投資を適時に調整したと記載され、投資ペースの抑制が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度のセグメント毎の設備投資は、レンタル関連事業2,549百万円、建設機材関連事業298百万円、住宅機器関連事業214百万円、電子機器関連事業83百万円、管理部門70百万円であり、総額3,216百万円であります。」
レンタル関連事業への投資継続が、当年度の設備投資2,549百万円として確認された。 - FY2020-Q3レンタル資産残高の更新有価証券報告書
「レンタル資産 24,674,029 25,839,744 減価償却累計額 △ 19,940,274 △ 21,051,592 減損損失累計額 △ 112,774 △ 117,998 レンタル資産（純額） 4,620,980 4,670,152」
当第３四半期会計期間末のレンタル資産は取得原価ベースで25,839,744千円、純額で4,670,152千円となり、前期末から増加した。 - FY2020-Q2レンタル資産投資実績の更新有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、Ｍ＆Ａにともなう投資有価証券の取得による支出が減少し、主にレンタル資産の取得が中心となったことから、23億９百万円の支出（前年同期比27億９百万円の支出減）となりました。」
投資活動では、M&A関連の投資有価証券取得からレンタル資産取得が中心となり、23億09百万円の支出となった。 - FY2020-Q1レンタル資産残高の増加有価証券報告書
「レンタル資産 24,674,029 25,325,262 減価償却累計額 △ 19,940,274 △ 20,348,824 レンタル資産（純額） 4,620,980 4,860,180」
当第１四半期末のレンタル資産は取得原価ベースで前期末の24,674,029千円から25,325,262千円へ、純額で4,620,980千円から4,860,180千円へ増加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度のセグメント毎の設備投資は、レンタル関連事業31億10百万円、住宅機器関連事業１億84百万円、電子機器関連事業１億83百万円、建設機材関連事業１億79百万円、管理部門56百万円であり、総額37億14百万円であります。」
レンタル資産への投資継続が、当連結会計年度のレンタル関連事業への設備投資31億10百万円として確認された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、積極的なレンタル資産への投資継続によって減価償却費が増加したものの、売上高の増加によってセグメント利益は前年同期比12.4％増の４億50百万円となりました。」
積極的なレンタル資産への投資と、それに伴う減価償却費の増加が続く一方、売上高の増加によりレンタル関連事業のセグメント利益は前年同期比12.4％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、積極的なレンタル資産への投資継続によって減価償却費が増加したため、セグメント利益は前年同期比22.8％減の１億74百万円となりました。」
需要対応のためのレンタル資産への積極投資が継続し、減価償却費の増加を伴うことが再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、積極的なレンタル資産への投資の継続によって減価償却費は増加しましたが、売上高の増加によってセグメント利益は前年同期比195.0％増の１億28百万円となりました。」
レンタル資産への積極投資が継続し減価償却費が増加した一方、売上高の増加によりセグメント利益は前年同期比195.0％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度のセグメント毎の設備投資は、レンタル関連事業31億60百万円、建設機材関連事業５億83百万円、住宅機器関連事業１億19百万円、電子機器関連事業95百万円、管理部門18百万円であり、総額39億76百万円であります。」
レンタル関連事業への当年度設備投資額が31億60百万円と示され、レンタル資産への投資継続が通期実績として具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「低層用レンタル部門の売上高が前年同期を上回って好調であったほか、中高層レンタルにおいても機材稼働率が期初から好調に推移しました。損益面では、需要増に対応した積極的なレンタル資産への投資による減価償却費の増加を増収効果で補い、セグメント利益は前年同期比1.6％増の４億１百万円となりました。」
需要増に対応したレンタル資産への積極投資と減価償却費の増加が続く一方、増収効果によりセグメント利益は前年同期比1.6％増となった。 - FY2018-Q2投資実績の確認有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、レンタル資産の取得や、子会社化した双福鋼器株式会社の株式取得などにより、33億５百万円の支出（前年同期比８億10百万円の支出増）となりました。」
レンタル資産への投資が継続していることが、双福鋼器の株式取得と合わせた投資活動による33億５百万円の支出として確認された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「積極的なレンタル資産への投資により減価償却費は増加しましたが、売上高の増加によってセグメント利益は前年同期の16百万円の損失から59百万円増の43百万円となりました。」
レンタル資産への積極投資が継続し、減価償却費の増加を伴っていることが再確認された。 - FY2017前進有価証券報告書
「今後の需要増に対応すべく積極的なレンタル資産への投資を行ったことによる減価償却費の増加や、同業者間の受注競争の激化などにより売上総利益率が低下した結果、セグメント利益は前期比63.0％減の２億63百万円となりました。」
需要増への対応としてレンタル資産投資を実行したことが通期実績で示され、レンタル関連事業の設備投資額も22億12百万円と具体化した。 - FY2017-Q3資産増加の確認有価証券報告書
「当第３四半期末の総資産は464億37百万円となり、前期末に比べ13億59百万円増加しました。総資産の内訳は、流動資産が282億22百万円（前期末比９億94百万円増）、固定資産が182億14百万円（前期末比３億65百万円増）であります。固定資産の主な増加要因は、レンタル資産を中心とした有形固定資産の増加によるものです。」
レンタル資産を中心とする有形固定資産の増加が確認され、レンタル関連事業への資産投入の状況が更新された。 - FY2017-Q1運用実績の確認有価証券報告書
「中高層レンタル部門において次世代足場やアルミ作業台などを中心に機材の稼働が好調に推移しました。」
次世代足場を含むレンタル機材の稼働が当第1四半期に好調だったと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、レンタル関連事業においても次世代足場へのレンタル投資を拡大し、業界への浸透と仮設機材レンタル事業の施工コスト削減に努めてまいります。」
次世代足場の普及とレンタル事業の施工コスト削減を、投資拡大によって進める方針を示している。