顧客ニーズに密着した高付加価値品の開発
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- 2026-09-30前進ascii.jp
「建設用仮設機材から住宅機器、フィットネス機器、情報通信機器の製造・販売を通じて社会に貢献するアルインコ株式会社（本社：大阪府大阪市中央区、代表取締役社長：小林宣夫）は、首・肩周りを手軽にケアできる管理医療機器「コードレス首マッサージャー 8826（MCR8826N）」を、全国の家電量販店やホームセンター・ECサイト等で2026年10月中旬に発売いたします。」
フィットネス機器分野で、首・肩向けの管理医療機器を新たに商品化し、全国の量販店やECサイトで発売する具体的な開発・販売展開が報じられた。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は975百万円であります。なお、当社グループでは、建設機材関連事業においては技術開発本部製品開発部が、住宅機器関連事業においては住宅機器事業部設計開発部が、また電子機器関連事業においては電子事業部設計開発部が、継続的な製品の改良・新技術の開発に努めております。」
顧客ニーズに応じた高付加価値品開発を継続し、研究開発費は975百万円となった。建設機材、住宅機器、電子機器の各開発部門による体制も示された。 - 2026-06-16前進その他開示
「こうした業界課題に対応するため、当社はRFID機能とNFC機能を組み合わせた独自のハイブリッド型仮設機材管理システム「ミルタグ」を開発しました。」
建設現場の管理課題に対応する新たな高付加価値システムの開発と、導入状況・今後の全国展開が示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は４億42百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は4億42百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は839百万円であります。」「当期においては、スマートフォンで動作するアプリ無線とBluetoothで接続し連動する特定小電力無線機、同時通話や連結中継などの多機能小型特定小電力無線機、屋外型防水特定小電力無線機用中継器、従来機に比べ小型で防水機能を備えた車載型デジタル簡易無線機、コアなユーザー向けのアナログハンディ受信機、多種多様なデジタル波を受信する海外向け広帯域デジタル受信機などの新製品開発を行いました。」
研究開発費839百万円と、無線通信・アプリ無線・防水機器等の複数の新製品開発実績が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費の総額は４億18百万円であります。」
顧客ニーズに応じた高付加価値品開発を含む研究開発活動が継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は4億18百万円となった。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は２億４百万円であります。」
研究開発活動が継続し、第1四半期の研究開発費総額は2億04百万円と開示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は439百万円であります。」「当期においては、多種多様なデジタル波を聞くことができる広帯域デジタル受信機、高音質を実現した小型ガイドシステム、４者同時通話が可能なBluetooth機能搭載特定小電力無線機、チャンネルを合わせるだけで無線機と同じように誰とでも話すことができるスマートフォンで動作するアプリ無線、そのアプリ無線と連動するデジタル簡易無線モービル機とハンディ機、Sigfox通信とセンサー類を組み合わせた遠隔監視システムなどの新製品開発を行いました。」
顧客ニーズに応じた高付加価値品開発を継続し、研究開発費439百万円と複数の無線・IoT関連新製品の開発実績を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は３億51百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は既存製品の改良・応用を中心とし、重要な変更はないとの説明が続いた。第３四半期累計の費用総額は3億51百万円であった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「国内向けにフラッグシップモデルとして発売した新型デジタル受信機「DJ-X100」の販売が好調であったことや、特定小電力無線機や業務用無線機の販売が堅調に推移しました。」
電子機器分野で新型デジタル受信機「DJ-X100」を発売し、販売好調という製品展開の進展が示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は３億20百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は既存製品の改良・応用を中心とし、重要な変更はないとの説明が継続した。第3四半期累計の費用総額は3億20百万円であった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は81百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。また、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
既存製品の改良・応用を中心とする研究開発方針に重要な変更はなく、当四半期の活動費用は81百万円とされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は429百万円であります。」「当期においては、スマートフォンでトランシーバーのように動作するアプリ無線、Sigfox通信とセンサー類を組み合わせた遠隔監視システム、Bluetooth機能搭載デジタル簡易モービル無線機、四者同時通話が可能な車載型特定小電力無線機、自治体や自治会向けOEM無線放送システムのデジタル送信機と戸別受信機など、新製品開発を行いました。」
顧客ニーズに応じた高付加価値品開発の方針のもと、研究開発費429百万円と、アプリ無線、遠隔監視システム、無線放送システム等の新製品開発が示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は86百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。また、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発は既存製品の改良・応用を中心とする方針が維持され、当四半期の費用総額は86百万円、活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は412百万円であります。」「当期においては、これまで業界最小であった当社製品を凌ぐ超小型サイズの特定小電力無線機、四者同時通話が可能なヘルメット装着特定小電力無線機、Sigfox通信とセンサー類を利用した遠隔監視システム、Bluetooth機能搭載デジタル簡易ハンディ無線機、自治体向けＯＥＭデジタル防災無線送信機や戸別受信機など新製品開発を行いました。」
研究開発費が412百万円となり、建設機材、無線応用機器、遠隔監視システム、防災無線などの新製品開発が具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は３億27百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発活動に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は既存製品の改良・応用を中心とし、重要な変更はないとの説明が継続した。第３四半期累計の費用総額は３億27百万円であった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は２億１百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。また、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発は既存製品の改良・応用を中心とし、活動状況に重要な変更はないとの説明が継続した。第２四半期累計の費用総額は２億１百万円だった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は370百万円であります。」「当期は、単３乾電池１本を電源とする仕様の無線機の中では他社を凌ぐ小型サイズの特定小電力無線機、Bluetooth機能搭載デジタル簡易ハンディ無線機、加えてワイヤレスで繋がるイヤホンマイク／スピーカーマイク、ドローンに搭載するデジタル簡易無線受信専用モジュール、自治体向けＯＥＭデジタル防災無線送信機／戸別受信機、当社ブランドのデジタル防災無線戸別受信機、これらの新製品開発を行いました。」
研究開発費が370百万円となり、無線機、周辺機器、ドローン搭載モジュール、防災無線機などの新製品開発が具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「情報通信分野に向けた取り組みを進めている無線モジュールの拡販が進みました。」
研究開発活動自体には重要な変更がないとしつつ、電子機器分野では情報通信向け無線モジュールの拡販が進んだと記載された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は68百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発活動に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。 また、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
既存製品の改良・応用を中心とする研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続し、当第１四半期の活動費用は68百万円とされた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「電子事業部設計開発部においては、これまでのトランシーバー開発で培った無線技術を基礎として、今後は無線応用機器の分野により力を注いでいく方針で開発を進めております。データ通信モジュールや防災無線の他、新たにネットワーク関連製品への取り組みも始めました。既存分野であるトランシーバーについては、今後も市場シェア拡大の見込める、デジタル業務無線機と特定小電力無線機に開発テーマを絞り込んでおります。」
顧客ニーズに応じた高付加価値品開発という基本方針のもと、電子機器分野では無線応用機器・ネットワーク関連製品へ重点を移し、トランシーバーの開発テーマを絞り込む方向が示された。研究開発費は342百万円であった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は２億78百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。 また、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
既存製品の改良・応用を中心とする研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第３四半期累計の費用総額は２億78百万円と記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は１億70百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。 また、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は既存製品の改良・応用を中心とし、活動状況に重要な変更はないとの説明が継続した。第２四半期累計の費用総額は１億70百万円とされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は65百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発活動に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。 また、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
既存製品の改良・応用を中心とする研究開発方針に重要な変更はなく、当四半期の活動費用は65百万円と記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は338百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。」
顧客ニーズに応じた高付加価値品開発の方針を維持し、通期の活動費用338百万円と、アルバトロス、安全機材、無線機器等の具体的な開発内容を示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は２億73百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
顧客ニーズを起点とする研究開発方針に重要な変更はなく、既存製品の改良・応用を中心とする費用が第３四半期累計で２億73百万円と記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は１億66百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。」
顧客ニーズを起点とする研究開発方針について重要な変更はなく、既存製品の改良・応用を中心とする活動費用が第２四半期累計で１億66百万円と記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は62百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発活動に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。」
顧客ニーズを起点とする研究開発方針について重要な変更はなく、既存製品の改良・応用を中心に四半期費用62百万円が計上された。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、事業戦略上、顧客ニーズに応じた高付加価値品の開発を基本理念として、顧客と連携してマーケットに密着した商品開発に取り組むとともに、事業分野の多角化も視野に入れたマーケティング活動を推進しております。当連結会計年度における研究開発活動に係る費用の総額は329百万円であります。」
顧客ニーズを起点とする研究開発方針を継続しつつ、当期の研究開発費329百万円と具体的な製品開発内容が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動に係る費用の総額は２億66百万円であります。なお、当該金額は既存製品の改良、応用等に関する費用であり、「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会）に規定する「研究開発費」として計上すべき金額はありません。また、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
既存製品の改良・応用等を中心とする研究開発活動について、当第３四半期の費用総額と、活動状況に重要な変更がないことが記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、事業戦略上、顧客ニーズに応じた高付加価値品の開発を基本理念として、顧客と連携してマーケットに密着した商品開発に取り組むとともに、事業分野の多角化も視野に入れたマーケティング活動を推進しております。」
顧客との連携、マーケット密着型の商品開発、高付加価値化および事業分野の多角化を研究開発の基本理念としている。