中期計画初年度の「新たなる挑戦」と受注拡大
FY2016に初出。19回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
文化シヤッターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「最終年度となる2026年度は、「利益の可視化に向けた構造改革の実践」を基本テーマとし、２年間で顕在化した生産性や成長面における課題に対処しつつ、利益創出のための新たな仕組みを実行に移していく。」
中期経営計画の最終年度の年度方針が、2025年度の「効率的な業務プロセスの構築」から、「利益の可視化に向けた構造改革の実践」へ展開した。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「受注残高は前期比10.3％増」
中期経営計画における受注拡大について、2026年3月期末の受注残高の増加と、2027年3月期のセグメント別受注計画を具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「２年目である2025年度は、「効率的な業務プロセスの構築」を基本テーマとし、前年度の「徹底した業務プロセスの見える化」で顕在化した生産性や成長を妨げる課題に対し、新たな意識、発想、着眼点から利益創出の仕組みを再構築していく。業務プロセスの見える化とそれに準じた数値の可視化により、投資した資源を有効に活用し、効率的な事業運営ができているか確認できる仕組みを検証し、最終年度である2026年度には最大限の成果を生み出すべく、改革を実行していく。」
中期計画2年目の重点を、2024年度の業務プロセスの見える化から、効率的な業務プロセスの構築、数値可視化、利益創出の仕組みの再構築へ展開している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「初年度である2024年度は、「徹底した業務プロセスの見える化」をテーマとして、営業プロセスの基本的な活動の継続実施による営業力強化で顧客満足度の向上をはかるとともに、防災・減災・環境対応製品のさらなる販売強化、社会環境の変化に対応した生産体制の基盤構築と製造原価低減、設計・施工・工事のスキルアップ、人的資本への投資によるＢＸグループ価値の最大化などの施策に取り組んでいく。」
従来の『Speed Action』等から、新中期計画初年度の重点を業務プロセスの見える化、営業力、生産体制、原価低減、施工スキル及び人的資本投資へ具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「２年目である2022年度は「Speed Action＝対応力ある組織へ ～“個の力”を“チームの力に”～」を基本方針として、前連結会計年度から引き続いて、シャッター事業やドア事業の「基幹事業」における受注・売上の拡大、また今後の当社グループの発展を担う「注力事業」のさらなる強化などの取り組みに加えて、スピードある対応で「顧客満足＝お客様の期待値を超えた感動」を生み出し、「ＢＸブランド」及び「企業価値」を向上させ、売上成長を超える利益成長を達成すべく、強化した“個の力”同士の連携力を高め、“チームの力”を結集・発揮させ、目標の必達に全力で取り組んでいく。」
従来の『新たなる挑戦』『技術力・施工力の深化』から、2022年度は対応力ある組織、個人の連携、チーム力、顧客満足、利益成長を重視する基本方針へ展開している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「最終年度となる2020年度は、年度方針に『For the next stage 「技術力」「施工力」の深化』を掲げ、「エコ」「防災」「新技術」をキーワードに新商品を創出する「技術力」と、施工の効率化と品質向上による「施工力」の強化に向け、より一層注力していく。」
中期計画最終年度の重点が、従来の成長戦略・事業領域拡大から、技術力・施工力の深化へ具体化されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、『進化する快適環境ソリューショングループ』の経営ビジョンのもと、これまで経営計画を推し進めることで培ってきたグループとしての総合力を駆使してグループ一丸となって事業領域の拡大による企業価値の向上に取り組んでいる。」
従来の「新たなる挑戦」から、事業領域の拡大と企業価値向上を重視する中期経営計画の方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、『進化する快適環境ソリューショングループ』の経営ビジョンのもと、これまで経営計画を推し進めることで培ってきたグループとしての総合力を駆使してグループ一丸となって事業領域の拡大による企業価値の向上に取り組んでいる。」
中期経営計画のもと、グループ総合力を活用した事業領域拡大と企業価値向上を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、2016年度から2020年度までの５カ年における中期経営計画を推し進めており、「進化する快適環境ソリューショングループ」の実現をめざし、計画達成に向けて事業領域の拡大による企業価値向上に取り組んでいる。」
5カ年中期経営計画の4年目として、事業領域の拡大による企業価値向上を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、『進化する快適環境ソリューショングループ』の経営ビジョンのもと、これまで経営計画を推し進めることで培ってきたグループとしての総合力を駆使してグループ一丸となって事業領域の拡大による企業価値の向上に取り組んでいる。」
中期経営計画のもと、グループ総合力を活用した事業領域拡大と企業価値向上を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、『進化する快適環境ソリューショングループ』の経営ビジョンのもと、これまで経営計画を推し進めることで培ってきたグループとしての総合力を駆使してグループ一丸となって事業領域の拡大による企業価値の向上に取り組んでいる。」
従来の「新たなる挑戦」から成長戦略・事業領域拡大を重視する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、『進化する快適環境ソリューショングループ』の経営ビジョンのもと、これまで経営計画を推し進めることで培ってきたグループとしての総合力を駆使してグループ一丸となって事業領域の拡大による企業価値の向上に取り組んでいる。」
従来の「新たなる挑戦」から成長戦略・事業領域拡大を重視する表現へ移行した方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、『進化する快適環境ソリューショングループ』の経営ビジョンのもと、これまで経営計画を推し進めることで培ってきたグループとしての総合力を駆使してグループ一丸となって事業領域の拡大による企業価値の向上に取り組んでいる。」
中期経営計画のもと、グループ総合力を活用した事業領域拡大と企業価値向上を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、『進化する快適環境ソリューショングループ』の経営ビジョンのもと、これまで経営計画を推し進めることで培ってきたグループとしての総合力を駆使してグループ一丸となって事業領域の拡大による企業価値の向上に取り組んでいる。」
従来の「新たなる挑戦」から成長戦略・事業領域拡大を重視する表現への転換後の方針を再確認している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「「成長戦略の構築」の基本方針のもと、社員一人ひとりが着実にＰＤＣＡを回すことで、生産性、効率性の向上に取り組むとともに、将来に向けた成長戦略を実行した結果」
従来の「新たなる挑戦」「受注拡大」という表現から、本四半期では「成長戦略の構築」を基本方針として、生産性・効率性向上と成長戦略の実行を強調している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「初年度である平成28年度は「新たなる挑戦」の基本方針のもと、前年度まで推し進めてきた革新的な事業活動を基盤として、更なる受注拡大に向けて、当社グループが一丸となって各事業分野の強化、拡充を推し進めることはもとより、新たな事業領域への進出にも積極的に取り組んでいる。」
中期計画初年度の「新たなる挑戦」、受注拡大、各事業分野の強化・拡充、新規事業領域への進出を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「初年度である平成28年度は「新たなる挑戦」の基本方針のもと、前年度まで推し進めてきた革新的な事業活動を基盤として、更なる受注拡大に向けて、当社グループが一丸となって各事業分野の強化、拡充を推し進めることはもとより、新たな事業領域への進出にも積極的に取り組んでいる。」
中期計画初年度の「新たなる挑戦」、受注拡大、各事業分野の強化・拡充、新規事業領域への進出を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「初年度である平成28年度は「新たなる挑戦」の基本方針のもと、前年度まで推し進めてきた革新的な事業活動を基盤として、更なる受注拡大に向けて、当社グループが一丸となって各事業分野の強化、拡充を推し進めることはもとより、新たな事業領域への進出にも積極的に取り組んでいる。」
中期計画初年度の基本方針として、「新たなる挑戦」と受注拡大を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新中期経営計画の初年度となる今年度は、これまで培ってきた革新的な取り組みを基に、受注拡大を柱とした「新たなる挑戦」を推し進めることで、グループ一丸となって目標達成に取り組んでいく。」
中期計画初年度の基本方針を、受注拡大を柱とする「新たなる挑戦」と表現している。