鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-11-05。
文化シヤッターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。60社中31社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格や原材料価格の高騰、人手不足による労働力不足、海外経済の不確実性の高まりなど先行きの見通せない状況で推移している。」
エネルギー・原材料価格の高騰を含む調達コスト環境の不透明感を再確認している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「営業利益については、人件費の増加等に伴うコストアップが影響したこと、材料価格の値上がりが影響したことが減益要因となった一方で、販売価格の引き上げが寄与したこと、販売数量の増加が寄与したことにより増益となった。」
円安等に伴うエネルギー価格・原材料価格の高騰が続き、材料価格の値上がりが営業利益の減益要因として実績に表れた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、中東・ウクライナ情勢などの地政学リスクの高まり、継続的な円安によるエネルギー価格や原材料価格の高騰など、先行きの見通せない状況で推移している。」
継続的な円安に伴うエネルギー価格・原材料価格の高騰と、調達コスト環境の不透明感を再確認している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、鋼材（鋼板・ステンレス等）を主たる原材料とする事業（シャッター関連製品事業、建材関連製品事業）が売上高の大部分を占めている。現在、これらの製造に必要な鋼材を複数の会社から購入しているが、市況等の影響により鉄鋼原料や原料炭等の価格が上昇した場合、鋼材の価格についてもその影響が及ぶこと、また、多種多様な電動製品、電装品を販売しているが、これらに必要な半導体が世界的に不足しており入手が先行き不透明な状況が続いていること、更に世界的な政情の急激な変化から海外からの材料調達が困難になる等により、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性がある。」
従来の鋼材価格・円安リスクに加え、半導体不足及び海外からの材料調達困難が明示され、調達リスクの範囲が広がっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら増加基調にあり、建設需要は底堅さを維持しているものの、鋼材をはじめとした原材料価格・エネルギー価格の高止まりなど、依然として不透明な状況が続いている。」
建設需要は底堅い一方、鋼材等の原材料価格及びエネルギー価格の高止まりによる調達・コスト環境の不透明感を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら増加基調にあり、建設需要は底堅さを維持しているものの、鋼材をはじめとした原材料価格・エネルギー価格の高止まりなど、依然として不透明な状況が続いている。」
建設需要は底堅い一方、鋼材・原材料価格及びエネルギー価格の高止まりによる調達コスト環境の不透明感を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら増加基調にあり、建設需要は底堅さを維持しているものの、鋼材をはじめとした原材料価格・エネルギー価格の高騰、サプライチェーンの混乱など、依然として不透明な状況が続いている。」
鋼材・原材料価格及びエネルギー価格の高騰、サプライチェーンの混乱による調達・コスト環境の不透明感を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら増加基調にあり、建設需要は底堅さを維持しているものの、鋼材をはじめとした原材料価格・エネルギー価格の高騰、サプライチェーンの混乱など、依然として不透明な状況が続いている。」
鋼材・原材料価格及びエネルギー価格の高騰、サプライチェーンの混乱による調達・コスト環境の不透明感を再確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、我が国を取り巻く世界経済についても、ロシアのウクライナ侵攻により顕在化した地政学的リスクの懸念や原材料価格・エネルギー価格の高騰、円安の進行、インフレ懸念など非常に不安定な状況にある。 当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら増加基調にあり、建設需要は底堅さを維持しているものの、鋼材をはじめとした原材料価格・エネルギー価格の高騰、サプライチェーンの混乱など、依然として不透明な状況が続いている。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰に加え、円安、インフレ懸念、サプライチェーンの混乱が明示され、調達コスト・供給環境に関するリスク要因が広がっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら持ち直しの動きがみられたものの、鋼材をはじめとした原材料価格やエネルギー価格の高騰、為替の変動等の影響は大きく、依然として先行き不透明な状況が続いている。」
鋼材・原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格の高騰と為替変動の影響が大きいと記載され、調達・コスト環境へのリスク要因が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら持ち直しの動きがみられたものの、鋼材をはじめとした原材料価格やエネルギー価格の高騰の影響は大きく、依然として先行き不透明な状況が続いている。」
鋼材価格に加えてエネルギー価格の高騰が事業環境における実際の影響として示され、営業利益の減益要因にもなった。また、リスク記載では半導体不足や海外からの材料調達困難も追加されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら持ち直しの動きがみられたものの、鋼材をはじめとした原材料価格の高騰や新型コロナウイルス感染症の影響により、依然として先行き不透明な状況が続いている。」
鋼材をはじめとする原材料価格の高騰が続く事業環境を再確認している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く建設・住宅業界においても、民間設備投資は緩やかながら持ち直しの動きがみられたものの、鋼材をはじめとした原材料価格の高騰や新型コロナウイルス感染症の影響により、依然として先行き不透明な状況が続いている。」
従来の鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクに関連して、鋼材をはじめとする原材料価格の高騰が実際の事業環境として明示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、鋼材（鋼板・ステンレス等）を主たる原材料とする事業（シャッター関連製品事業、建材関連製品事業）が売上高の大部分を占めている。現在、これらの製造に必要な鋼材を複数の会社から購入しているが、市況や円安の影響により鉄鋼原料や原料炭等の価格が上昇した場合、鋼材の価格についてもその影響が及び」
鋼材依存度の高い事業構成と、市況・円安による調達コスト上昇リスクを再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、鋼材（鋼板・ステンレス等）を主たる原材料とする事業（シャッター関連製品事業、建材関連製品事業）が売上高の大部分を占めている。現在、これらの製造に必要な鋼材を複数の会社から購入しているが、市況や円安の影響により鉄鋼原料や原料炭等の価格が上昇した場合、鋼材の価格についてもその影響が及び、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性がある。」
鋼材依存度の高い事業構成と、市況・円安による調達コスト上昇リスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業利益については、人件費や減価償却費が増加したことに加え、原材料価格や取付工事費等が増加したことに伴い売上原価率が上昇したこと、買収関連費用が増加したことに伴い販売費及び一般管理費が増加したこと等が要因となり減益となった。」
原材料価格の上昇が売上原価率を押し上げ、営業利益の減少要因として実際に表れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はない。」
鋼材価格・円安による調達コスト上昇リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、鋼材（鋼板・ステンレス等）を主たる原材料とする事業（シャッター関連製品事業、建材関連製品事業）が売上高の大部分を占めている。現在、これらの製造に必要な鋼材を複数の会社から購入しているが、市況や円安の影響により鉄鋼原料や原料炭等の価格が上昇した場合、鋼材の価格についてもその影響が及び」
鋼材依存度の高い事業構成と、複数社調達を行っていることを説明している。