情報セキュリティ・サイバー攻撃リスク
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。87社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに48社。
- FY2026対処有価証券報告書
「また、全社員を対象としたITリテラシー向上のためのWeb研修、ウイルスメール訓練の実施や社内イントラネットにセキュリティ情報ポータルサイトを開設し、情報セキュリティ関連規定、不審メールの見分け方・対応等のセキュリティ情報を掲載して、情報セキュリティ対策の周知徹底を図っております。」
情報セキュリティ対応を、IT-BCP訓練に加え、全社員向けIT研修、ウイルスメール訓練、海外インシデント対応、セキュリティ月間へ拡張した。 - 2026-06-01前進株主総会
「2019年度からは「情報セキュリティ対策会議」を立ち上げ、グローバルな視点から情報セキュリティ体制の構築をスタートさせ、ＩＴ－ＢＣＰ計画・手順の策定および訓練、ウイルスメール訓練、情報システムの脆弱性の診断および是正などの各種対策を実施し、情報セキュリティの強化を図っております。」
情報セキュリティ対策について、IT-BCP訓練、ウイルスメール訓練、脆弱性診断・是正の実施状況を開示している。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、サイバー攻撃を受けた場合の事業の中断を最小限にとどめるため、サイバー攻撃を想定した事業継続計画（IT－BCP）を策定し、それに基づくIT-BCP訓練の実施により対応力を強化しております。さらに、社内イントラネットに情報セキュリティポータルサイトを開設し、情報セキュリティ関連規定、不審メールの見分け方・対応等を掲載しております。」
情報セキュリティ・サイバー攻撃リスクへの対応を、IT-BCP訓練と社内ポータルによる周知へ拡張している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、2019年に情報セキュリティ対策会議を設置し、グループ全体のセキュリティリスクの把握と、それに対する対策の推進を進めております。また、サイバー攻撃を受けた場合の事業の中断を最小限にとどめるため、サイバー攻撃を想定した事業継続計画（IT－BCP）を策定しています。」
情報セキュリティ・サイバー攻撃リスクへの対応として、2019年設置の対策会議とIT-BCPを開示した。 - FY2021初出有価証券報告書
「コンピューターウイルスによる個人情報や重要機密情報の漏洩、不正アクセスによる情報の消失・改ざん、不慮の情報システム停止等で当社グループの業績および財務状態に重大な影響が生じる可能性があります。」
情報システム活用の拡大に伴う漏洩、不正アクセス、システム停止のリスクを新たに開示した。