コスト構造の変革・総コスト削減
FY2016に初出。39回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-29。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面につきましては、生産性の改善、業務の合理化による原価低減、製品価格の見直し・交渉など収益構造の改革により、営業利益で９百万円（前年同期は営業損失で２億１千４百万円）、経常利益で１億６千２百万円（前年同期は経常損失で７千万円）となり、いずれも前年同期を上回る結果となりました。」
生産性改善、業務合理化、原価低減、製品価格の見直し・交渉により、営業利益は前年の2億1,400万円の損失から900万円の利益に、経常利益は7,040万円の損失から1億6,227万円の利益に改善した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面では、生産性向上や業務効率化、原価低減、価格交渉など収益構造の改革に取組むことにより、前年同期を上回る結果となりましたが、売上高減少による利益減を補うことができず、営業損失を計上することになりました。その結果、利益面につきましては、営業損失で５千５百万円（前年同期は営業損失で１億６百万円）、経常利益で６千４百万円（前年同期は経常利益で２百万円）、中間純利益で４千９百万円（前年同期は中間純損失で５百万円）となりました。」
収益構造改革の施策により営業損失は前年同期の1億600万円から5,500万円へ縮小し、経常利益と中間純利益は黒字化した。ただし営業損失は残っている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「利益面では、生産性の改善、業務の合理化による原価低減、製品の価格交渉等収益構造の改革に取組むも、原材料、燃料費価格の高止まり及び売上の減少による利益減を補うことができず営業損失、経常損失となり」
生産性改善、業務合理化、原価低減、価格交渉に取り組んだものの、原材料・燃料費価格の高止まりと売上減少を補えず、営業損失・経常損失となった。 - FY2025-H1収益構造改革が売上減・コスト高騰を補えず有価証券報告書
「利益面につきましても、生産性の改善、業務の合理化による原価低減、製品の価格交渉等収益構造の改革に取組むものの、原材料、燃料費価格の高騰および売上の減少による利益減を補うことができず、営業損失を計上することになりました。」
生産性改善、業務合理化、原価低減、製品価格交渉に取り組んだものの、原材料・燃料費価格の高騰と売上減少による利益減を補えなかった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益面では、経費の抑制や生産性の向上による原価の低減に努めるものの、売上高減少による利益圧迫に加え、燃料費や原材料費の高騰の影響により営業損失となり、経常利益、当期純利益は前年同期を大きく下回る結果となりました。」
経費抑制、生産性向上、原価低減に取り組んだものの、売上減少と燃料費・原材料費の高騰により営業損失となり、経常利益・当期純利益も大幅に減少した。 - FY2024-Q3コスト削減・利益率改善が主力製品利益を補えず有価証券報告書
「主力製品における原材料価格の高騰が継続する中、業務の効率化等によるコスト削減に取組む他、リフォ－ム事業の利益率改善にも取組んでまいりましたが、主力製品の利益を賄うことができず」
業務効率化等によるコスト削減とリフォーム事業の利益率改善に取り組んだが、原材料価格高騰のもとで主力製品の利益を補うには至らなかった。 - FY2024-Q2施工関連コスト高騰で収益率を圧迫有価証券報告書
「一方、利益面では主力製品を中心に原材料価格等の高騰が継続し、さらにリフォーム事業における施工件数の増加に伴い、材料費や施工費用及び運送費の原価が上がり、収益率を圧迫したことにより、前年同期を大きく下回る結果となりました。」
原材料価格等の高騰に加え、リフォーム施工件数の増加に伴う材料費、施工費用、運送費の上昇が収益率を圧迫した。 - FY2024-Q1コスト削減効果が原材料高騰を補えず有価証券報告書
「収益につきましては、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだものの、原材料や仕入価格等の高騰が継続してその影響が大きくなり、営業利益、経常利益、四半期純利益は前年同期を下回りました。」
生産性改善と総費用削減を継続したものの、原材料・仕入価格等の高騰による影響が大きくなり、三つの利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、工場間での水平展開・統一化、簡素・スリム化体制を構築し、徹底的な業務集約による収益向上を図ってまいります。」
工場間の水平展開・統一化、業務の簡素化・集約化による収益向上を継続して掲げている。 - FY2023-Q3コスト削減効果をコスト高騰が相殺有価証券報告書
「収益につきましては、売上高の増加に加え、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組み一定の成果を上げたものの、材料費や光熱費等の高騰が継続してその影響が大きくなり、営業利益、経常利益は前年同期を下回る結果となりました。」
生産性改善と総費用削減に一定の成果があったものの、材料費・光熱費等の高騰による影響が大きくなり、営業利益・経常利益の減少につながった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「収益につきましては、売上高の増加に加え、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだ成果により営業利益、経常利益は前年同期を大きく上回る結果となりました。」
生産性改善と総費用削減を継続した成果として、営業利益は前年同期比43.4％増、経常利益は28.1％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「収益につきましては、売上高の増加に加え、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだ成果により前年同期を大きく上回る結果となりました。 その結果、売上高につきましては、24億４千７百万円（前年同期は22億７千７百万円，7.4％増）となりました。 利益面につきましては、営業利益で９千万円（前年同期は４千８百万円，88.0％増）、経常利益で１億３千３百万円（前年同期は８千７百万円，51.9％増）、四半期純利益は８千３百万円（前年同期は６千４百万円，29.2％増）となりました。」
総費用削減と生産性改善を継続した成果として、営業利益が前年同期比88.0％増、経常利益が51.9％増となるなど、収益改善の具体的な進展が記載されている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、工場間での水平展開・統一化、簡素・スリム化体制を構築し、徹底的な業務集約による収益向上を図ってまいります。」
従来の総費用削減・省人化に加え、工場間の水平展開・統一化、業務の簡素化・集約化による収益向上を新たな手段として掲げている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「収益につきましては、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだ成果に前期に実施した減損の効果も相まって、前年同期を大きく上回る結果となりました。その結果、売上高につきましては、72億６千４百万円（前年同期は69億３千４百万円, 4.8％増）となりました。利益面につきましては、営業利益で２億３千２百万円（前年同期は営業損失５千万円）、経常利益で３億３千２百万円（前年同期は７千７百万円, 330.5％増）、四半期純利益は２億９千万円（前年同期は四半期純損失８億１千３百万円）となりました。」
生産性改善と総費用削減を継続した成果に減損の効果も加わり、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期の損失または利益水準から大幅に改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「収益につきましては、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだ成果に前期に実施した減損の効果も相まって、前年同期を大きく上回る結果となりました。」
総費用削減・生産性改善の継続により、前年同期の営業損失から営業利益1億259万円へ転じ、経常利益1億8,600万円、四半期純利益1億8,446万円を計上した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「収益におきましては、総費用の削減並びに生産性の改善に継続して取り組んだ成果に前期に実施した減損の効果も相まって、前年同期を大きく上回る結果となりました。」
総費用の削減、生産性の改善、前期に実施した減損の効果により、営業利益が前年同期の営業損失9,281万円から4,821万円の黒字に転じた。 - FY2021合理化・生産性改善が減収影響を補えず有価証券報告書
「収益面につきましても、総費用の削減並びに生産性の改善に取組みましたが、売上高の減少による影響を補うには至らず収益性が大幅に低下したことにより、前期実績を大きく下回る結果となりました。」
総費用削減と生産性改善を実施したものの、売上高減少の影響を補えず、収益性が大幅に低下したと記載している。 - FY2021-Q3費用削減・生産性改善が収益低下を補えず有価証券報告書
「収益面につきましても、総費用の削減並びに生産性の改善に取組みましたが、売上高の低下による影響を補うには至らず収益性が大幅に低下したことにより、前期実績を大きく下回る結果となりました。」
総費用削減と生産性改善に取り組んだものの、売上高低下の影響を補えず、収益性が大幅に低下したと記載している。 - FY2021-Q2費用削減・生産性改善が収益低下を補えず有価証券報告書
「収益面につきましても、総費用の削減並びに生産性の改善に取組みましたが、売上高の低下による影響を補うには至らず収益性が大幅に低下したことにより、前期実績を大きく下回る結果となりました。」
総費用削減と生産性改善に取り組んだものの、売上高低下の影響を補えず、収益性が大幅に低下したと記載している。 - FY2021-Q1費用削減・生産性改善が大幅減収を補えず有価証券報告書
「また、収益におきましても、総費用の削減並びに生産性の改善に継続して取り組んでまいりましたが、売上高の大幅な減少による影響を補うことはできず、前年同期を下回る結果となりました。」
総費用削減と生産性改善を継続したが、売上高の大幅な減少による収益への影響を補うには至らなかった。 - FY2020前進有価証券報告書
「収益面につきましては、売上高の減少にともない固定費率が上昇したものの、業務効率化や費用の削減に取り組んだことにより前期実績を上回る結果となりましたが、営業利益につきましては赤字を計上することになりました。」
業務効率化・費用削減の結果、収益面は前期実績を上回ったと記載している。ただし、売上減少による固定費率上昇の影響が残り、営業損失は継続した。 - FY2020-Q3削減・生産性改善が売上減を補えず有価証券報告書
「また、収益におきましても、総費用の削減並びに生産性の改善に取り組んでまいりましたが、営業利益及び経常利益につきましては売上高の減少による影響を補うことはできず、前年同期を下回る結果となりました。」
総費用削減と生産性改善を継続したが、売上高減少による利益への影響を補うまでには至らなかったと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、収益につきましては、総費用の削減並びに生産性の改善に取り組んだ結果、前年同期に比べ改善し、黒字化となりました。」
総費用削減と生産性改善の取り組みについて、前年同期の営業損失から営業利益に転じる効果が記載されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「総費用の削減並びに生産の改善に取り組んだ結果、前年同期に比べ収益は改善し、黒字化となりました。」
総費用削減と生産改善の施策について、前年同期の営業損失から営業利益に転じるなど、効果が表れたと記載している。 - FY2019合理化策を全社展開有価証券報告書
「また、生産部門はもとより、管理間接部門も含めた業務の合理化等による収益構造の改善に全社を挙げて取り組んでまいります。」
従来の製造原価低減に加え、生産部門と管理間接部門を含む全社的な業務合理化による収益構造改善を明示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のなか、費用の削減や生産の改善に取り組み、10月以降はそれらの効果が表れてまいりました。」
費用削減・生産改善の取り組みについて、10月以降に効果が表れ始めたと記載している。ただし、固定費増加や売上減少を補うには至らず、減収減益となっている。 - FY2019-Q2原価低減努力が固定費増を補えず有価証券報告書
「また、利益面については、費用の削減や生産の改善等による原価の低減に努めましたが、売上高減少にともなう収益の減少や前年下期に行った関東工場への省人化設備の導入、滋賀工場への大型断熱試験装置の導入等による固定費の増加を補うには至りませんでした。」
費用削減・生産改善による原価低減を進めたものの、売上減少と設備導入による固定費増加を補うには至らなかったと記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「昨年秋、約３億円を投資し、関東工場に従来の６割の人員で生産できる省人化生産ラインを導入いたしました。この経験をもとに、さらなる省人化により業務の効率化を進め、製造原価の低減を図ります。」
省人化生産ラインの導入実績を示し、その経験をもとにさらなる省人化と製造原価低減を進める段階に移っている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらなる省人化により業務の効率化を進め、製造原価の低減を図ってまいります。」
省人化と業務効率化を通じた製造原価低減を、従来のコスト抑制方針に沿う次期以降の施策として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「引続き、総費用の抑制に努め収益力の強化を図る方針です。」
総費用の抑制を収益力強化の手段とする方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「引続き、総費用の抑制に努め収益力の強化を図る方針です。」
総費用の抑制を収益力強化の手段とする方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面では、営業利益、経常利益、当期純利益の増加の主な理由は、売上高増加に伴うもの、全社的な総コスト抑制策の実施、及び営業外収支の改善等によるものであります。」
全社的な総コスト抑制策を実施し、営業利益、経常利益、当期純利益の増加要因の一つになったと記載している。次期以降も購入資材の見直しと総コスト削減を継続する。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「引続き、総費用の抑制に努め収益力の強化を図る方針です。」
総費用の抑制を収益力強化の手段とする方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「引続き、総費用の抑制に努め収益力の強化を図る方針です。」
総費用の抑制を継続的な収益力強化の手段として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「引続き購入資材の見直しや管理部門を含めた総コストの削減を進めてまいります。」
購入資材の見直しと管理部門を含む全社的な総コスト抑制を具体的な施策として示している。