新たな成長と経営体質の強化
FY2016に初出。37回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
アルメタックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような取組みの結果、当期の経営成績は、売上高につきましては、新設住宅着工戸数の減少を背景として、主力製品である新設住宅用建材の需要低迷が続く中、国の補助金施策を追い風に、リフォーム建材分野の受注拡大に注力いたしましたが、新設住宅用建材の受注減少を補うには至らず、78億８千６百万円（前年同期は82億９千６百万円、4.9%減）となり前年同期を下回る結果となりました。一方、利益面につきましては、生産性の改善、業務の合理化による原価低減、製品価格の見直し・交渉など収益構造の改革により、営業利益で９百万円（前年同期は営業損失で２億１千４百万円）、経常利益で１億６千２百万円（前年同期は経常損失で７千万円）となり、いずれも前年同期を上回る結果となりました。」
売上高は4.9％減少した一方、生産性改善、業務合理化、原価低減、価格見直し・交渉による収益構造改革により営業利益と経常利益が黒字化した。 - 2026-05-15前進決算
「一方、利益面につきましては、生産性の改善、業務の合理化による原価低減、製品価格の見直し・交渉など収益構造の改革により、営業利益で９百万円（前年同期は営業損失で２億１千４百万円）、経常利益で１億６千２百万円（前年同期は経常損失で７千万円）となり、いずれも前年同期を上回る結果となりました。」
営業損失・経常損失から営業利益・経常利益へ転じ、収益構造改革の成果が通期実績として示された。 - FY2026-H1減収も利益改善・営業損失継続有価証券報告書
「利益面では、生産性向上や業務効率化、原価低減、価格交渉など収益構造の改革に取組むことにより、前年同期を上回る結果となりましたが、売上高減少による利益減を補うことができず、営業損失を計上することになりました。その結果、売上高につきましては、39億５千５百万円（前年同期は42億５千４百万円,7.0％減）となりました。」
生産性向上、業務効率化、原価低減、価格交渉により利益面は前年同期を上回った一方、売上高は7.0％減少し、営業損失は継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「次期におきましては、新設住宅着工戸数の伸び悩み、原材料価格等の高騰が続くものと見込まれますが、営業体制の見直し強化による既存製品の受注堅持、新規取引先の獲得や新製品の更なる開発に注力してまいります。また前年に引続き生産性の改善、業務の合理化、製品の価格交渉等収益構造の改革に全社にて取組んでまいります。」
次期の営業体制強化、新規取引先・新製品、生産性改善、合理化、価格交渉を掲げる一方、通期では売上高が11.9％減少し、営業損失2億1,400万円、経常損失7,040万円となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当中間会計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、住宅の新設着工戸数が戸建住宅を中心に伸び悩むなか、想定以上に主力製品である新設住宅用建材及びリフォーム用建材の受注が減少し、前年同期を下回る結果となりました。 利益面につきましても、生産性の改善、業務の合理化による原価低減、製品の価格交渉等収益構造の改革に取組むものの、原材料、燃料費価格の高騰および売上の減少による利益減を補うことができず、営業損失を計上することになりました。 その結果、売上高につきましては、42億５千４百万円（前年同期は49億４千万円,13.9%減）となりました。 利益面につきましては、営業損失で106百万円（前年同期は営業損失で33百万円）、経常利益で２百万円（前年同期は経常利益で63百万円,96.8%減）、中間純損失で５百万円（前年同期は中間純利益で37百万円）となりました。」
主力製品の受注減少により売上高が前年同期比13.9％減少し、生産性改善、業務合理化、価格交渉による収益構造改革にもかかわらず営業損失が拡大、経常利益は96.8％減少し、中間純損失となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方利益面では、主力製品における原材料価格の高騰が継続する中、業務の効率化等によるコスト削減に取組む他、リフォ－ム事業の利益率改善にも取組んでまいりましたが、主力製品の利益を賄うことができず、前年同期を大きく下回る結果となりました。」
業務効率化・コスト削減やリフォーム事業の利益率改善に取り組んだものの、主力製品の利益を補えず、営業損失、経常利益・四半期純利益の大幅減少となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、売上高につきましては、49億４千万円（前年同期は49億５千９百万円，△0.4％）となりました。 利益面につきましては、営業損失で３千３百万円（前年同期は営業利益で１億４千７百万円）、経常利益で６千３百万円（前年同期は２億３千８百万円，△73.3％）、四半期純利益は３千７百万円（前年同期は１億６千５百万円，△77.4％）となりました。」
売上高は前年同期比0.4％減にとどまった一方、営業利益は営業損失に転じ、経常利益と四半期純利益も大幅に減少した。 - FY2024-Q1増収減益・原材料高騰が収益を圧迫有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、主力製品である新設住宅用及びリフォーム用建材は、新設住宅着工件数が底堅く推移するなかで、新設住宅の減少傾向をリフォーム事業がこれを補うものの、全体として大幅な増加には至らず前年同期並みとなりました。一方、収益につきましては、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだものの、原材料や仕入価格等の高騰が継続してその影響が大きくなり、営業利益、経常利益、四半期純利益は前年同期を下回りました。」
リフォーム事業が新設住宅の減少を補ったものの、全体の売上高は前年同期比1.3％増にとどまり、原材料・仕入価格等の高騰により営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このような事業環境の変化に対応し新たな成長を遂げるために、引続きお客様志向の新製品の開発による受注拡大を図るとともに、販売体制の充実、コスト構造の変革に抜本的に取組んで経営体質の強化と業績の向上に努めてまいります。」
新製品開発、販売体制の充実、コスト構造改革によって成長と経営体質の強化を図る従来方針を再確認している。 - FY2023-Q3増収減益・コスト高騰が収益を圧迫有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、10月以降は主力製品である新設住宅用建材の受注が伸び悩み、リフォーム用建材の営業活動は実を結びつつあるものの、厳しい経営環境が続いております。収益につきましては、売上高の増加に加え、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組み一定の成果を上げたものの、材料費や光熱費等の高騰が継続してその影響が大きくなり、営業利益、経常利益は前年同期を下回る結果となりました。」
売上高は前年同期比2.3％増となった一方、生産性改善・総費用削減に一定の成果があったものの、材料費や光熱費等の高騰の影響が大きくなり、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当第２四半期累計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、主力製品である新設住宅用建材の受注が底堅く、リフォーム用建材の営業活動も実を結び、前年同期を上回ったものの大幅な増加には至らず、厳しい経営環境が続いております。収益につきましては、売上高の増加に加え、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだ成果により営業利益、経常利益は前年同期を大きく上回る結果となりました。」
主力製品の受注とリフォーム用建材の営業活動に進展があり、売上高は前年同期比4.8％増、営業利益は43.4％増、経常利益は28.1％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、主力製品である新設住宅用及びリフォーム用建材は、新設住宅着工戸数が底堅く推移するなかで、前年同期を上回ったものの大幅な増加には至らず、厳しい経営環境が続いております。収益につきましては、売上高の増加に加え、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだ成果により前年同期を大きく上回る結果となりました。 その結果、売上高につきましては、24億４千７百万円（前年同期は22億７千７百万円，7.4％増）となりました。 利益面につきましては、営業利益で９千万円（前年同期は４千８百万円，88.0％増）、経常利益で１億３千３百万円（前年同期は８千７百万円，51.9％増）、四半期純利益は８千３百万円（前年同期は６千４百万円，29.2％増）となりました。」
生産性の改善と総費用の削減を継続した成果により、売上高は7.4％増、営業利益は88.0％増となり、前年同期を上回る収益改善が記載されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後ともお客様の満足を通じて事業の成長と企業価値の最大化を目指すとともに、新たなるビジョン“アルミをコアに世界の未来をデザインする”のもと、積み重ねてきた技術と大いなる希望をもって新たな事業領域の拡大に挑戦してまいります。」
従来の新たな成長・経営体質強化の方針を、新ビジョンと新たな事業領域の拡大への挑戦という表現に再構成している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、主力製品である新設住宅用建材及びリフォーム用住宅建材は、新設住宅着工戸数が底堅く推移いたしましたが、前期から継続する新型コロナウイルス感染症の影響もあり前年同期を上回ったものの伸びなやみ、厳しい経営環境が続いております。収益につきましては、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだ成果に前期に実施した減損の効果も相まって、前年同期を大きく上回る結果となりました。」
売上高は前年同期比4.8％増にとどまったものの、営業利益は前年同期の営業損失5,076万円から2億3,272万円へ、経常利益は7,721万円から3億3,245万円へ、四半期純利益は8億1,349万円の損失から2億9,001万円の利益へ改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「収益につきましては、生産性の改善及び総費用の削減に継続して取り組んだ成果に前期に実施した減損の効果も相まって、前年同期を大きく上回る結果となりました。」
生産性改善・総費用削減と前期減損の効果により、営業利益は前年同期の営業損失1億3,607万円から1億259万円の黒字、経常利益・四半期純利益も黒字化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、主力製品である新設住宅用建材及びリフォーム用住宅建材は、少子高齢化にともない新設住宅着工戸数が減少傾向にあるなか、前期から継続する新型コロナウイルス感染症の影響も相まって、前年同期を上回ったものの伸びておらず、厳しい経営環境が続いております。収益におきましては、総費用の削減並びに生産性の改善に継続して取り組んだ成果に前期に実施した減損の効果も相まって、前年同期を大きく上回る結果となりました。」
売上高は前年同期比3.9％増にとどまった一方、総費用削減、生産性改善、前期減損の効果により営業利益4,821万円、経常利益8,792万円、四半期純利益6,469万円となり、前年同期の損失から黒字化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「そのような状況のなか、売上高は、90億２千８百万円（前年同期は104億２千２百万円, △13.4％）となりました。 利益面につきましては、営業損失で７千２百万円（前年同期は２千４百万円）、経常利益で７千５百万円（前年同期は７千６百万円, △0.9％）、当期純損失は７億２千９百万円（前年同期は当期純利益で６千万円）となりました。」
通期では減収となり、営業利益は損失に転じ、当期純利益も大幅な損失となった。新たな成長と経営体質強化を掲げる一方、業績面では前期から悪化している。 - FY2021-Q3減収・営業損失・純損失拡大有価証券報告書
「その結果、売上高につきましては、69億３千４百万円（前年同期は80億９千３百万円, △14.3％）となりました。 利益面につきましては、営業損失で５千万円（前年同期は営業利益で１千９百万円）、経常利益で７千７百万円（前年同期は１億５百万円, △26.7%）、四半期純損失は８億１千３百万円（前年同期は四半期純利益で８千９百万円）となりました。」
第3四半期累計期間は減収となり、営業利益は損失に転じ、四半期純損失は減損損失の影響も受けて拡大したと記載している。 - FY2021-Q2減収・損失拡大有価証券報告書
「このような状況のなか、当第２四半期累計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、主力製品である新設戸建住宅用建材及びリフォーム用住宅建材の受注は大幅に減少し、前期実績を大きく下回る結果となりました。収益面につきましても、総費用の削減並びに生産性の改善に取組みましたが、売上高の低下による影響を補うには至らず収益性が大幅に低下したことにより、前期実績を大きく下回る結果となりました。」
主力製品の受注が大幅に減少し、総費用削減・生産性改善を進めたものの売上低下を補えず、収益性が大幅に低下したと記載している。 - FY2021-Q1大幅減収・営業損失等への転落有価証券報告書
「また、収益におきましても、総費用の削減並びに生産性の改善に継続して取り組んでまいりましたが、売上高の大幅な減少による影響を補うことはできず、前年同期を下回る結果となりました。 その結果、売上高につきましては、21億９千２百万円（前年同期は26億３千７百万円, 16.8％減）となりました。 利益面につきましては、営業損失で９千２百万円（前年同期は営業利益１千２百万円）、経常損失で３千３百万円（前年同期は経常利益４千７百万円）、四半期純損失は２千万円（前年同期は四半期純利益４千８百万円）となりました。」
総費用削減と生産性改善を継続したものの、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた大幅な減収を補えず、営業利益・経常利益・四半期純利益がいずれも損失に転じた。 - FY2020減収増益・営業損失継続有価証券報告書
「そのような状況のなか、売上高は、104億２千２百万円（前年同期は110億６千５百万円, 5.8％減）、営業損失で２千４百万円（前年同期は営業損失１億３千９百万円）、経常利益で７千６百万円（前年同期は経常損失３千８百万円）、当期純利益は６千万円（前年同期は当期純損失７千８百万円）となり、前年同期と比べ減収増益となりました。」
売上高は減少した一方、営業損失は前年より縮小し、経常利益・当期純利益は黒字化した。成長・経営体質強化の方針のもとで、減収増益という通期実績が記載されている。 - FY2020-Q3売上減で営業・経常利益減少有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における当社の経営成績は、売上高につきましては、10月以降は主力製品である新設戸建住宅用建材及びリフォーム用住宅建材は、消費税増税による反動の影響もあり想定以上の受注減で低調に推移し、全体では前年同期を下回る結果となりました。また、収益におきましても、総費用の削減並びに生産性の改善に取り組んでまいりましたが、営業利益及び経常利益につきましては売上高の減少による影響を補うことはできず、前年同期を下回る結果となりました。」
総費用削減と生産性改善に取り組んだものの、消費税増税後の受注減による売上減少を補えず、営業利益・経常利益が前年同期を下回ったと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、収益につきましては、総費用の削減並びに生産性の改善に取り組んだ結果、前年同期に比べ改善し、黒字化となりました。」
総費用の削減と生産性の改善により、前年同期の営業損失から黒字化する収益改善が記載されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「総費用の削減並びに生産の改善に取り組んだ結果、前年同期に比べ収益は改善し、黒字化となりました。」
総費用削減と生産改善の取り組みにより、前年同期の営業損失から黒字化するなど収益改善が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような事業環境の変化に対応し新たな成長を遂げるために、引続きお客様志向の新製品の開発による受注拡大を図るとともに、販売体制の充実、コスト構造の変革に抜本的に取組んで経営体質の強化と業績の向上に努めてまいります。」
新製品開発、販売体制の充実、コスト構造改革による成長・経営体質強化の方針を通期でも継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「経営方針として、４つの経営戦略を策定しました。」
営業、製造、情報処理、財務の4つの経営戦略を柱とする経営方針を継続して掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「経営方針として、4つの経営戦略を策定しました。」
前四半期に示した営業・製造・情報処理・財務の4つの経営戦略を継続して掲げている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「経営方針として、4つの経営戦略を策定しました。」
従来の成長・経営体質強化の方針を、営業・製造・情報処理・財務の4つの経営戦略として体系化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような事業環境の変化に対応し新たな成長を遂げるために、引続きお客様志向の新製品の開発による受注拡大を図るとともに、販売体制の充実、コスト構造の変革に抜本的に取組んで経営体質の強化と業績の向上に努めてまいります。」
新製品開発、販売体制の充実、コスト構造改革を通じて新たな成長と経営体質の強化を図る方針を、前年度に続いて記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「引続き、総費用の抑制に努め収益力の強化を図る方針です。」
総費用を抑制し収益力を強化する方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「引続き、総費用の抑制に努め収益力の強化を図る方針です。」
総費用を抑制し、収益力を強化する方針を引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような事業環境の変化に対応し新たな成長を遂げるために、引続きお客様志向の新製品の開発による受注拡大を図るとともに、販売体制の充実、コスト構造の変革に抜本的に取組んで経営体質の強化と業績の向上に努めてまいります。」
新製品開発、販売体制の充実、コスト構造改革を通じて新たな成長と経営体質の強化を図る方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「引続き、総費用の抑制に努め収益力の強化を図る方針です。」
総費用を抑制し収益力を強化する方針を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「引続き、総費用の抑制に努め収益力の強化を図る方針です。」
総費用を抑制し、収益力を強化する方針を継続すると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような事業環境の変化に対応し新たな成長を遂げるために、引続きお客様志向の新製品の開発による受注拡大を図るとともに、販売体制の充実、コスト構造の変革に抜本的に取組んで経営体質の強化と業績の向上に努めてまいります。」
新築住宅市場の縮小や競争激化への対応として、製品開発、販売、コスト構造改革を組み合わせた成長・体質強化を掲げている。