横河ブリッジホールディングス（5911）・施策前進
災害・感染症に備えた事業継続計画
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業継続計画（BCP）による有事対応体制306社が書いているテーマ・逆風75社・追い風234社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに55社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの310件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「気候変動や自然災害による物理的リスクへの対応 BCP訓練の実施 年20回以上 32回」
BCP訓練は目標年20回以上に対して32回を実施し、従来の目標水準を上回った。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ＢＣＰ訓練の実施 年20回以上 20回」
2023年度のBCP訓練は目標年20回以上に対して20回となり、災害・感染症に備えた事業継続対応を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＢＣＰ訓練の実施 年20回以上 20回」
サステナビリティKPIとして2022年度のBCP訓練目標を年20回以上とし、実績20回となった。事業継続対応が訓練実績を伴う管理項目として具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、テレワークや時差出勤の環境を整備し実施するなど、感染予防と感染拡大防止策を推進してまいります。」
感染症を含む事業継続対応について、テレワーク・時差出勤の環境整備と実施という具体策を追加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模地震・水害等の災害および新型インフルエンザ等感染症の発生に備え策定した事業継続計画に基づき、事前の周到な対策と教育・訓練の実施を図るとともに、発生以降は、本計画に基づき、事業継続に向け、速やかに適切な初動対応と復旧活動を行います。」
災害・感染症への事前対策、教育訓練、発生後の初動対応・復旧をBCPの手段として記載している。