コロナ（5909）・リスク対処
株価下落による投資有価証券評価損
FY2021-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2022。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
保有有価証券の時価下落による評価損224社が書いているテーマ・逆風221社・追い風3社
コロナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中70社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの226件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022対処有価証券報告書
「特別損失の主な減少要因につきましては、投資有価証券売却損が48百万円、投資有価証券評価損が190百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
前年度に発生した投資有価証券評価損190百万円が当年度は発生せず、株価下落による評価損の損益への影響が低減した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、前年同四半期連結累計期間に計上した投資有価証券評価損などの特別損失が大幅に減少したことから、親会社株主に帰属する四半期純利益は194百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失133百万円)となりました。」
前年同四半期に発生した投資有価証券評価損等の特別損失が大幅に減少し、評価損による損益への影響が低下した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損が150百万円増加したことによるものであります。」
投資有価証券評価損は当期190百万円となり、株価・市場価格変動による評価損が通期でも発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 247百万円」
株価下落に伴う投資有価証券評価損247百万円を特別損失に計上し、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比22.4％減の1,391百万円となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、株価下落により投資有価証券評価損を特別損失に計上したことなどが影響し、親会社株主に帰属する四半期純損失は133百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純利益302百万円)となりました。」
株価下落に伴う投資有価証券評価損254百万円を特別損失に計上し、親会社株主に帰属する四半期純損失133百万円に影響した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「また、株価下落により投資有価証券評価損を特別損失に計上したことなどが影響し、親会社株主に帰属する四半期純損失は473百万円(前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純損失407百万円)となりました。」
株価下落に伴う投資有価証券評価損253百万円が特別損失として実際に計上され、親会社株主に帰属する四半期純損失に影響した。