経済環境に左右されない質実で健全な企業体質への改善
FY2016に初出。41回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。34社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2027-H1中間減収減益も自己資本比率は改善有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は132億1千3百万円(前年同期比6.7%減)、営業利益は8億1千6百万円(前年同期比33.8%減)、経常利益は9億2千5百万円(前年同期比29.8%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は8億1千万円(前年同期比35.2%減)となりました。」
中間期は減収減益となった一方、自己資本比率は前年同期の59.9%から66.2%へ改善した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「したがって、経常利益及び自己資本の充実を重要な要素と捉え、経営指標としては、ROE8.0%以上を安定的に達成することを目標にしてまいります。」
従来の売上高経常利益率5%・自己資本比率50%から、ROE8.0%以上の安定達成を経営指標として掲げる形に変更した。当年度のROEは13.0%、売上高経常利益率は9.8%、自己資本比率は68.5%となった。 - FY2026-H1減収減益も自己資本比率は改善有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは外部環境の変化を前提とした更なる強固な経営基盤の再構築と、次の成長フェーズに向けて経営資源の選択と集中による事業及び製品のポートフォリオ再編を推し進めてまいりました。」
中間期は売上高141億6,783万9千円、営業利益12億3,226万2千円、経常利益13億1,777万7千円で前年同期比減収減益となった一方、自己資本比率は59.9%へ改善し、従来目標の50%を上回る水準を維持した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは外部環境の変化を前提とした強固な経営基盤の再構築と次の成長フェーズに向けた構造改革の推進により、グループ全体の最適化とシナジー強化、収益力の向上に努めてまいりました。この結果、当中間連結会計期間の売上高は148億3千万円(前年同期比7.5%増)、営業利益は15億1千3百万円(前年同期比54.3%増)、経常利益は15億2千2百万円(前年同期比45.5%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は10億9百万円(前年同期比54.0%増)となりました。」
構造改革・全体最適化・シナジー強化の下で中間期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。自己資本比率も56.8%となり、従来の50%目標を上回る水準を維持。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は70億4千万円(前年同期比14.0%増)、営業利益は7億3千1百万円(前年同期比168.6%増)、経常利益は7億6千8百万円(前年同期比161.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億1千5百万円(前年同期比220.8%増)となりました。」
第1四半期累計で増収・大幅増益となり、自己資本比率も56.0%となった。従来目標の売上高経常利益率5%・自己資本比率50%を上回る水準が続いている。 - FY2024達成有価証券報告書
「経営指標としては、売上高経常利益率5%、自己資本比率50%を目標にしてまいります。/当連結会計年度における売上高経常利益率は7.9%(前期比1.3ポイント増加)となり、自己資本比率は56.1%(前期比4.0ポイント増加)となりました。」
売上高経常利益率7.9%、自己資本比率56.1%となり、従来目標の5%・50%をともに上回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は226億2百万円(前年同期比6.4%増)、営業利益は21億9千1百万円(前年同期比32.9%増)、経常利益は23億1千5百万円(前年同期比31.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億1千万円(前年同期比25.6%増)となりました。」
第3四半期累計で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。自己資本比率も53.4%となり、従来目標の50%を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は137億9千5百万円(前年同期比8.4%増)、営業利益は9億8千万円(前年同期比51.2%増)、経常利益は10億4千6百万円(前年同期比44.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億5千5百万円(前年同期比35.9%増)となりました。」
第2四半期累計で増収増益となり、自己資本比率は51.1%まで上昇して従来目標の50%を上回った。 - FY2024-Q1増収増益・自己資本比率は目標近辺で低下有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は61億7千5百万円(前年同期比13.7%増)、営業利益は2億7千2百万円(前年同期比127.0%増)、経常利益は2億9千3百万円(前年同期比118.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億6千万円(前年同期比113.8%増)となりました。」
第1四半期は売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。一方、自己資本比率は49.9%で、前連結会計年度末の52.1%から低下し、従来目標の50%をわずかに下回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は212億4千2百万円(前年同四半期は191億5千万円)、営業利益は16億4千9百万円(前年同四半期は11億2千3百万円)、経常利益は17億5千9百万円(前年同四半期は12億2千万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億2百万円(前年同四半期は7億4千万円)となりました。/自己資本比率(%)50.0」
第3四半期累計で売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同四半期を上回り、自己資本比率は50.0%となった。従来の目標である売上高経常利益率5%と自己資本比率50%のうち、自己資本比率は目標水準に到達し、経常利益率も概算8.3%となった。 - FY2023-Q2増収・営業減益下で純利益増、自己資本比率は前期末比低下有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は127億2千8百万円(前年同四半期は122億2千7百万円)、営業利益は6億4千8百万円(前年同四半期は6億8千6百万円)、経常利益は7億2千3百万円(前年同四半期は7億5千4百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億8千2百万円(前年同四半期は4億4千3百万円)となりました。」
売上高と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期を上回った一方、営業利益と経常利益は下回った。自己資本比率は47.0%で、前連結会計年度末の48.6%を下回り、目標50%未達が続いている。 - FY2023-Q1減収減益・自己資本比率低下有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は54億2千9百万円(前年同四半期は55億1千3百万円)、営業利益は1億2千万円(前年同四半期は3億2千5百万円)、経常利益は1億3千4百万円(前年同四半期は3億5千2百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は7千5百万円(前年同四半期は2億3百万円)となりました。/自己資本比率(%)46.8」
前年同四半期と比べて売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益が減少し、自己資本比率も前連結会計年度末の48.6%から46.8%へ低下。 - FY2022収益性指標低下・自己資本比率改善も両目標未達有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は4.9%(前期比1.4ポイント減少)となり、自己資本比率は48.6%(前期比1.0ポイント増加)となりました。」
売上高経常利益率は目標5%を下回って4.9%へ低下し、自己資本比率は48.6%へ改善したものの目標50%には届かなかった。 - FY2022-Q3減収減益・自己資本比率目標未達有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2021年度は、この計画に掲げた方針に基づき、諸施策の取り組みを更に深化させ、また外部環境の変化を前提とした強固な経営基盤の再構築を試みながら、「美・食・住」を軸とした次の成長ステージへ向けて、モノづくりとサービスの融合による顧客価値の追求と、需要の変化を見極めた新商品の開発及びサービスのデザイン並びに新たな事業の創出にグループ一丸となって取り組んでおります。この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は191億5千万円(前年同期比2.3%減)、営業利益は11億2千3百万円(前年同期比33.5%減)、経常利益は12億2千万円(前年同期比31.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億4千万円(前年同期比34.1%減)となりました。」
中期経営計画最終年度の施策を継続した一方、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。自己資本比率は46.6%で、目標50%を下回った。 - FY2022-Q2増収減益・自己資本比率改善も目標未達有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は122億2千7百万円(前年同期比1.9%増)、営業利益は6億8千6百万円(前年同期比15.3%減)、経常利益は7億5千4百万円(前年同期比13.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億4千3百万円(前年同期比10.9%減)となりました。/自己資本比率(%)46.8」
売上高は前年同期比1.9%増となった一方、営業利益・経常利益・純利益はいずれも減少。自己資本比率は46.8%に改善したものの、目標50%を下回っている。 - FY2022-Q1増収増益・自己資本比率改善も目標未達有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は55億1千3百万円(前年同期比6.1%増)、営業利益は3億2千5百万円(前年同期比5.0%増)、経常利益は3億5千2百万円(前年同期比7.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億3百万円(前年同期比33.4%増)となりました」
四半期の売上高・営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期を上回った。自己資本比率は47.2%で前年同期の45.1%から改善したものの、目標50%には届いていない。 - FY2021収益性指標は目標超過、自己資本比率は改善も未達有価証券報告書
「経営指標としては、売上高経常利益率5%、自己資本比率50%を目標としておりますが、当連結会計年度における売上高経常利益率は6.3%(前期比2.0ポイント増加)となり、自己資本比率は47.6%(前期比1.7ポイント増加)となりました。」
売上高経常利益率は目標5%を上回った一方、自己資本比率は前期から改善したものの目標50%には届かなかった。 - FY2021-Q3利益改善・自己資本比率目標未達継続有価証券報告書
「さらに、生産合理化や一層のコスト削減に取り組み、収益確保に努めてまいりました。この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は196億4百万円(前年同期比2.1%増)、営業利益は16億9千万円(前年同期比26.1%増)、経常利益は17億9千1百万円(前年同期比31.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億2千4百万円(前年同期比36.1%増)となりました」
生産合理化・コスト削減の下で営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を上回った。一方、自己資本比率は45.7%で、目標50%未達が続いている。 - FY2021-Q2四半期利益改善・自己資本比率目標未達継続有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は120億2百万円(前年同期比0.8%増)、営業利益は8億1千1百万円(前年同期比29.7%増)、経常利益は8億6千7百万円(前年同期比34.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億9千7百万円(前年同期比34.1%増)となりました。/自己資本比率(%)44.3」
前年同期比で営業利益、経常利益、四半期純利益が改善した一方、自己資本比率は44.3%で、目標50%を下回る状態が続いた。 - FY2021-Q1四半期ベースで利益改善も自己資本比率は目標未達有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は51億9千4百万円(前年同期比0.3%増)、営業利益は3億1千万円(前年同期比19.3%増)、経常利益は3億2千8百万円(前年同期比24.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億5千2百万円(前年同期比16.7%増)となりました。/自己資本比率(%)45.1」
四半期の営業利益・経常利益・純利益は前年同期を上回った。一方、自己資本比率は45.1%で、目標50%を下回る状態が続いている。 - FY2020収益性指標・自己資本比率とも目標未達有価証券報告書
「経営指標としては、売上高経常利益率5%、自己資本比率50%を目標としておりますが、当連結会計年度における売上高経常利益率は4.3%(前期比0.7ポイント減少)となり、自己資本比率は45.9%(前期比0.3ポイント増加)となりました。」
売上高経常利益率は4.3%、自己資本比率は45.9%となり、掲げた5%・50%の両目標を下回った。 - FY2020-Q3増収減益・純利益大幅減、自己資本比率未達継続有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、今年度を初年度とする中期経営計画をスタートさせました。「美・食・住」を軸として事業本部を再編し、全国ネットワーク網及びグループ各社の全体最適化を図るとともに、シナジー効果の創出に取り組んでまいりました。また、「お客様に寄り添うメーカー」から「お客様にとって、なくてはならないメーカー」を目指した商品開発、モノづくりとサービスの融合による顧客価値を追求し、目標達成に向けた諸施策を推進しております。この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は192億6百万円(前年同期比4.3%増)、営業利益は13億4千万円(前年同期比1.9%減)、経常利益は13億6千6百万円(前年同期比4.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は8億2千6百万円(前年同期比20.8%減)となりました」
中期経営計画に基づく事業再編・全体最適化・シナジー創出を継続した一方、売上高は増加し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回った。自己資本比率は44.7%で、目標50%を下回る状態も続いている。 - FY2020-Q2増収増益下で純利益減、自己資本比率未達継続有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、今年度を初年度とする中期経営計画をスタートさせました。「美・食・住」を軸として事業本部を再編し、全国ネットワーク網及びグループ各社の全体最適化を図るとともに、シナジー効果の創出に取り組んでまいりました。/この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は119億1千2百万円(前年同期比8.5%増)、営業利益は6億2千5百万円(前年同期比11.5%増)、経常利益は6億4千6百万円(前年同期比10.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億7千1百万円(前年同期比24.2%減)となりました。」
中期経営計画と事業再編を進める中で売上高・営業利益・経常利益は増加した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。自己資本比率は43.7%で、目標50%を下回る状態が続いている。 - FY2020-Q1増収下で減益、自己資本比率未達継続有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、今年度を初年度とする中期経営計画をスタートさせました。「美・食・住」を軸として事業本部を再編し、全国ネットワーク網及びグループ各社の全体最適化を図るとともに、継続的なコスト削減や当社のIT基盤、生産ライン、人材育成等、持続的成長に向けた経営基盤の整備と強化に取り組んでまいりました。/この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は51億8千万円(前年同期比9.0%増)、営業利益は2億6千万円(前年同期比16.7%減)、経常利益は2億6千3百万円(前年同期比19.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億3千万円(前年同期比29.4%減)となりました」
中期経営計画に基づく経営基盤整備を進めた一方、売上高は増加し、営業利益・経常利益・四半期純利益は前年同期を下回った。自己資本比率は44.2%で、目標50%を下回る状態が続いている。 - FY2019収益性指標は目標到達、自己資本比率は未達有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は5.0%(前期比0.8ポイント増加)となり、自己資本比率は45.2%(前期比6.4ポイント低下)となりました。当連結会計年度の状況を認識した上で、引き続きこれらの指標の目標達成に向けて取り組んでまいります。」
売上高経常利益率は目標の5%に到達した一方、自己資本比率は目標50%を下回り、両指標の達成状況が分かれた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「こうした状況のもと、今年度創立70周年を迎えた当社グループは、新たな成長フェーズへ踏み出すべく、コーポレートスローガン「その手があった!の一手先。」の制定に続き、当社グループの使命や価値観・考え方の統一を図り企業理念を刷新しました。また、既存ビジネスの深耕と隣接分野への拡張によって事業領域の拡大を図り、持続的な成長と中長期的な企業価値向上の実現に向けて全社的な改革に取り組んでまいりました。この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は184億2千万円(前年同期比15.2%増)、営業利益は13億6千7百万円(前年同期比13.1%増)、経常利益は14億2千5百万円(前年同期比17.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億4千2百万円(前年同期比33.1%増)となりました」
企業理念刷新、既存ビジネスの深耕、隣接分野への拡張を進める中で、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q2増収減益下で純利益増有価証券報告書
「こうした状況のもと、本年創立70周年を迎えた当社グループは、新たな成長フェーズへ踏み出すべく、モノづくりの原点回帰と顧客視点に立った商品開発、サービス品質の向上に取り組んでまいりました。また、コア技術力のさらなる深耕と他分野への応用力の強化を進め、中長期的な企業価値向上の実現と持続的な成長を支える人材の育成に注力してまいりました。この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は109億7千9百万円(前年同期比9.8%増)、営業利益は5億6千1百万円(前年同期比22.0%減)、経常利益は5億8千3百万円(前年同期比18.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億8千9百万円(前年同期比10.1%増)となりました。」
新たな成長フェーズに向けた施策を継続した一方、売上高は増加、営業利益・経常利益は減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、モノづくりの原点回帰と顧客視点に立った商品開発、サービス品質の向上に取り組むとともに、コスト低減と生産性の向上により収益基盤の強化に努めてまいりました。また、中長期的な企業価値向上の実現と持続的な成長を支える人材の育成に注力してまいりました。この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は47億5千4百万円(前年同期比10.1%増)、営業利益は3億1千2百万円(前年同期比10.3%増)、経常利益は3億2千7百万円(前年同期比16.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億8千5百万円(前年同期比23.1%増)となりました。」
収益基盤強化と人材育成を継続し、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、グループとしての全体最適を図る中での収益力向上を重点課題としており、また財務とのバランスに注視しております。したがって、経常利益及び自己資本の充実を重要な要素と捉え、経営指標としては、売上高経常利益率5%、自己資本比率50%を目標にしてまいります。」
従来の健全な企業体質・収益力向上の目標に、売上高経常利益率5%と自己資本比率50%という明示的な経営指標を追加。 - FY2018-Q3施策継続下で減収減益有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、モノづくりの原点回帰と顧客視点に立った商品開発、サービス品質の向上に取り組むとともに、コスト低減と生産性の向上により収益基盤の強化に努めてまいりました。この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は159億9千万円(前年同期比2.2%減)、営業利益は12億9百万円(前年同期比7.0%減)、経常利益は12億1千1百万円(前年同期比7.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億8千3百万円(前年同期比5.3%減)となりました。」
顧客視点の商品開発、サービス品質向上、コスト低減、生産性向上を継続した一方、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、持続的成長と健全な企業体質への改善に向けて、モノづくりの原点回帰と顧客視点に立った商品開発、サービス品質の向上に取り組むとともに、継続的なコスト低減と生産性の向上により、収益基盤の強化に努めてまいりました。この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は99億9千5百万円(前年同期比0.6%減)、営業利益は7億1千9百万円(前年同期比5.9%増)、経常利益は7億1千6百万円(前年同期比4.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億4千4百万円(前年同期比7.8%増)となりました。」
健全な企業体質への改善に向けた施策を継続し、売上高は減少したものの、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、持続的成長と健全な企業体質への改善に向けて、モノづくりの原点回帰と顧客視点に立った商品開発、サービス品質の向上に取り組むとともに、継続的なコスト低減と生産性の向上により、収益基盤の強化に努めてまいりました。この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は43億1千8百万円(前年同期比0.5%増)、営業利益は2億8千3百万円(前年同期比25.1%増)、経常利益は2億8千万円(前年同期比20.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億5千万円(前年同期比28.3%増)となりました。」
健全な企業体質への改善に向けた施策を継続し、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2017前進有価証券報告書
「こうした取組により、売上については微増に留まりましたが、収益については昨年比で大幅に改善することができました。この結果、当連結会計年度の売上高は205億5千8百万円(前期比0.5%増)、経常利益は9億6千8百万円(前期比55.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は6億1千4百万円(前期比55.8%増)となりました。」
経済環境に過度に左右されない質実な企業体質への改善を継続。選択と集中、生産性向上、人材育成等の取組の結果として、売上高・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益を前年より改善したと記載。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「こうした状況にあって当社グループは、持続的成長と健全な企業体質への改善に向けて「モノづくりの匠へ」を当期のスローガンに掲げ、モノづくりの原点に立ち返り、顧客視点での商品開発、更なる合理化・コスト削減をはかり生産性の向上に取り組んでまいりました。また、社内外への積極的な情報発信によるブランド強化や、IT基盤の整備・改善とともに人材育成にも効果的に活用できる経営インフラの整備を進めてまいりました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は163億5千7百万円(前年同期比0.9%増)、営業利益は12億9千9百万円(前年同期比22.5%増)、経常利益は13億4百万円(前年同期比24.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は8億2千6百万円(前年同期比20.8%増)となりました」
掲げた施策を継続する中で、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、持続的成長と健全な企業体質への改善に向けて「モノづくりの匠へ」を当期のスローガンに掲げ、モノづくりの原点に立ち返り、顧客視点での商品開発、更なる合理化・コスト削減をはかり生産性の向上に取り組んでまいりました。また、IT基盤や人材育成といった経営インフラの整備や積極的な情報発信によるブランド力強化に努めるなど、全社一丸となって諸施策を進めております」
持続的成長と健全な企業体質への改善を引き続き掲げ、顧客視点、合理化・コスト削減、IT基盤、人材育成、ブランド強化を施策として継続。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループは、持続的成長と健全な企業体質への改善に向けて「モノづくりの匠へ」を当期のスローガンに掲げ、モノづくりの原点に立ち返り、顧客視点での商品開発、合理化とトータルコスト低減による生産性の向上に取り組んでまいりました。また、IT基盤や人材育成といった経営インフラの整備や積極的な情報発信によるブランド力強化に努めるなど、全社一丸となって諸施策を進めております」
持続的成長と健全な企業体質への改善を、当期スローガンと具体施策を伴って継続。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、こうした経済環境に左右されることのない、質実で健全な企業へと体質改善をはかるため、以下の課題に取り組んでまいります。」
中長期の企業体質改善目標として提示。