東洋製罐グループホールディングス（5901）・目標引き上げ直近の株主総会（2026-05-29）では「再掲」
ROE向上と資産・財務の健全化
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載は2026-05-29。
8記載
11年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE・ROICによる資産・資本効率向上81社が書いているテーマ・逆風3社・追い風79社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている81社のうち14社を表示しています。上の文は81社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023引き上げ有価証券報告書
「「資本収益性向上に向けた取り組み２０２７」では、「中期経営計画２０２５」の延長上の営業利益目標を設定するとともに自己資本の圧縮を進めることで、2027年度に株主資本コストを上回るROE8％以上の達成を目指します。」
従来の中期経営計画2025におけるROE5％目標に加え、2027年度ROE8％以上という、より高い資本収益性目標を設定した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2021年度から５ヶ年の「中期経営計画２０２５」では、最終年度である2025年度に、売上高8,500億円、営業利益500億円、EBITDA1,100億円、ROE５％の達成等を数値目標として掲げております。」
ROEについて、新たな中期計画で2025年度5％という数値目標を掲げた。 - FY2018後退有価証券報告書
「成長戦略投資と財務の健全性を両立させる財務・資本政策を進めます。」
従来の第四次中期経営計画におけるROE4.0％目標は中止された第五次計画では明示されず、成長投資と財務健全性の両立という表現に置き換わった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本計画においてはＲＯＥを目標とする経営指標として挙げ、その向上に取り組んでいきます。ＲＯＥの向上には収益改善のほか資産効率向上が不可欠と認識しており、構造改革による収益改善とあわせて、資産及び財務の健全化を改めて図り、資産効率を向上させるとともに、将来の成長投資に備えます。」
ROE向上を、構造改革による収益改善と資産・財務健全化によって進める方針を再確認している。計画全体では平成30年度ROE4.0％の数値目標も示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「本計画においてはＲＯＥを目標とする経営指標として挙げ、その向上に取り組んでいきます。」
構造改革による収益改善、資産効率向上、資産・財務の健全化を通じて将来の成長投資に備えるとしている。