新製品対応・能力増強を目的とするグローバル設備投資
FY2017に初出。20回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資(工具、器具及び備品の金型を除く)の総額は7,704百万円であります。」
設備投資を7,704百万円実施し、東海、ウイルミントン、メキシコ、インドで生産設備の増設を完成させた。翌年度の新設計画は国内外9拠点、総額8,990百万円で、2026年から2027年にかけて実施する予定である。 - FY2026-H1設備投資支出減少有価証券報告書
「投資活動により減少した資金は、5,667百万円（前年同期は8,554百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出5,855百万円等の資金減少要因があったことによるものであります。」
新製品対応・能力増強等の設備投資を継続する一方、有形固定資産の取得支出は前年同期の8,064百万円から5,855百万円へ減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資（工具、器具及び備品の金型を除く）の総額は11,101百万円であります。」
設備投資を11,101百万円実施し、東海、ウイルミントン、メキシコ、インドで生産設備の増設を完成させた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動により減少した資金は、8,554百万円（前年同期は6,105百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出8,064百万円等の資金減少要因があったことによるものであります。」
新製品対応・能力増強等を含む設備投資を継続し、有形固定資産の取得支出は8,064百万円となり、前年同期の5,678百万円から増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資（工具、器具及び備品の金型を除く）の総額は10,908百万円であります。」
設備投資を109.08億円実施し、日本・北米・アジアの3拠点で生産設備の増設を完成させた。翌年度には新製品対応・能力増強を含む161.7億円の投資計画を示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出5,678百万円等の資金減少要因があったことによるものであります。」
設備投資抑制方針を継続する中でも、当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ5,678百万円を支出している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当社グループではラインの自動化等による生産体制の効率化や社内の遊休設備の活用等による設備投資の抑制を引き続き進める一方」
長期的な新製品対応・能力増強投資の方針を維持しつつ、当四半期はライン自動化や遊休設備の活用による効率化と設備投資抑制を引き続き進めている。 - FY2023設備投資計画再拡大有価証券報告書
「上記の金額には新製品対応、能力増強を目的とした投資を含め、維持・更新投資等を含めておりません。」
設備投資抑制を続けてきた一方、2023年度の新製品対応・能力増強投資として、国内外9拠点で総額約115億円の計画を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは2019年度より取り組んできた1921中期経営計画に基づく施策展開を更に加速し、原価低減・生産性改善による収益性のさらなる改善、体質強化に加えて、設備投資の一層の抑制、受注量に見合った稼働体制の確保に努めてまいります。」
半導体・部品不足や原材料価格高騰への対応として、設備投資を一層抑制し、受注量に見合った稼働体制を確保する方針を再確認している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「引き続き半導体不足や原材料価格の影響が懸念材料となっておりますが、当社グループでは2019年度より取り組んできた1921中期経営計画に基づく施策展開を更に加速し、原価低減・生産性改善による収益性のさらなる改善、体質強化に加えて、設備投資の一層の抑制、受注量に見合った稼働体制の確保に努めてまいります。」
新製品対応・能力増強を目的とする設備投資について、半導体不足や原材料価格高騰への対応として、一層の抑制と受注量に見合った稼働体制を進める方針を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資（工具、器具及び備品の金型を除く）の総額は7,497百万円であります。ダイカスト事業における設備投資の総額は7,467百万円であり、その主なものは生産設備であります。」
新製品対応・能力増強を含むグローバル設備投資を通期で7,497百万円実施し、翌年度以降の設備計画も設定している。 - FY2021-Q2設備投資支出6,157百万円有価証券報告書
「販売量の大幅な減少に合わせた休業の実施、操業の一部停止や勤務体制の見直し等の生産体制の調整、社内の遊休設備の活用等による設備投資の抑制」
設備投資抑制を緊急施策として継続し、当第2四半期累計期間の有形固定資産取得支出は6,157百万円となった。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「社内の遊休設備の活用等による設備投資の抑制」
新製品対応・能力増強を目的としたグローバル設備投資について、新型コロナウイルス感染症への緊急対策として遊休設備の活用と設備投資の抑制を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資（工具、器具及び備品の金型を除く）の総額は13,821百万円であります。ダイカスト事業における設備投資の総額は13,765百万円であり」
新製品対応・能力増強を含む設備投資を13,821百万円実施し、前年度の10,595百万円から拡大した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「投資活動により減少した資金は、9,167百万円（前年同四半期は8,128百万円の減少）となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出9,213百万円の資金減少要因があったことによるものであります。」
有形固定資産の取得に9,213百万円を支出し、前年同期の8,109百万円から増加した。新製品対応・能力増強を含む設備投資を継続して実行している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資（工具、器具及び備品の金型を除く）の総額は10,595百万円であります。ダイカスト事業における設備投資の総額は10,520百万円であり、その主なものは生産設備であります。」
当年度に設備投資10,595百万円、うちダイカスト事業10,520百万円を実施し、各地域の新製品対応・能力増強投資を継続した。翌年度以降も日本、北米、アジアで投資計画を設定している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出8,109百万円の資金減少要因があったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間も有形固定資産の取得に8,109百万円を支出し、新製品対応・能力増強を含む設備投資を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資（工具、器具及び備品の金型を除く）の総額は10,962百万円であります。ダイカスト事業における設備投資の総額は10,895百万円であり、その主なものは生産設備であります。」
設備投資を10,962百万円（うちダイカスト事業10,895百万円）実施し、前年度の8,662百万円から拡大した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、前第２四半期連結累計期間と比較して1,461百万円増加して8,270百万円となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出8,088百万円（前年同四半期比1,396百万円増）によるものであります。」
有形固定資産の取得に8,088百万円を支出し、前年同期より1,396百万円増加した。グローバルな新製品対応・能力増強投資の実行実績が追加された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資（工具、器具及び備品の金型を除く）の総額は8,662百万円であります。ダイカスト事業における設備投資の総額は8,613百万円であり、その主なものは生産設備であります。」
通期設備投資8,662百万円、うちダイカスト事業8,613百万円を実施し、翌年度も日本・北米・中国で新製品対応や能力増強の投資計画を掲げている。