電線事業とトータルソリューション事業の2区分体制
FY2017に初出。23回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は「電線事業」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」
トータルソリューション事業縮小後の電線事業単一セグメントによる事業管理・開示を通期報告でも継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は「電線事業」の単一のセグメントであるため、記載を省略しております。」
トータルソリューション事業縮小後の電線事業単一セグメントによる管理・開示を、中間会計期間でも継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、従来「電線事業」「トータルソリューション事業」の２事業を報告セグメントとしておりましたが、当事業年度より「電線事業」の単一セグメントに変更しております。」
2区分から電線事業単一セグメントへ変更した管理・開示体制を、通期報告でも継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は、従来「電線事業」「トータルソリューション事業」の２事業を報告セグメントとしておりましたが、当中間会計期間より「電線事業」の単一セグメントに変更しております。」
トータルソリューション事業の縮小を受け、電線事業とトータルソリューション事業の2区分から電線事業単一の管理・開示へ変更した状態を継続している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「当社は「電線事業」「トータルソリューション事業」の２事業を報告セグメントとしておりましたが、当第１四半期会計期間より「電線事業」の単一セグメントに変更しております。この変更は、「トータルソリューション事業」を前事業年度に縮小したことにより、「電線事業」の単一セグメントとして開示することが、当社の経営実態をより適切に反映するものと判断したためであります。」
従来の電線事業・トータルソリューション事業の2区分から、トータルソリューション事業の前事業年度の縮小を理由として、電線事業の単一セグメントによる管理・開示へ変更されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。<電線事業><トータルソリューション事業>」
海外事業の清算後、電線事業とトータルソリューション事業の2区分を前提とする業績管理・開示を継続している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社は子会社がありませんので、四半期連結財務諸表を作成しておりません。」
HONG KONG JMACS LIMITED.の清算結了により子会社がなくなり、海外事業を含む従来の連結・3区分体制から、電線事業とトータルソリューション事業を中心とする単体・2区分の開示体制へ整理されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「報告セグメント 電線事業 トータルソリューション事業」
海外子会社の清算・連結範囲除外後、電線事業とトータルソリューション事業の2区分を前提とする業績管理・開示を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。<電線事業><トータルソリューション事業>」
海外子会社の清算・連結範囲除外後、電線事業とトータルソリューション事業の2区分を前提とする業績管理・開示を継続している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期会計期間より四半期連結財務諸表は作成しておりません。」
上海子会社の清算結了および香港子会社の連結範囲からの除外を受け、従来の3区分・連結ベースの開示から、電線事業とトータルソリューション事業を中心とする単体ベースの開示へ整理されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループといたしましては、経営方針として、１．攻めの経営、２．スピードと技術、３．基本を大切に。を掲げ、電線事業及びトータルソリューション事業という二つの事業により、営業基盤の強化と拡充に努めてまいりました。」
報告セグメントとしては海外事業が残る一方、経営上の重点を電線事業とトータルソリューション事業の二つに置く表現へ整理されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。<電線事業><トータルソリューション事業><海外事業>」
電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の3区分による業績管理・開示を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。<電線事業><トータルソリューション事業><海外事業>」
電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の3区分による業績管理・開示を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。」
電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の3区分を、経営資源配分と業績評価の単位として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。<電線事業><トータルソリューション事業><海外事業>」
電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の3区分による業績管理・開示を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。<電線事業><トータルソリューション事業><海外事業>」
電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の3区分による業績管理・開示を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「報告セグメント 電線事業 トータルソリューション事業 海外事業」
電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の3区分による業績管理・開示を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「電線事業、トータルソリューション事業、海外事業がそれぞれ連携し、国内外の販路開拓に注力してまいりました。」
電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の3区分を前提に、各事業が連携して販売・販路開拓を行う体制を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これに伴い、報告セグメントとして「海外事業」を新たに追加し、報告セグメントを従来の「電線事業」と「トータルソリューション事業」の２区分から、「海外事業」を含めた３区分としております。」
電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の3区分で経営資源配分と業績評価を行う管理・開示体制を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、「上海皆碼嗣電气有限公司」と「HONG KONG JMACS LIMITED.」の子会社２社の重要性が増したため、連結の範囲に含めております。これに伴い、報告セグメントとして「海外事業」を新たに追加し、報告セグメントを従来の「電線事業」と「トータルソリューション事業」の２区分から、「海外事業」を含めた３区分としております。」
海外子会社２社を連結対象とし、電線事業、トータルソリューション事業、海外事業の３区分で管理・開示する体制を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「報告セグメントとして「海外事業」を新たに追加し、報告セグメントを従来の「電線事業」と「トータルソリューション事業」の２区分から、「海外事業」を含めた３区分としております。」
海外子会社を連結対象とし、電線事業・トータルソリューション事業・海外事業の３区分で管理・開示する体制を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、「上海皆碼嗣電气有限公司」と「HONG KONG JMACS LIMITED.」の子会社２社の重要性が増したため、連結の範囲に含めております。これに伴い、報告セグメントとして「海外事業」を新たに追加し、報告セグメントを従来の「電線事業」と「トータルソリューション事業」の２区分から、「海外事業」を含めた３区分としております。」
従来の電線事業・トータルソリューション事業の２区分から、海外事業を加えた３区分へ報告セグメントを変更し、海外子会社２社を連結対象とする体制へ進んでいる。 - FY2017初出有価証券報告書
「当事業年度より、組織変更による経営管理区分の見直しに伴い、報告セグメントを従来の「電線事業」の１区分から、「電線事業」及び「トータルソリューション事業」の２区分に変更しております。」
組織変更に伴い、従来の電線事業単独から、電線事業とトータルソリューション事業の2区分で経営管理・業績評価を行う体制を導入している。