生産拠点の合理化・省力化と設備更新
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度で7,080百万円の設備投資（無形固定資産を含む）を実施しました。」
設備投資7,080百万円を実施し、SICONEX、e-Ribbon、車載ケーブルの増産投資を進めた。翌年度以降の設備投資計画も合計12,389百万円とし、電力ケーブル、通信ケーブル、事業所強靭化等へ拡大している。 - FY2025前進有価証券報告書
「電力インフラ事業は、国土強靭化対策による底堅い需要に加えて、再生可能エネルギーへのシフト、データセンターの市場拡大や送配電網増強に伴う旺盛な需要に対し、主力製品である高電圧電力ケーブル用コネクタ「SICONEX®（サイコネックス）」の増産投資が旺盛な需要を捉え受注を拡大したことを受けて、2025年度からさらなる第二期増産投資に着手します。」
ＳＩＣＯＮＥＸの増産投資が受注拡大につながり、2025年度から第二期増産投資に着手する計画へ進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「電力インフラ向けは、戦略製品であるSICONEX®の増産投資が旺盛な需要を捉える中で、デファクトスタンダード化の進展や競合企業撤退もあり受注を拡大しました。」
SICONEX®の増産投資が旺盛な需要を捉え、受注拡大につながったと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度で5,736百万円の設備投資（無形固定資産を含む）を実施しました。」
年度設備投資5,736百万円を実施し、翌年度末時点の設備投資計画を合計9,008百万円として、被覆線・電力ケーブル、巻線、通信ケーブル、システム関連および事業所強靭化への投資を計画している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ワイヤハーネスおよび産業用デバイスにおいては、一部コロナ特需の剥落による影響を受けましたが、国内の通信ケーブルは国内生産拠点の再編と適正価格販売の効果に加え、建設関連向け需要が堅調に推移しました。」
国内生産拠点の再編と適正価格販売の効果が、国内通信ケーブル事業の改善要因として引き続き記載されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「産業用デバイスにおいては、一部コロナ特需の剥落による影響を受けましたが、国内の通信ケーブルは国内生産拠点の再編と適正価格販売の効果に加え、建設関連向け需要が堅調に推移しました。」
国内生産拠点の再編と適正価格販売の効果が、通信ケーブル事業の事業運営上の改善要因として記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度で4,282百万円の設備投資（無形固定資産を含む）を実施しました。」
設備投資実績は4,282百万円となり、被覆線・電力機器、巻線、通信ケーブルの製造設備増強を実施した。翌年度の設備投資計画も合計6,741百万円としている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「国内の通信ケーブルは、国内生産拠点再編の一部立ち上げ遅れや原材料等の価格高騰に対する販売価格の見直しの遅れが第２四半期までの業績に影響しましたが、第３四半期以降は改善されてまいりました。」
国内生産拠点再編の一部立ち上げ遅れが第2四半期まで業績に影響したものの、第3四半期以降は改善したと記載している。 - FY2023-Q2国内生産拠点再編の一部立ち上げ遅れ有価証券報告書
「国内の通信ケーブルは、国内生産拠点再編の一部立ち上げ遅れが生じたことや、原材料等の価格高騰に対し販売価格の見直しが遅れたこと等から低調に推移しました。」
前四半期に生産拠点再編の効果が表れ始めたとされた一方、当四半期は再編の一部で立ち上げ遅れが生じたと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「国内の通信ケーブルは、前年度に行った国内生産拠点の再編効果が表れてきたものの、原材料等の価格高騰に対し販売価格の見直しが遅れたこと等から低調に推移しました。」
前年度に実施した国内生産拠点再編について、当四半期から効果が表れ始めたと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は、22億56百万円（前第２四半期連結累計期間は11億25百万円の資金の減少）となりました。これは、有形固定資産の取得による支出21億22百万円があったこと等によるものであります。」
第2四半期累計期間の有形固定資産取得支出が21億22百万円となり、前年同期の9億84百万円から設備関連投資が増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度で4,186百万円の設備投資（無形固定資産を含む）を実施した。」
設備投資実績は前年度の2,944百万円から4,186百万円に増加した。翌年度の設備投資計画も合計4,870百万円とし、電線、通信ケーブル、線材・巻線、輸送用車両・システム関連の増強を計画している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度で2,944百万円の設備投資（無形固定資産を含む）を実施した。」
年度設備投資実績を示し、翌連結会計年度には新セグメントベースで合計4,588百万円の設備投資計画を示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度で2,916百万円の設備投資を実施した。電線線材事業においては、771百万円の設備投資を行っている。主なものは電線線材製造設備の合理化投資等である。」
年度設備投資の実績を示し、電線線材、電力システム、通信ケーブル等の合理化・省力化投資を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度で3,487百万円の設備投資を実施した。電線線材製造設備の合理化投資等、電力ケーブル製造設備の合理化投資等、巻線製造設備の増強投資等を行っている。」
設備投資実績に加え、翌年度以降の計画として合計3,260百万円の合理化・省力化等を示している。