保有有価証券の時価下落リスク
FY2017に初出。26回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
住友電気工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに35社。
- FY2026保有株式の時価上昇による投資有価証券増加を追加有価証券報告書
「当連結会計年度末の資産合計は、主に保有株式の時価上昇に伴う投資有価証券の増加に加え、年金資産の時価上昇に伴う退職給付に係る資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ382,903百万円増加し、4,824,532百万円となりました。」
保有株式の時価上昇に伴い、投資有価証券が604,733百万円から713,033百万円へ増加した。 - FY2026-H1保有株式の時価上昇による投資有価証券増加を追加有価証券報告書
「棚卸資産及び有形固定資産の増加や保有株式の時価上昇に伴う投資有価証券の増加により、前連結会計年度末対比85,556百万円増加しました。」
投資有価証券残高は604,733百万円から662,589百万円へ増加し、保有株式の時価変動が財政状態に現れた。 - FY2025通期の投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「投資有価証券 607,105 604,733」
投資有価証券残高は前年度末の607,105百万円から604,733百万円へ減少した。 - FY2025-H1半期の保有株式時価上昇による投資有価証券増加を追加有価証券報告書
「資産の部では、前期末出荷案件に係る債権の回収が進んだ一方、主に棚卸資産の増加や保有株式の時価上昇に伴う投資有価証券の増加により、前連結会計年度末対比89,374百万円増加しました。」
保有株式の時価上昇に伴い、投資有価証券は607,105百万円から721,208百万円へ増加した。 - FY2024通期の保有株式時価上昇と売却益を追加有価証券報告書
「特別利益では投資有価証券売却益66,834百万円を計上しました。」
保有株式の時価上昇等により投資有価証券残高が607,105百万円へ増加し、株式売却益66,834百万円も計上した。 - FY2024-Q3第3四半期の保有株式時価上昇による投資有価証券増加を追加有価証券報告書
「保有株式の時価上昇に伴い投資有価証券が増加したことに加え」
保有株式の時価上昇に伴い、投資有価証券が503,791百万円から615,779百万円へ増加した。 - FY2024-Q2半期の保有株式時価上昇による投資有価証券増加を追加有価証券報告書
「保有株式の時価上昇に伴い投資有価証券が増加し」
保有株式の時価上昇に伴い、投資有価証券が503,791百万円から601,312百万円へ増加した。 - FY2024-Q1第1四半期の保有株式時価上昇による投資有価証券増加を追加有価証券報告書
「保有株式の時価上昇に伴い投資有価証券が増加し」
保有株式の時価上昇に伴い、投資有価証券が前連結会計年度末の503,791百万円から566,118百万円へ増加した。 - FY2023通期の投資有価証券増加と売却益を追加有価証券報告書
「投資有価証券売却益32,478百万円を計上し、その他有価証券評価差額金並びに為替換算調整勘定の増加により、純資産合計は2,110,819百万円となりました。」
投資有価証券売却益32,478百万円を計上し、投資有価証券残高は443,896百万円から503,791百万円へ増加した。 - FY2023-Q3第3四半期の投資有価証券変動を追加有価証券報告書
「投資有価証券は、前連結会計年度末の443,896百万円から当第３四半期連結会計期間末には470,642百万円となりました。」
投資有価証券は円安の影響等により443,896百万円から470,642百万円へ増加した一方、その他有価証券評価差額金は減少した。 - FY2023-Q2第2四半期の投資有価証券増加を追加有価証券報告書
「投資有価証券 443,896 473,861」
投資有価証券は前連結会計年度末の443,896百万円から473,861百万円へ増加した一方、その他有価証券評価差額金は減少した。 - FY2023-Q1第1四半期の投資有価証券変動を追加有価証券報告書
「投資有価証券 443,896 457,240」
投資有価証券は前連結会計年度末の443,896百万円から457,240百万円へ増加した。一方、その他有価証券評価差額金は76,687百万円から72,685百万円へ減少している。 - FY2022-Q3保有株式の時価上昇による投資有価証券増加を追加有価証券報告書
「資産の部では、世界的な半導体供給不足等に起因する客先の減産影響などにより棚卸資産が増加したことに加え、保有株式の時価上昇等に伴う投資有価証券の増加により、前連結会計年度末対比293,658百万円増加しました。」
保有株式の時価上昇等により、投資有価証券が前年度末の407,406百万円から441,043百万円へ増加し、資産増加要因となった。 - FY2022-Q2有価証券評価差額金の増加を追加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金及び為替換算調整勘定の増加により、前連結会計年度末対比53,045百万円増加しました。」
その他有価証券評価差額金は74,866百万円から88,277百万円へ増加し、保有有価証券の時価変動が純資産増加要因として現れた。 - FY2021評価差額の増加を追加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は74,866百万円となり、前連結会計年度末の57,781百万円から増加しました。」
株式市況の回復等によりその他有価証券評価差額金が増加し、保有有価証券の時価変動が純資産に反映された。 - FY2021-Q3評価差額の増加を追加有価証券報告書
「また、純資産は1,747,365百万円と、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上やその他有価証券評価差額金の増加があった一方、配当の支払や為替換算調整勘定の減少により、前連結会計年度末対比19,282百万円減少しました。」
その他有価証券評価差額金は増加し、投資有価証券は389,592百万円となった。保有有価証券の時価変動が第3四半期末の財政状態に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「投資有価証券 446,559 381,963」
保有株式の売却・時価下落等により、投資有価証券が前年度末の446,559百万円から381,963百万円へ減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券 446,559 410,248」
保有株式の売却・時価下落等により、投資有価証券が前連結会計年度末の446,559百万円から410,248百万円へ減少し、時価下落リスクが財政状態に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「資産の部では、保有株式の売却並びに時価下落や㈱テクノアソシエを子会社化したことに伴い投資有価証券が減少した一方、IFRS第16号「リース」を適用した影響や設備投資による有形固定資産の増加により、前連結会計年度末対比2,291百万円増加しました。」
保有株式の売却・時価下落により投資有価証券が前年度末の446,559百万円から402,023百万円へ減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券 446,559 432,542」
投資有価証券が前連結会計年度末の446,559百万円から432,542百万円へ減少し、保有有価証券の時価変動が財政状態に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「投資有価証券」
連結貸借対照表上の投資有価証券は前年度の478,761百万円から446,559百万円へ減少し、保有有価証券の時価変動が財政状態に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「資産の部では、保有株式の時価下落に伴い投資有価証券が減少した一方、たな卸資産の増加や設備投資による有形固定資産の増加により、前連結会計年度末対比113,670百万円増加しました。」
保有株式の時価下落が投資有価証券の減少として第3四半期末の財政状態に実際に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「資産の部では、保有株式の時価下落に伴い投資有価証券が減少した一方、たな卸資産の増加や設備投資による有形固定資産の増加により、前連結会計年度末対比57,736百万円増加しました。」
保有株式の時価下落が投資有価証券の減少およびその他有価証券評価差額金の減少として実際に発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「保有株式の時価下落に伴い投資有価証券が減少した一方、」
保有株式の時価下落が投資有価証券の減少および純資産の減少要因として実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大幅な株式市況の悪化は自己資本比率を低下させる可能性があります。」
取引先との関係維持・強化等を目的に保有する株式の時価下落リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「大幅な株式市況の悪化は自己資本比率を低下させる可能性があります。」
取引関係維持・強化等を目的に保有する株式について、株式市況悪化による自己資本比率低下の可能性を記載している。