先端基礎研究の強化と新技術・新製品の開発
FY2016に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「日本磁力選鉱㈱及びダイキン工業㈱との共同で、空調機熱交換器用アルミフィンの水平リサイクルの実証実験に業界で初めて成功いたしました。」
研究開発成果として、空調機熱交換器用アルミフィンの水平リサイクル実証実験に業界で初めて成功した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,636百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を2,636百万円と記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「東洋製罐㈱様と共同で開発した環境対応型の飲料缶用の蓋「EcoEnd™」は、The Canmaker Magazineが主催する「The Canmaker Cans of the Year Awards 2024」において、「Ends, Caps & Closures部門」金賞、「Sustainability部門」、「Delegates' Choice」の３つの賞を受賞し、国際的な評価を得ることができました。」
研究開発成果としてEcoEnd™が量産に向けた生産体制構築段階に進み、2024年の国際的な３賞を受賞した。研究開発費は4,815百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,370百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を2,370百万円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「東洋製罐様とは共同で、製造工程で発生する温室効果ガスをリサイクル原料の使用率を高めることで約４割削減した飲料缶用の蓋「EcoEnd™」を開発しました。」
研究開発成果として、リサイクル原料の使用率向上により製造工程のGHGを約4割削減した飲料缶用蓋を共同開発した。また、東京大学とのLCA研究・人材育成講座やNEDO等の資源循環・脱炭素プロジェクトへの参画も進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,419百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費を3,419百万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,278百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費を2,278百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,056百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費を1,056百万円と記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2013年度から2022年度までの10年間で実施した新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）委託事業「革新的新構造材料等研究開発プロジェクト」では、参画する４テーマで、今後のアルミニウムの自動車材への需要拡大をにらみ、高強度材の自動車部品への応用、低CO2製錬プロセス及びハイアップグレードリサイクルプロセスの開発、接触腐食評価技術の開発を完遂しました。」
NEDOプロジェクトの4テーマを完遂したほか、JAXAの将来宇宙輸送プログラムで研究提案が採択され、次世代ロケット燃料タンク向け素材の開発にも着手している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3,359百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費を3,359百万円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2,201百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費を2,201百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,068百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費を1,068百万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「年度初めには部室数を削減し、基盤技術、生産技術を担当する２つの研究部及び製品開発を担当する３つの開発部に再編しました。将来を担うグリーンテクノロジープロジェクトを設置し、研究開発課題の情報集約などを進めました。」
研究部・開発部の再編、グリーンテクノロジープロジェクトの設置、研究開発ロードマップ更新など、研究開発体制の具体的な再編・強化に進展した。年度の研究開発費は4,259百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3,142百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費を3,142百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2,099百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を2,099百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,094百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費を1,094百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2,313百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を2,313百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,062百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を1,062百万円と記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3,292百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を3,292百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2,192百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を2,192百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,166百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を1,166百万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年度には研究部と開発部を分離し、役割の明確化を図りました。また、「６つの連携（顧客・サプライヤ、先端研究機関、営業部門、事業部門、企画管理部門との連携、Ｒ＆Ｄセンター内の連携）」をキーワードに国内外の先端研究機関や事業部門との連携を更に拡大し、新製品・新技術の開発体制の強化を図りました。社外との連携としては、先端技術の獲得と研究者とのネットワーク形成のため、産業技術総合研究所内に「UACJ-産総研アルミニウム先端技術連携研究ラボ」を設立しました。」
研究部と開発部の分離、産総研との連携研究ラボ設立など、研究開発体制の具体的な再編・外部連携が進んだ。米国・タイのR&D拠点やU-AI Labも整備され、研究開発費は4,529百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3,388百万円であります。なお、研究開発体制のグローバル化の一環として、平成30年４月１日に連結子会社であるUACJ North America,Inc.内にR&D Center (North America)を、平成30年10月１日に連結子会社であるUACJ (Thailand) Co.,Ltd.内にR&D Center (Thailand)を開設しております。」
研究開発体制のグローバル化について、北米R&DセンターとタイR&Dセンターをそれぞれ開設する具体的な段階に進んだ。研究開発費は3,388百万円と記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2,225百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費を2,225百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,039百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費を1,039百万円と記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3,419百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を3,419百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2,287百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を2,287百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,135百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を1,135百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「エアコン用あるいは建築配管用銅管については、蟻の巣腐食対策材の開発を進め、新合金の量産を開始いたしました。」
研究開発の成果として、蟻の巣腐食対策用の新合金について量産開始という具体的な段階到達を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動に要した金額は3,437百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を3,437百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動に要した金額は2,324百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を2,324百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,208百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当四半期の研究開発費を1,208百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「③先端基礎研究の強化と豊富な蓄積技術の活用による新技術・新製品の開発」
基礎研究、蓄積技術の活用、新技術・新製品開発を重点方針とし、当期の研究開発費は4,630百万円と記載している。