大阪チタニウムテクノロジーズ（5726）・施策前進
DX対応による基幹システム刷新とデータ活用
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
2025年の崖を意識した基幹システム刷新・DX推進案件14社が書いているテーマ・逆風0社・追い風14社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「DXの推進として全社データの一元管理により、スマートファクトリー化を実現し、生産性を向上させることに加え、ガバナンスの高度化に貢献するシステムを構築します。またDX人材の育成をベースとして、最新技術の活用を進め、プロセスの自動化などの業務変革を推進する。」
基幹システムの一部開発中止後、全社データ一元管理、スマートファクトリー化、ガバナンス高度化、DX人材育成及びプロセス自動化を含む新たなDX構想が示された。 - 2026-05-14前進経営計画
「全社データ基盤完成・利用開始（2028年度）」
DX対応が、全社データ基盤の2028年度完成・利用開始、基幹システム再構築及び労働生産性10％向上という具体的なKPIを伴う計画に進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「スマートファクトリー化全体構想の立案と推進」
基幹システム刷新の一部中止後も、スマートファクトリー化全体構想の立案・推進を新たに明示した。また、マテリアリティの実績として会計システムの更新完了が記載された。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「現在開発中の新基幹システムの一部につき開発を中止し、今後の使用見込を検討した結果固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額することにともない発生した損失であります。」
DX対応として掲げていた基幹システム刷新について、開発中の一部を中止した。当該中止に伴い、当第2四半期累計期間に260百万円の減損損失を計上しており、施策の範囲が縮小した。 - FY2021初出有価証券報告書
「④ DX(デジタルトランスフォーメーション)への対応推進・基幹システムの刷新による業務改革の推進と標準化・蓄積データの積極的な活用による更なる品質安定化と生産効率の向上」
DX対応を全社的取り組みとして初めて独立して掲げ、基幹システム刷新、業務標準化及び蓄積データ活用による品質・生産効率向上を手段として示した。