長期的に事業継続可能な水準への販売価格適正化
FY2020に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07悪化決算
「民間航空機サプライチェーンにおける在庫調整の継続や価格フォーミュラに適用しているチタン鉱石のインデックス価格下落による輸出向け販売価格の一時的な低下の影響により、輸出向けの売上高は前年同期比2.0％増にとどまりました。」
チタン鉱石のインデックス価格下落により、輸出向け販売価格が一時的に低下したと記載された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「損益につきましては、国内向け販売数量の大幅な減少及び輸出向け価格フォーミュラによる販売価格下落の影響等により営業利益は4,654百万円（前年同期比48.1％減）となりました。」
販売価格是正により収益改善が続いていたが、当年度は輸出向け価格フォーミュラによる販売価格下落と国内販売数量減少が営業利益を押し下げ、チタン事業営業利益は48.1％減となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間におけるチタン事業の売上高は、輸出向け販売価格の低下に加え、昨年発生したボーイング社における品質問題やストライキの影響による一時的な需要減少の影響を受けたものの、運航機数増加に伴うエンジンのＭＲＯ（メンテナンス・リペア・オーバーホール）需要やエアバス社向け需要が堅調に推移した結果、輸出向けの売上高は前年同期比25.6％増となりました。」
長期的に事業継続可能な水準への販売価格適正化を掲げてきた中で、輸出向け販売価格の低下が当中間会計期間の業績要因として記載された。輸出販売数量の増加要因はあったものの、価格面では従来の収益改善方向から弱含む記載となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「損益につきましては、販売価格是正や操業改善といった収益改善や円安効果等により営業利益は6,093百万円（前年同期比48.7％増）となりました。」
販売価格是正及び操業改善が円安効果等とともに収益改善要因となり、チタン事業の営業利益は前年同期比48.7％増となった。長期的に事業継続可能な水準への販売価格適正化について、業績上の効果が継続して示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「チタン鉱石や電力価格の上昇といった悪化要因はありましたが、チタン事業における販売量の増加、価格是正、円安効果等により、営業利益は8,288百万円(前年同期73.4％増)」
販売価格是正が販売量増加や円安効果とともに収益改善要因となり、チタン事業の営業利益は前年同期比90.2％増の8,414百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、原燃料価格の上昇影響はあったものの、販売、生産数量の増加と販売価格是正や操業改善といった収益改善や海上輸送価格の軟化、円安効果等により営業利益は6,611百万円(前年同期比175.8％増)となりました。」
販売価格是正が販売・生産数量の増加及び操業改善等とともに収益改善要因として示され、チタン事業の営業利益は前年同期比175.8％増となった。販売価格適正化を含む収益構造改善の効果がさらに数値化された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、販売、生産数量の増加と販売価格是正や操業改善といった収益改善や円安効果等により営業利益は4,098百万円（前年同期比139.0％増）となりました。」
販売・生産数量の増加、販売価格是正、操業改善及び円安効果により、チタン事業の営業利益は前年同期比139.0％増の4,098百万円となった。販売価格適正化を含む収益改善の効果がさらに数値化された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、販売、生産数量の増加と販売価格是正や操業改善といった収益改善や海上輸送価格の軟化、円安効果等により営業利益は1,740百万円（前年同期比542.1％増）となりました。」
販売価格是正が販売・生産数量の増加、操業改善及び海上輸送価格の軟化等とともに収益改善要因として示された。チタン事業の営業利益は前年同期の271百万円から1,740百万円へ増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「チタン鉱石や電力価格の上昇といった悪化要因はありましたが、チタン事業における販売量の増加、価格是正、稼働率の向上等により、営業利益は4,780百万円(前年同期は1,914百万円の損失)」
販売価格の是正が販売量増加・稼働率向上とともに通期の収益改善要因となり、チタン事業の営業損益は前年の1,196百万円の損失から4,424百万円の利益へ転換した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「損益につきましては、チタン鉱石や電力価格の上昇といった悪化要因はありましたが、販売量の増加、価格是正、稼働率の向上等により、営業利益は2,657百万円（前年同期は1,328百万円の損失）、経常利益は2,709百万円（前年同期は1,135百万円の損失）、四半期純利益は2,064百万円（前年同期は1,166百万円の損失）となりました。」
販売量の増加、価格是正及び稼働率の向上が、チタン鉱石・電力価格上昇の悪化要因を受けながらも営業損益を前年同期の損失から2,657百万円の利益へ転換させる要因として記載された。販売価格適正化と操業改善の効果がさらに数値化された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「損益につきましては、チタン鉱石や電力価格の上昇といった悪化要因はありましたが、販売量の増加、価格是正、稼働率の向上、為替差益等により、営業利益は2,017百万円（前年同期は1,000百万円の損失）、経常利益は2,906百万円（前年同期は913百万円の損失）、四半期純利益は2,192百万円（前年同期は933百万円の損失）となりました。」
販売価格の是正が販売量増加、稼働率向上及び為替差益とともに収益改善要因として記載され、営業損益は前年同期の損失から2,017百万円の利益へ転換した。販売価格適正化の効果が業績上の前進として示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、原燃料コストの上昇といった悪化要因はありましたが、チタン事業における販売数量の増加と販売価格是正や操業改善といった収益改善により、円安効果も併せて営業利益は422百万円（前年同期は574百万円の損失）、経常利益は958百万円（前年同期は551百万円の損失）、四半期純利益は817百万円（前年同期は559百万円の損失）となりました。」
長期的に事業継続可能な水準への販売価格適正化について、販売価格是正が販売数量増加や操業改善とともに収益改善要因として記載された。営業損益は前年同期の損失から422百万円の利益へ転換した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「長期的に事業継続可能な水準への販売価格及び販売構成の適正化」
チタン事業の収益構造強化策として、販売価格及び販売構成の適正化が引き続き課題として示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「長期的に事業継続可能な水準への販売価格の適正化」
チタン事業の収益構造変革に向け、長期的に事業継続可能な水準への販売価格適正化を新たな取り組みとして掲げた。