品質・生産性・コストを軸とした技術開発
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、課題解決の範囲を更に拡大すべく操業の過程で生じる大量のデータ分析やAI解析による操業最適化、および省人化開発を強化しております。あわせて、それを支えるデータサイエンティスト人材の育成も加速しております。」
従来のAI・IoT活用方針から、操業データ分析、AI解析による最適化、省人化開発及びデータサイエンティスト育成へ取り組みが具体化・拡大した。 - 2026-05-27前進株主総会
「全社データの一元管理により、スマートファクトリー化を実現し、生産性を向上させることに加え、ガバナンスの高度化に貢献するシステムを構築する。」
DX方針について、スマートファクトリー化、全社データ一元管理及びガバナンス高度化という実施内容が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、AI・IoTの活用範囲を更に拡大すべく、開発および人材育成を加速しております。加えて、大学と共同でチタン製錬に関する基礎研究も継続しております。」
生産性・品質・設備長寿命化に関する研究開発に加え、AI・IoTの活用範囲拡大と人材育成の加速が示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「具体的には、塩化蒸留工程、電解工程、還元分離工程での生産性向上、製造設備の長寿命化や生産効率改善、品質向上などのための研究開発を進めると同時に、その革新的技術開発を推進しております。また、大学と共同でチタン製錬に関する基礎研究も継続しております。加えて、AI・IoTの活用範囲を更に拡大すべく、開発および人材育成を加速しております。」
生産性・品質・設備長寿命化を軸とする研究開発、大学との共同研究、AI・IoT活用が引き続き示された。活用範囲の拡大や人材育成の加速が記載されたが、完了したマイルストーンは示されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「具体的には、電解工程、還元分離工程での生産性向上、製造設備の長寿命化や生産効率改善、品質向上などのための研究開発を、AI・IoTも活用して進めると共に、大学と共同でチタン製錬に関する基礎研究も行っております。」
AI・IoTの活用、大学との共同研究、生産性・品質・設備長寿命化に関する研究開発が継続して示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況を受け、当社は生産諸元の改善、労務費や設備補修費の削減、経費圧縮等全社を挙げた収益改善策に取り組みました。」
生産諸元の改善を含む生産・収益改善の取り組みが継続して示された。研究開発活動の状況自体には重要な変更がないとされている。 - FY2020前進有価証券報告書
「チタン事業の生産技術開発専門組織を強化し、生産技術開発および基礎研究を加速しております。」
前年度に立ち上げた生産技術開発専門組織を強化し、生産技術開発及び基礎研究を加速していると記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度において、チタン事業の生産技術開発専門の組織を立ち上げ、生産技術開発を加速しております。」
チタン事業で生産技術開発専門組織を立ち上げ、生産技術開発を加速したことが具体的な進展として示された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「生産プロセス技術の高度化に特化した新組織の設置と積極的な研究開発投資・ＡＩ等の先端技術導入のための横断チームの組成と全社的活用」
品質、生産性、コストを軸とする従来の技術開発方針に加え、生産プロセス高度化の専任組織、AI導入の横断チーム及び全社活用を掲げた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、チタン及びポリシリコン分野での業界トップクラスの技術開発力をベースに、製品品質の向上、生産性の向上、製造コストの低減に取り組んでおります。」
品質、生産性、製造コストを軸とする研究開発方針が再掲された。 - FY2016初出有価証券報告書
「チタン及びポリシリコン分野での業界トップクラスの技術開発力をベースに、製品品質の向上、生産性の向上、製造コストの低減に取り組んでおります。」
電力消費低減、生産性向上、品質管理、設備長寿命化、新用途開発などを研究開発テーマとしている。