たな卸資産の増加による営業キャッシュ・フロー圧迫
FY2020-Q2に初出。17回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。22社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 78,474 410,315」
棚卸資産は当期に410百万円の営業キャッシュ・フロー増加要因となり、在庫減少による資金流入が前期より大きくなった。 - FY2025対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 78,474」
棚卸資産は営業活動によるキャッシュ・フローに78百万円の増加要因として作用し、当期は在庫増加による資金圧迫ではなく、棚卸資産の減少による資金流入となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △ 70,210 73,349」
棚卸資産は前年の70,210千円の営業キャッシュ・フロー減少要因から、当期は73,349千円の増加要因となり、在庫増加による営業キャッシュ・フロー圧迫は改善方向となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「商品及び製品 691,614 668,165」
商品及び製品は前連結会計年度末から減少し、前四半期までに確認された棚卸資産増加による営業キャッシュ・フロー圧迫からは改善方向となっている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「その主な要因は、税金等調整前四半期純利益が382百万円、有価証券売却益270百万円、投資有価証券売却益147百万円、売上債権の増加86百万円、棚卸資産の増加62百万円等があったことを反映したものであります。」
棚卸資産が62百万円の増加要因となり、営業活動によるキャッシュ・フローを押し下げる要因が再び発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 87,939 △70,210」
棚卸資産は前期の営業キャッシュ・フローへの87,939千円の増加要因から、当期は70,210千円の減少要因となり、在庫増加による圧迫は解消方向となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「商品及び製品 627,441 622,343」
商品及び製品は前連結会計年度末の627,441千円から622,343千円へ小幅に減少し、前期にみられた棚卸資産増加による営業キャッシュ・フロー圧迫からは改善している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その主な要因は、税金等調整前四半期純損失が37百万円、仕入債務の減少17百万円、棚卸資産の増加46百万円、消費税の還付22百万円、未払法人税等の減少額36百万円等があったことを反映したものであります。」
棚卸資産が46百万円の増加要因となり、前期にみられた棚卸資産減少による営業キャッシュ・フローへの改善から、増加による圧迫へ転じた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「商品及び製品 627,441 554,477」
商品及び製品は前連結会計年度末の627,441千円から554,477千円へ減少し、前期にみられた棚卸資産増加による営業キャッシュ・フロー圧迫から改善している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「商品及び製品 714,958 652,491」
商品及び製品は前連結会計年度末の714,958千円から652,491千円へ減少し、前期にみられた棚卸資産増加による営業キャッシュ・フロー圧迫からは改善している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「営業活動の結果減少した資金は79百万円（前年同四半期54百万円の減少）となりました。その主な要因は、税金等調整前四半期純損失が122百万円、棚卸資産の減少50百万円等があったことを反映したものであります。」
棚卸資産は50百万円の減少要因となり、前期にみられた在庫増加による営業キャッシュ・フロー圧迫からは改善した。一方、営業活動によるキャッシュ・フロー全体はマイナスである。 - FY2022-Q1たな卸資産の減少有価証券報告書
「商品及び製品 714,958 693,805」
商品及び製品は前期末の714,958千円から693,805千円へ減少した。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業活動により減少した資金は、76百万円となりました。これは主に、税金等調整前当期純損失263百万円、仕入債務の減少88百万円、たな卸資産の減少208百万円等によるものであります。」
たな卸資産は208百万円の減少要因となり、前期にみられた在庫増加による営業キャッシュ・フロー圧迫からは改善した。一方、営業活動によるキャッシュ・フロー自体は76百万円のマイナスとなった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「営業活動の結果減少した資金は54百万円となりました。その主な要因は、税金等調整前四半期純損失が107百万円、仕入債務の減少額117百万円に対し、たな卸資産の減額175百万円等があったことを反映したものであります。」
たな卸資産は175百万円の減額要因となり、前期にみられた在庫増加による営業キャッシュ・フロー圧迫からは改善した。 - FY2020対処有価証券報告書
「たな卸資産の増減額（△は増加） △147,264 46,931」
前期のたな卸資産増加による営業キャッシュ・フロー押し下げから、当期は46百万円の減少要因となり、営業キャッシュ・フローへの影響が改善した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「商品 245,474 406,553」
商品残高は前事業年度末の245,474千円から406,553千円へ増加しており、たな卸資産の増加が続いている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「その主な内訳は、税引前四半期純損失及びたな卸資産の増加等によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローが123百万円の減少となった主な要因として、たな卸資産の増加が初めて独立した要因として記載された。商品残高は245,474千円から425,326千円へ増加している。