ロックドリル・不動産・全社資産の減損損失計上
FY2017-Q2に初出。20回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
古河機械金属がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失は合計9百万円となり」
減損損失は前年の81百万円から9百万円へ減少した。ロックドリル2百万円、不動産0百万円、全社・消去6百万円が計上された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 － 2 － － － － 0 その他 全社・消去 6 合計 9」
当中間連結会計期間の減損損失は合計9百万円となり、前年同期の81百万円から減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失 － 63 － － － － 7 その他 全社・消去 10 合計 81」
減損損失は合計81百万円となり、前年度の66百万円から増加した。ロックドリル63百万円、不動産7百万円、全社・消去10百万円を計上した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 － 63 － － － － 7 その他 全社・消去 10 合計 81」
当中間連結会計期間に減損損失81百万円を計上し、内訳としてロックドリル63百万円、不動産7百万円、全社・消去10百万円が示された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度では、当社の保有していた古河大阪ビルの跡地その他の土地について、その共有持分の一部を三井不動産レジデンシャル株式会社に譲渡しました。」
減損損失はユニック部門54百万円、不動産部門11百万円など合計66百万円計上された。従来の減損損失記載消失後、再び複数セグメントで計上が確認された。 - FY2023-Q1削除有価証券報告書
「特別損失に古河大阪ビルの解体工事費用について、工事の進捗に対応した費用47百万円ほかを計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、23億51百万円（対前年同期比8億76百万円増）となりました。」
当四半期の特別損失では古河大阪ビル解体工事費用等が記載され、従来の減損損失は明示されていない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2022年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,044百万円、売却益は6百万円、減損損失は11百万円（特別損失に計上）です。」
減損損失は11百万円発生した。前期の74百万円からは減少したが、不動産関連の減損計上は通期で継続した。 - FY2022-Q3削除有価証券報告書
「特別損失に古河大阪ビルの解体工事費用について、工事の進捗に対応した費用6億3百万円ほかを計上した結果」
当第3四半期累計の特別損失では減損損失は明示されず、古河大阪ビルの解体工事費用が記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,076百万円、売却益は3百万円、減損損失は74百万円（特別損失に計上）です。」
減損損失は不動産事業等で74百万円発生した。前年の240百万円からは減少したが、減損計上は継続した。 - FY2021-Q3削除有価証券報告書
「特別損失に古河大阪ビルの解体工事費用について、工事の進捗に対応した費用3億24百万円ほかを計上した結果」
当第3四半期累計の特別損失では、従前の減損損失ではなく、古河大阪ビルの解体工事費用などが記載されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「「不動産」セグメント及び全社費用において、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において、「不動産」セグメントで59百万円、全社費用で14百万円です。」
減損損失は不動産セグメント59百万円、全社費用14百万円の計73百万円で、前年同期の240百万円から減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 48 240」
当第3四半期累計期間の減損損失は2億40百万円であり、前第2四半期累計期間に示された全社費用2億40百万円と同額となっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「「不動産」セグメントおよび全社費用において、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において、「不動産」セグメントで0百万円、全社費用で240百万円です。」
減損損失は全社費用で2億40百万円となり、前四半期までの48百万円から計上額が増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 48」
当第3四半期累計期間も全社費用で48百万円の減損損失を計上しており、減損損失の計上が続いている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「全社費用において、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において、全社費用で48百万円です。」
前四半期には明示されていなかった減損損失が、当上期には全社費用で48百万円計上された。 - FY2018-Q3削除有価証券報告書
「特別損失に、テナント退去補償関連費用10億41百万円ほかを計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、42億82百万円（対前年同期比10億21百万円増）となりました。」
当第3四半期累計の特別損失の説明ではテナント退去補償関連費用等が示され、ロックドリル・不動産・全社費用の減損損失は明示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「不動産」セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第2四半期連結累計期間において、「不動産」セグメントで1百万円、全社費用で101百万円です。」
減損損失の計上が続き、当上期は不動産セグメント1百万円、全社費用101百万円を計上している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特別損失に固定資産除売却損１億24百万円、減損損失１億１百万円、堆積場安定化工事引当金繰入額（鉱山の採掘残渣等の最終処分施設である堆積場の耐震性強化のための費用）２億76百万円ほかを計上しました。」
減損損失は通期で1億01百万円となり、第2・第3四半期累計と同額が確認された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「特別損失に減損損失１億１百万円ほかを計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、32億61百万円（対前年同期比３億63百万円減）となりました。」
第2四半期累計と同じく、減損損失1億1百万円を計上している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「「ロックドリル」セグメント、「不動産」セグメント及び全社費用において、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において、「ロックドリル」セグメントで43百万円、「不動産」セグメントで１百万円、全社費用で57百万円です。」
ロックドリル、不動産および全社費用で合計1億1百万円の減損損失が実際に計上された。