主要市場の景気後退と需要縮小
FY2016に初出。34回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
DOWAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。176社中131社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに66社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「自動車関連製品及びサービスは、自動車の生産が回復基調にあったことから受注・販売が増加しました。情報通信関連製品の販売はAIサーバー向けを中心に堅調に推移しました。他方、新エネルギー関連製品の販売は低調に推移しました。」
自動車・情報通信関連の需要回復または堅調さと、新エネルギー関連の低調さという分野別の強弱を再確認している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「自動車関連製品及びサービスは、自動車の生産が回復基調にあったことから受注・販売が増加しました。情報通信関連製品の販売は堅調に推移しました。他方、新エネルギー関連製品の販売は前第２四半期以降、低調に推移しました。」
自動車関連の受注・販売が増加し、情報通信関連も堅調となったため需要縮小リスクは一部緩和されたが、新エネルギー関連は低調に推移している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の自動車関連製品及びサービスの受注は減少しました。情報通信関連製品の販売は堅調に推移しました。また、新エネルギー関連製品の販売は第２四半期以降、調整局面が継続しています。」
自動車関連需要の弱さ、情報通信関連の堅調さ、新エネルギー関連の調整局面という分野ごとの強弱が年度でも継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの事業の状況につきましては、自動車の生産が低調であったことから、当社の自動車関連製品及びサービスの受注は減少しました。情報通信関連製品は需要の回復に伴い販売が増加しました。また、新エネルギー関連製品の販売は当中間連結会計期間において調整局面となりました。」
情報通信関連は回復した一方、自動車関連受注の減少と新エネルギー関連製品の調整局面が記載され、需要環境は分野ごとに弱含んだ。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「自動車の生産が堅調であったことから、自動車関連製品及びサービスの受注が増加しました。情報通信関連製品は中国経済の停滞等により販売が減少しました。また、新エネルギー関連製品は太陽光パネル向けの堅調な需要を受けて、当社製品の販売は増加しました。」
自動車関連と新エネルギー関連の需要・販売が増加する一方、情報通信関連製品は中国経済の停滞等により販売が減少しており、前四半期から事業分野ごとの強弱が続いている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの事業の状況につきましては、自動車生産が回復に向かい、自動車関連製品及びサービスの受注が増加しました。情報通信関連製品は中国経済の停滞等により販売が減少しました。また、新エネルギー関連製品は太陽光パネル向けの堅調な需要を受けて、当社製品の販売は増加に転じました。」
自動車関連の受注と新エネルギー関連製品の販売が増加に転じ、需要縮小リスクの一部が緩和された。一方、情報通信関連製品は減少した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「自動車生産が回復に向かう中で、サプライチェーンにおける部品在庫圧縮の動きがみられたことから、一部の自動車関連製品及びサービスの受注が減少しました。情報通信関連製品は中国経済の停滞等により販売が減少しました。また、新エネルギー関連製品は低調な販売となりました。」
自動車生産は回復に向かう一方、部品在庫圧縮による一部受注減、中国経済停滞による情報通信関連販売減、新エネルギー関連製品の低調さが記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「情報通信関連製品は中国経済の停滞により販売が減少しました。また、新エネルギー関連製品は引き続き低調な販売となりました。」
中国経済の停滞による情報通信関連製品の販売減少と、新エネルギー関連製品の低調な販売が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足の影響等により自動車の生産が低調であったことから、一部の自動車関連製品及びサービスの需要は調整局面が継続しました。情報通信関連製品は中国経済の停滞により販売が減少しました。また、新エネルギー関連製品は一部で汎用化が進んだことによる競争環境の変化により、販売は減少しました。」
自動車関連需要の調整が続くなか、中国経済停滞による情報通信関連製品の販売減少と、汎用化・競争環境変化による新エネルギー関連製品の販売減少が加わった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの事業の状況につきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う中国のロックダウンや世界的な半導体不足の影響等により自動車の生産が低調であったことから、一部の自動車関連製品及びサービスの需要に減少傾向が見られました。」
需要縮小の要因が中国市場減速等から、中国のロックダウンと世界的な半導体不足へ具体化し、一部自動車関連需要の減少傾向が記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足の影響等による自動車生産台数の減少は継続しましたが、当社グループへの影響は軽微であり、自動車関連製品及びサービスの販売は堅調に推移しました。情報通信関連製品の販売は第５世代移動通信システム（5G）向けが増加し、また、新エネルギー関連製品の販売は当第３四半期連結会計期間において一時的な調整局面となりました。」
自動車関連販売への影響は軽微で5G販売も増加した一方、新エネルギー関連製品の販売が一時的な調整局面となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「世界的な半導体不足の影響等により自動車生産台数は減少しましたが、当社への影響は軽微であり、自動車関連製品及びサービスの販売は堅調に推移しました。情報通信関連製品の販売は第５世代移動通信システム（5G）向けが増加し、また、新エネルギー関連製品の販売は堅調に推移しました。」
自動車生産台数は減少したものの当社への影響は軽微で、自動車関連販売、5G向け販売、新エネルギー関連販売は堅調または増加した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの事業の状況につきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けていた自動車関連製品及びサービスの販売は回復基調が継続しました。情報通信関連製品の販売は第５世代移動通信システム（5G）向けが増加し、また、新エネルギー関連製品の販売は引き続き堅調に推移しました。」
自動車関連製品・サービスの販売回復が継続し、5G向け販売は増加、新エネルギー関連製品も堅調に推移した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの事業の状況につきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けていた自動車関連製品及びサービスの販売は回復に転じました。情報通信関連製品の販売は第５世代移動通信システム（5G）向けが引き続き堅調であり、また、新エネルギー関連製品の販売は増加しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響で低迷していた自動車関連製品・サービスの販売が回復に転じ、5G向け販売は堅調、新エネルギー関連製品の販売も増加した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの事業環境については、新型コロナウイルス感染症拡大の影響などにより自動車生産台数が世界的に減少したため、自動車関連製品及びサービスは需要が大幅に減少しました。」
需要縮小の要因が従来の中国市場減速等から、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う世界的な自動車生産減少へ広がり、自動車関連需要が大幅に減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「自動車関連製品は世界的な自動車生産台数の減少により需要が低迷しました。情報通信関連製品はスマートフォン向け需要の一部で回復が見られました。新エネルギー関連製品は中国市場向けの需要回復が継続しました。」
自動車関連需要の低迷要因が中国市場減速から世界的な自動車生産減少へ広がった。一方、情報通信・新エネルギー関連には一部回復が記載されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの事業環境については、自動車関連製品は世界的な自動車生産台数の減少により需要が低迷しました。情報通信関連製品はスマートフォン向け需要の一部で回復の兆しが見られました。新エネルギー関連製品は中国市場向けの需要回復が継続しました。」
自動車関連製品の需要低迷要因が従来の中国市場の減速から世界的な自動車生産台数の減少へ広がった。一方、スマートフォン向けと中国向け新エネルギー関連には一部回復が記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境については、自動車関連製品は主に中国市場の減速による需要の低迷が継続しました。電子部品関連製品はスマートフォン向け需要が引き続き低調に推移しました。一方、新エネルギー関連製品は中国市場向け需要が上向きました。」
中国市場減速による自動車関連需要の低迷とスマートフォン向け需要の低調さが続く一方、新エネルギー関連需要は上向いた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境については、自動車関連製品は中国市場の減速により需要が減少しました。電子部品関連製品はスマートフォン向け需要が低調に推移しました。また、新エネルギー関連製品は中国市場向け需要がやや上向きとなりました。」
中国市場の減速により自動車関連需要が減少し、スマートフォン向け電子部品需要も低調となった一方、中国向け新エネルギー関連需要はやや上向いた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境については、自動車関連製品は一部で中国市場の減速による影響を受けました。電子部品関連製品はスマートフォン向けにおいて需要が減少しました。新エネルギー関連製品は中国向け需要減少の影響を受けました。」
中国市場の減速・需要減少が自動車、スマートフォン、新エネルギー関連製品に実際に影響した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの事業環境については、自動車関連製品は一部で中国市場減速による影響を受けたものの、総じて堅調に推移しました。電子部品関連製品は、スマートフォン向けにおいて、中国市場向け需要が減少しました。新エネルギー関連製品は、第２四半期に顕在化した中国向け需要減少の影響が継続しました。」
中国市場の減速により、自動車関連製品の一部、スマートフォン向け電子部品、中国向け新エネルギー関連製品で需要への影響が実際に生じている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「自動車関連製品は好調な自動車生産を背景とした需要が継続しました。電子部品関連製品は、スマートフォン向けを中心に堅調に推移しました。新エネルギー関連製品は、中国向けの需要が減少しました。」
自動車・スマートフォン関連需要が堅調な一方、中国向け新エネルギー関連需要の減少が続いている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車関連製品は好調な自動車生産を背景とした需要が継続しました。電子部品関連製品は、スマートフォン向けを中心に堅調に推移しました。新エネルギー関連製品は、中国向けの需要が減少しました。」
自動車・電子部品需要が堅調な一方、中国向け新エネルギー関連製品の需要減少が実際の事業環境として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境については、自動車関連製品の需要は、国内・海外とも堅調に推移しました。電子部品や新エネルギー関連の製品は、東アジアを中心に需要が伸長しました。」
主要な自動車、電子部品、新エネルギー関連市場の需要が堅調または伸長した状況を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの事業環境については、自動車関連製品の需要は国内・海外ともに堅調であり、電子部品関連製品の需要は東アジアを中心に好調に推移しました。また、新エネルギー関連製品は、米国や中国において需要伸長が継続しました。」
自動車、電子部品、新エネルギー関連の需要が堅調・好調または伸長している状況を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの事業環境については、自動車関連製品の需要は国内・海外ともに堅調であり、電子部品関連製品の需要は東アジアを中心に好調に推移しました。また、新エネルギー関連製品については、世界的に需要の伸長が継続しました。」
自動車、電子部品、新エネルギー関連の需要が堅調・好調または伸長している状況を継続して記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「自動車関連製品の需要は国内・海外とも比較的堅調に推移し、電子部品や新エネルギー関連の製品は東アジアを中心に底堅い需要がありました。」
自動車、電子部品、新エネルギー関連では需要が比較的堅調または底堅く、需要縮小リスクの一部が緩和された状況を記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「回路基板は、鉄道向けの需要は弱含みであったものの、産業機械向けでは緩やかな回復が見られました。」
主要市場の需要縮小リスクのうち、鉄道向け需要の弱含みが実際の事業環境として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「回路基板は、産業機械向けは需要回復の兆しが見られるものの、鉄道向けは低調でした。」
中国を含む設備投資動向などを背景とする鉄道向け回路基板需要の低調さを引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「回路基板は、産業機械向け需要は回復しつつあるものの、鉄道向けは中国での設備投資減退の影響を受けました。」
中国での設備投資減退が鉄道向け回路基板の需要に影響した状況を引き続き記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「回路基板は、産業機械や鉄道向けの販売に注力しましたが、中国をはじめとした設備投資減退の影響を受けました。」
主要市場の景気・設備投資減退による需要縮小リスクが、回路基板の販売に実際に影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本、北米、アジア、欧州など当社グループの主要市場における景気後退、及びそれに伴う需要の縮小は、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
日本、北米、アジア、欧州の景気後退と需要縮小を外部リスクとしている。