三菱マテリアル（5711）・施策再定義
サステナブル経営推進本部による課題対応の一元化
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制873社が書いているテーマ・逆風0社・追い風886社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの892件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「また、執行役社長（本部長）、コーポレート部門の担当執行役（副本部長）、関係部署長等によって構成される「サステナビリティ・ＳＣＱ推進本部」を設置し、サステナビリティを巡る経営課題のうち企業活動を継続していく上での根幹としているＳＣＱ（安全・環境・コンプライアンス・品質等）に関する一元的な対応を推進しております。」
サステナブル経営推進本部を、SCQを含む経営課題の一元対応を担う「サステナビリティ・SCQ推進本部」へ整理している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年７月１日付でサステナビリティ経営体制を刷新することに伴い、サステナブル経営推進本部をＳＣＱ推進本部へ改組するとともに、専門部会の構成を一部変更する予定としております。」
サステナブル経営推進本部をSCQ推進本部へ改組し、専門部会も変更する予定を示し、サステナビリティ経営の推進体制を再整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「サステナブル経営推進本部は、当社グループが企業理念に則り、事業活動を通じて持続可能な社会構築への貢献と中長期的な企業価値の向上の両立を実現することを目的として、サステナビリティ（持続可能性）を巡る経営課題に対する一元的な対応を推進し」
サステナブル経営推進本部と、気候変動、環境、人権、品質、情報セキュリティ、ゼロ災等の専門部会による課題対応を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「サステナブル経営推進本部は、当社グループが企業理念に則り、事業活動を通じて持続可能な社会構築への貢献と中長期的な企業価値の向上の両立を実現することを目的として、サステナビリティ（持続可能性）を巡る経営課題に対する一元的な対応を推進し」
サステナビリティを巡る経営課題を一元的に扱う本部を設置し、気候変動、品質、情報セキュリティ、ゼロ災、健康経営などの専門部会と、執行役会・取締役会への月次報告を組み合わせる体制を示した。