東邦亜鉛（5707）・リスク対処
エネルギー資源価格高騰による製造原価悪化
FY2022に初出。9回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載はFY2025-H1。
9記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加354社が書いているテーマ・逆風366社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「当期は引き続き電力費や諸資材価格は高水準ではあるものの前年同期比では低減した」
電力費・諸資材価格の高騰リスクは残るものの、前年同期比では低減し、製錬事業の原価・損益への下押し影響は一部緩和された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「電力費やコークス等の副原料費の高騰により、高コストな事業構造となり、大きく収支が悪化しています。」
エネルギー資源価格高騰が製錬事業の高コスト構造と収支悪化として継続・拡大している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「昨年度からの電力代や諸資材価格の高騰が継続していることに加えて」
エネルギーコスト・諸資材価格の高騰が引き続き製錬事業の加工費・減益要因となっている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「製錬事業は亜鉛相場安によるフリーメタル収入減や在庫評価損の計上などにより損失となりました。」
エネルギーコスト・諸資材価格の高騰が継続する中、亜鉛相場安や在庫評価損も加わり、製錬事業の経常損失につながった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「損益面では、製錬事業はエネルギー価格及び諸資材価格の高騰による原価高の影響が大きく36億円の減益となりました。」
エネルギー価格・諸資材価格の高騰が製錬事業の36億円減益として年度業績に実際に影響し、製造原価悪化のリスクが拡大した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、主に製錬事業のエネルギーコスト及び諸資材の高騰による原価高の影響が大きく、資源事業の減産もあり、前年同期比で減益となりました。」
エネルギーコスト・諸資材価格の高騰が製錬事業の原価高と営業利益22％減少として実際に業績へ影響した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、資源事業で粗鉱品位低下、製錬事業もエネルギーコスト及び諸資材の高騰と相場下落による期末低価法評価損を計上したことで、前年同期比で減益となりました。」
エネルギーコスト・諸資材価格の高騰が製錬事業の加工費悪化と減益要因として引き続き実績化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「製錬事業は、エネルギーコスト及び諸資材の高騰と相場下落による期末低価法評価損を計上したことで、前年同期比で減益となりました。」
エネルギーコスト・諸資材価格の高騰が製錬事業の減益要因として実際に発生し、製造原価・収益性に影響した。 - FY2022初出有価証券報告書
「電力やコークスの価格は原油、LNGや石炭といったエネルギー資源価格に大きく影響を受けるものであり、同価格が大幅に悪化した場合には、製造原価が大きく悪化し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
エネルギー資源価格を独立した市況リスクとして初めて明示し、当年度には電力料・コークス代などの高騰が実際に製造コスト上昇圧力となったと説明している。