製錬工程の効率化と省エネルギー
FY2016に初出。18回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
東邦亜鉛がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当期は引き続き電力費や諸資材価格は高水準ではあるものの前期比では低減したことや亜鉛相場上昇と円安が損益改善に寄与しました。」
電力費・諸資材価格はなお高水準だが、前期比では低減し、製錬事業の原価上昇による下押し影響が一部緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当期は引き続き電力費や諸資材価格は高水準ではあるものの前年同期比では低減したことや亜鉛相場上昇と円安が損益改善に寄与しました。」
電力費・諸資材価格はなお高水準だが、前年同期比では低減し、製錬事業の損益悪化要因が一部緩和された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「高コストな事業構造となっている亜鉛製錬事業は、現在取り組んでいるリサイクル原料比率の引き上げによる収支改善に留まらず、今後の事業のあり方をゼロベースで見直す。」
工程効率化・省エネルギーを継続する一方、亜鉛製錬事業は高コスト構造を理由に、事業のあり方をゼロベースで見直す段階に入った。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「昨年度からの電力代や諸資材価格の高騰が継続していることに加えて」
電力代・諸資材価格の高騰が継続し、製錬事業の加工費・原価高と経常損失の要因となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「昨年度からの電力代や諸資材価格の高騰が継続していることに加えて」
電力代・諸資材価格の高騰が継続し、製錬事業の加工費・原価高と経常損失の要因となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「製錬部門は徹底的なコストダウン及び品質向上のためのプロセス改善に取り組んでおります。特に電力代の大幅アップに対する技術改善やエネルギー改善に努力しております。今後とも工程効率化対策や省エネルギー対策に取り組んでまいります。」
工程効率化・省エネルギーの方針は継続しているが、電力料金・諸資材価格の高騰により製錬事業の原価高と減益が実績化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「上記のほか、硫酸などその他の製品を合わせた当事業部門の業績は増収となったものの、電力費などのエネルギーコストや諸資材の高騰から加工費が大幅に悪化したこともあり、前年同期比で減益となりました。」
電力費等のエネルギーコスト・諸資材価格の高騰により加工費が大幅に悪化し、工程効率化・省エネルギー上の事業環境がさらに厳しくなった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「製錬事業は、エネルギーコスト及び諸資材の高騰と相場下落による期末低価法評価損を計上したことで、前年同期比で減益となりました。」
エネルギーコスト・諸資材価格の高騰が製錬事業の減益要因として実績化し、省エネルギー・工程効率化の必要性が高まる事業環境となっている。 - FY2022エネルギーコスト高騰と省エネ強化有価証券報告書
「電力料金やコークス代、各種資材価格の高騰への対応を含め、徹底した省エネ活動を推進してまいります。」
電力料金・コークス代・資材価格の高騰を受け、省エネルギー活動を徹底する方向が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「製錬部門は徹底的なコストダウン及び品質向上のためのプロセス改善に取り組んでおります。特に電力代の大幅アップに対する技術改善やエネルギー改善に努力しております。今後とも工程効率化対策や省エネルギー対策に取り組んでまいります。」
コストダウン、プロセス改善、技術・エネルギー改善、工程効率化、省エネルギーを継続する方針が再確認された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「製錬部門は徹底的なコストダウン及び品質向上のためのプロセス改善に取り組んでおります。特に電力代の大幅アップに対する技術改善やエネルギー改善に努力しております。今後とも工程効率化対策や省エネルギー対策に取り組んでまいります。」
コストダウン、プロセス改善、技術・エネルギー改善、工程効率化、省エネルギーを引き続き研究開発・操業上の施策として掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「買鉱条件につきましては、亜鉛は前期に比して大幅に改善しましたが、鉛については引き続き、製錬事業には厳しいものとなっております。買鉱条件の悪化や、電力費等の加工コスト高も相まって、製錬事業には厳しい事業環境となっております。」
電力費等の加工コスト高が継続しているが、工程効率化・省エネルギーの施策自体に重要な変更は示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製錬部門は徹底的なコストダウン及び品質向上のためのプロセス改善に取り組んでおります。特に電力代の大幅アップに対する技術改善やエネルギー改善に努力しております。今後とも工程効率化対策や省エネルギー対策に取り組んでまいります。」
コストダウン、プロセス改善、技術・エネルギー改善、省エネルギーの継続が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、鉱石需給の逼迫に起因して、特に鉛で原料鉱石の買鉱条件が悪化しております。これは資源事業には有利に働くものの、エネルギー関連コストの高騰なども相まって、製錬事業には厳しい事業環境となっております。」
エネルギー関連コストの高騰が、鉱石の買鉱条件悪化とともに製錬事業の厳しい環境を構成する要因として継続記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「生産面では、引き続き鉱石需給の逼迫に起因して原料鉱石の買鉱条件が悪化しております。これは資源事業には有利に働くものの、エネルギー関連コストの高騰なども相まって、製錬事業には厳しい事業環境となっております。」
エネルギー関連コストの高騰が製錬事業の厳しい環境を構成する要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1エネルギー関連コスト高騰の影響有価証券報告書
「生産面では、引き続き鉱石需給の逼迫に起因して原料鉱石の買鉱条件が悪化しております。これは資源事業には有利に働くものの、エネルギー関連コストの高騰なども相まって、製錬事業には厳しい事業環境となっております。」
製錬事業の工程効率化・省エネルギーの取り組みに関して、エネルギー関連コストの高騰が事業環境上の負担として明示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特に電力代の大幅アップに対する技術改善やエネルギー改善に努力しております。今後とも工程効率化対策や省エネルギー対策に取り組んでまいります。」
電力費上昇への対応として、技術改善、工程効率化、省エネルギーを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に電力代の大幅アップに対する技術改善やエネルギー改善に努力しております。今後とも工程効率化対策や省エネルギー対策に取り組んでまいります。」
製錬部門のコスト・エネルギー対応として技術改善、工程効率化、省エネルギーを挙げている。