第10次中期3ヵ年経営計画「東邦新生プランⅥ」の遂行
FY2016に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当期においては、資源事業の撤退は完了し亜鉛製錬事業の再編も実施しました。また、初年度の数値目標も達成しており、本再生計画は着実に実行されております。」
事業再生計画の初年度について、資源事業撤退と亜鉛製錬事業再編の完了、初年度数値目標の達成が明示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社は、2024年12月18日に新たな事業再生計画を公表いたしました。当年度は本計画の初年度であり、不採算事業の撤退・再編の年度内での完遂と、経営・収益基盤の強化に取り組んでおります。」
新たな事業再生計画の初年度として、不採算事業の撤退・再編と経営・収益基盤の強化を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは2024年12月に新たな事業再生計画（以下、「本事業再生計画」）を取りまとめました。本事業再生計画は、不採算事業となっていた亜鉛製錬事業の再編及び資源事業からの撤退を実行し、経営資源を基盤・成長事業へ適正に配分し、変化に挑戦する企業文化・意識改革を推し進めて新しい東邦亜鉛へ成長することを目指しております。」
2030年ビジョンを基礎とする従来の再生施策から、亜鉛製錬事業の再編、資源事業からの撤退、基盤・成長事業への資源配分を柱とする新たな事業再生計画へ重点が移った。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2023年11月に2030年ビジョンを策定し、亜鉛製錬については、リサイクル原料比率の引き上げにより収支を改善させること、資源事業については、一時的に多額の損失計上を強いられるものの、現在の当社の財務体力の観点から、収益変動の激しい鉱山事業からの撤退を基本方針として事業ポートフォリオを再構築すること、また、成長が期待される電子部材・機能材料事業の業態拡大を目指すことといたしました。」
従来の中期計画の遂行から、2030年ビジョンと事業再生を軸に、亜鉛製錬の再編、資源事業からの撤退、電子部材・機能材料の拡大へ重点が移った。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「現12次中計の最終年度であるとともに、次の第13次中計に向けて当社の立ち位置を明確にする重要な年度となります。」
第12次中期経営計画の最終年度として、第13次中計（2024～2026年度）に向けた事業戦略の検討へ重点が移った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関連する課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2021年度から「再生から新たな挑戦へ」をスローガンに第12次中期経営計画をスタートさせるにあたり、さらに長期的観点から「金属事業で培った技術・開発力をベースに、ニッチ分野での輝きと拡大に挑戦を続ける会社」を10年後の当社のありたい姿として描きました。」
第12次中期経営計画と10年後のありたい姿を、当年度の経営方針として再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題（コロナ影響やその対応策を含む）について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、コロナ影響と対応策を含め重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題（コロナ影響やその対応策を含む）について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、コロナ影響と対応策を含め重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題（コロナ影響やその対応策を含む）について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、コロナ影響と対応策を含め重要な変更がないと再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年度から「再生から新たな挑戦へ」をスローガンに第12次中期経営計画をスタートさせるにあたり、さらに長期的観点から「金属事業で培った技術・開発力をベースに、ニッチ分野での輝きと拡大に挑戦を続ける会社」を10年後の当社のありたい姿として描きました。」
第11次中期経営計画から、第12次中期経営計画「再生から新たな挑戦へ」へ移行した。過去の業績悪化を踏まえ、財政状態の健全性回復と諸課題への施策実行を重視している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題（コロナ影響やその対応策を含む）について重要な変更はありません。」
コロナ影響と対応策を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題（コロナ影響やその対応策を含む）について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関連する課題について、コロナ影響と対応策を含め重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関連する課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは「100年企業への挑戦」をスローガンに第11次中期３ヵ年経営計画の初年度を終えました」
第10次中期計画から第11次中期3ヵ年経営計画へ移行し、資源事業を戦略的な柱とする計画に改められた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関連する課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題および中期計画に関連する経営上の主要課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成27年度を初年度とする第10次中期3ヵ年経営計画「東邦新生プランⅥ」を策定し、その目標の達成に向けて全社を挙げ鋭意取り組んでおります。2年目に当たる当年度（平成28年度）におきましては、鉱石需給の逼迫予想などを背景とした金属相場の上昇により、前期に比べ大きな利益を計上することができました。」
第10次中期3ヵ年計画の2年目として、目標達成に向けた全社的な遂行を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について、前四半期までと同様に重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、第10次中期3ヵ年経営計画「東邦新生プランⅥ」の初年度を終えました」
3ヵ年計画の初年度終了と、同計画に基づく主要課題が示されている。