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東邦亜鉛(5707)・リスク顕在化

金属価格変動による業績影響

FY2016に初出。37回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-14。

37記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q1 – FY2020顕在化FY2022-Q1 – FY2023-Q2顕在化FY2023 – 2026-08-142016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社

東邦亜鉛がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2018年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。22社中12社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「金属相場は、亜鉛・鉛については比較的堅調に推移し、金・銀については最高値を更新するなど高騰して推移し」

    金・銀相場の上昇と亜鉛・鉛相場の堅調推移が実際に発生し、金製品販売数量の増加や希少金属相場上昇による収益増として業績に影響した。
  2. 2026-05-14顕在化業績予想の修正

    「製錬事業において、金属相場が想定より上昇したことなどにより増益となったこと」

    想定を上回る金属相場の上昇が、通期の製錬事業の増益要因として実績化した。
  3. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「金属相場は、亜鉛・鉛については期初から下落基調又は横ばいで推移したものの、金・銀については最高値を更新するなど大きく上昇して推移しました。」

    亜鉛・鉛の相場低迷と金・銀の上昇が同時に発生し、製錬事業の収益に相場ごとに異なる影響が生じた。
  4. FY2025顕在化有価証券報告書

    「金属相場は、亜鉛と銀は期初から大きく上昇して推移し、鉛についても比較的堅調に推移しました。」

    金属価格変動が当期にも発生し、亜鉛・銀相場の上昇が製錬事業の損益改善要因となった。
  5. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「金属相場、特に亜鉛は、最大の消費国である中国の景気回復期待などから期初から上昇して推移し、期中は中国及び世界経済の先行き不透明感から弱含んで推移したものの、前年同期においては亜鉛相場は期初から大きく下落して推移したため、前年同期比では大幅高となりました。鉛については前年同期比で若干の下落、銀は大幅高となりました。」

    亜鉛・鉛・銀の相場変動が実際に発生し、亜鉛相場高と銀相場高は販売価格・損益に影響した一方、デリバティブ取引の影響も売上高に表れている。
  6. FY2024悪化有価証券報告書

    「こうした世界経済の減速感を反映し、当社の主力製品である亜鉛と鉛の金属相場は、年度末に向けて下落傾向が続きました。」

    世界経済の減速を背景に亜鉛・鉛相場の下落が続き、製錬事業のフリーメタル収入減や減益として業績に影響した。
  7. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「金属相場、特に亜鉛は、最大の消費国である中国の景気回復懸念から、期を通じて低調に推移しました。前年同期が亜鉛相場高であったこともあり、前年同期比では大幅安となりました。」

    亜鉛相場の低調・前年同期比大幅安が継続し、フリーメタル収入減や製錬事業の減益として業績への影響が拡大した。
  8. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「金属相場、特に亜鉛は、最大の消費国である中国の景気回復懸念もあり、期を通じて低調に推移しました。前年同期は亜鉛相場高であったこともあり、前年同期比では大幅安となりました。」

    亜鉛相場が低調に推移し、2023年度第2四半期のLME平均は2,429ドル/トンと前年同期の3,269ドル/トンを下回った。相場安がフリーメタル収入減や減益として顕在化した。
  9. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「金属相場、特に亜鉛は、需要面で最大の消費国である中国の景気回復懸念、供給面で電力代高騰により操業調整していた欧州製錬所の生産再開などで需給が緩み、期を通じて下落基調となりました。前年同期は亜鉛相場高であったこともあり、前年同期比では大幅安となりました。」

    亜鉛相場は中国の景気回復懸念や欧州製錬所の生産再開による需給緩和から下落基調となり、前年同期比で大幅安となった。製錬事業のフリーメタル収入減や在庫評価損として業績に影響した。
  10. FY2023悪化有価証券報告書

    「当社の主力製品である亜鉛は、前述の世界経済の状況を反映して景気減速感が強まったことで、期を通じて下落基調となりました。」

    亜鉛相場の下落基調が年度を通じて継続し、製錬事業の減益や低価法評価損などを通じて業績への影響が実際に生じた。
  11. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「金属相場は、ウクライナ情勢の長期化と中国でのロックダウンの影響や欧米の政策金利上昇による景気減速感が強まったことで、期間を通して下落傾向が続きましたが、12月には中国のゼロコロナ政策の解除と為替がドル安に反転したことで、若干持ち直しました。」

    金属相場の下落傾向が続いた一方、12月には若干持ち直しており、価格変動リスクの状況は前四半期から大きくは変わっていない。
  12. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「LME相場は、4月に4,500ドル台の高値を付けた以降は下落に転じ、減販となったものの、期中平均では前年同期比での相場高及び円安により、売上高は33%の増収となりました。」

    亜鉛相場は4月の4,500ドル台をピークに下落へ転じ、製錬事業では相場下落に伴う低価法評価損が計上された。金属価格変動リスクの業績影響が続いている。
  13. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「金属相場は、ウクライナ情勢の悪化、エネルギー価格の高騰、中国のロックダウンによるサプライチェーンの混乱等と、インフレ進行による世界経済の減速懸念が強まり、5月以降下落に転じました。」

    金属相場は第1四半期中に高値から下落へ転じ、製錬事業では相場下落に伴う期末低価法評価損が計上された。金属価格変動リスクが実際に業績へ影響している。
  14. FY2022顕在化有価証券報告書

    「亜鉛 10米ドル/トン 15.5百万円(9.0百万円) 鉛 10米ドル/トン 11.0百万円(8.0百万円) 円/米ドル 1円/米ドル 23.0百万円」

    金属相場は上昇し業績を押し上げた一方、2022年度の連結営業利益に対する亜鉛・鉛価格及び為替の感応度を具体的に開示した。価格変動リスクが定量的に示されている。
  15. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「金属相場は、欧米の金融緩和政策の継続や世界的なワクチン接種の広がりで、経済活動も回復見通しとなり、また、欧州での電力価格高騰に伴う製錬所の操業停止・減産による供給減や、脱炭素化に向けての自動車EV化での長期的需要拡大見込み等から、ベースメタル全体が上昇基調となりました。」

    金属価格の上昇が実際に発生し、亜鉛LME相場は期中平均3,091ドル、鉛は2,331ドルとなった。相場高は製錬・資源事業の増収増益要因となっている。
  16. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「金属相場は、欧米の金融緩和政策の継続や世界的なワクチン接種の広がりで、経済活動も回復見通しとなり、また、気候変動対策において銅やニッケルの需要増が期待されることで、ベースメタル全体が上昇基調となりました。」

    金属価格変動が実際に発生し、亜鉛LME相場は期中平均2,954ドル、鉛は2,234ドルとなった。金属相場高が増収・増益要因となった。
  17. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「金属相場は、欧米の金融緩和政策の継続や世界的なワクチン接種の広がりもあり、経済活動も回復見通しで上昇基調で推移しました。」

    亜鉛・鉛などの金属相場の上昇が実際に発生し、製錬事業・資源事業の増収増益要因となった。
  18. FY2021対処有価証券報告書

    「亜鉛の金属相場は、前年度末のコロナ影響による急落から一転して、中国での経済活動の早期回復もあり、期を通じて上昇相場となりました。」

    亜鉛相場は前年度末の急落から上昇相場へ転じ、相場下落による当年度の下押し影響は一部緩和された。ただし、期中平均は前期とほぼ同水準で、価格変動リスク自体は残っている。
  19. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「当社の主力製品である亜鉛や鉛の金属相場は、前年度末の新型コロナウイルス感染症の影響(以下、「コロナ影響」)による急落から一転して、最大消費国である中国が経済活動を早期に再開したこともあり、回復基調となりました。」

    亜鉛・鉛相場は前年度末の急落から回復基調となり、相場下落リスクによる下押し影響が一部緩和された。ただし、期中平均では前年同期比で相場安だった。
  20. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「当社の主力製品である亜鉛や鉛の金属相場は、前年度末の新型コロナウイルス感染症の影響(以下、「コロナ影響」)による急落から一転して、最大消費国である中国が経済活動を早期に再開したこともあり、回復基調となりました。」

    金属相場は前年度末の急落から回復基調へ転じ、価格変動リスクの当四半期における下押し影響は一部緩和された。ただし、期中平均では前年同期比で相場安だった。
  21. FY2020悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に伴う市場の混乱から3月になって急落し、期中平均では前期比で下落となりました。」

    亜鉛相場は期中平均2,405ドルと前期の2,746ドルを下回り、3月には一時1,800ドルを切る水準まで急落した。在庫評価損を通じて製錬事業の営業損失に影響した。
  22. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「LME相場は、期初3,018ドル/トンでスタートしたのち、5月以降は米中貿易摩擦の長期化などから急速に値を下げ、9月には2,200ドル近辺まで下落しました。」

    亜鉛LME相場が期初の3,018ドルから9月に2,200ドル近辺まで下落し、在庫評価損や製錬事業の営業損失に影響した。
  23. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「金属相場、特に当社の主力製品である亜鉛につきましては、米中貿易摩擦の長期化や鉱石需給の緩和などから5月以降急速に下落し、9月にやや値を戻したものの、期を通じては下落基調となりました。」

    亜鉛LME相場は期中平均2,554ドルと前年同期の2,824ドルを下回り、急落により多額の在庫評価損が発生した。金属価格変動リスクの影響が拡大している。
  24. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「金属相場、特に当社の主力製品である亜鉛につきましては、米中貿易摩擦の長期化やLME(ロンドン金属取引所)在庫の増加などから5月以降急速に下落し、期を通じては下落基調となりました。」

    亜鉛LME相場は期初の3,018ドルから6月末に2,500ドル割れに迫り、期中平均も2,763ドルと前年同期の3,114ドルを下回った。金属相場下落により多額の在庫評価損も発生している。
  25. FY2019悪化有価証券報告書

    「金属相場、特に当社の主力製品である亜鉛の相場は2018年2月の3,600ドル超えをピークに下落に転じ、その後も米中貿易摩擦が深刻さを増すにつれ7月以降さらに急落し、9月には一時2,300ドルを下回る水準となりました。」

    金属相場の下落が在庫評価損、製錬事業の営業損失、最終赤字に結び付いた。
  26. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「金属相場、特に当社の主力製品である亜鉛につきましては、2018年2月の3,600ドル超えをピークに下落に転じ、その後も米中貿易摩擦が深刻さを増すにつれ非鉄金属相場は7月以降さらに急落し、9月には一時2,300ドルを下回る水準となりました。」

    亜鉛相場が3,600ドル超から2,300ドル未満まで急落し、前年同期比で相場が下落した結果、多額の在庫評価損が実際に発生した。
  27. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「期中平均は前期並みでしたが、期中の急速な相場下落に伴い、製錬事業では多額の在庫評価損を計上する結果となりました。」

    金属相場の急速な下落が実際に発生し、多額の在庫評価損を通じて製錬事業の営業損失に影響した。
  28. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「金属相場、特に当社の主力製品である亜鉛につきましては、期中平均では前年同期比で上昇したものの、2018年2月の3,600ドル超えをピークに下落に転じ、その後も米国に端を発する世界的な貿易摩擦の懸念から非鉄金属相場は急落し、6月には2,900ドルを切る水準にまで落ち込みました。」

    亜鉛相場は3,600ドル超から6月に2,900ドル未満まで下落し、金属価格変動リスクが当四半期にも実際に発生している。期中平均では前年同期を上回ったため、事業への影響は相場局面により異なると説明されている。
  29. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「10月にはLME(ロンドン金属取引所)相場が3,300ドルを超え、その後は調整局面もあったものの、12月末には3,300ドル台に戻しました。」

    亜鉛相場が10月に3,300ドルを超え、12月末にも3,300ドル台となる価格変動が実際に発生し、製錬・資源セグメントに総じてプラスの影響を与えた。
  30. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「金属相場、特に当社の主力製品である亜鉛につきましては、期初は地政学的リスクの高まり等で下落基調が続きました。しかし6月中旬以降は大手鉱山会社の減産継続に加え、中国での環境規制強化等により需給バランスのタイト感が強まり上昇が続きました。8月にはLME(ロンドン金属取引所)相場が3,000ドルを超え、9月末には3,200ドル台となりました。」

    亜鉛・鉛相場が大きく変動し、亜鉛LME相場は3,000ドル超、9月末には3,200ドル台となった。金属相場高が製錬・資源事業の増益要因として実際に業績へ影響している。
  31. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「金属相場、特に当社の主力製品である亜鉛につきましては、今年2月をピークに、当期に入っても下落基調が続きましたが、6月中旬以降は中国景気指標の改善やLME(ロンドン金属取引所)在庫の減少などで需給バランスのタイト感が高まり一転上昇に転じました。」

    金属価格の変動が当四半期にも実際に発生し、亜鉛・鉛の期中平均価格は前年同期を大幅に上回った。金属相場高は増収要因となった一方、製錬費・加工費の悪化もあり、事業ごとの影響は分かれている。
  32. FY2017顕在化有価証券報告書

    「総じて金属相場(米ドル建て)の上昇が追い風となりました。金属相場については、亜鉛・鉛ともに上昇基調となり、特に亜鉛のLME(ロンドン金属取引所)相場は、鉱石需給の逼迫予想などを背景に平成28年1月のトン当たり1,400ドル台半ばから上昇を続け、29年2月中旬には一時3,000ドルに接近するなど、大幅な上昇となりました。」

    金属価格変動が実際に発生し、当期は相場上昇が製錬・資源事業の増益要因となった。
  33. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「特に亜鉛のLME(ロンドン金属取引所)相場は、今後の鉱石需給の逼迫予想などを背景に、直近最安値(平成28年1月の約1,450ドル)から上昇を続け、11月末には一時2,900ドルを超えるなど、大幅な上昇となりました。」

    金属価格の変動が実際に発生し、当四半期は亜鉛相場の上昇が在庫評価益や製錬事業の増益に寄与したと説明されている。
  34. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「損益面でも、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益ともに、前年同期と比較すると金属相場が低水準だったことや円高となった影響で、前年同期比減益となりました。」

    金属相場が前年同期比で低水準となり、減益要因として実際に業績へ影響したと説明されている。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「LME価格が予想以上に急激かつ大幅に変動した場合など、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    金属価格変動をリスクとして開示しており、当期は金属相場下落を主因に売上高・利益が減少したと説明している。
一緒に動いた変遷

「為替相場変動による業績影響」は、この変遷が動いた37回のうち21回、同じ書類で同じ向きに動きました。

211818161514★123456
  1. ★この変遷
  2. 1為替相場変動による業績影響21回
  3. 2製錬事業の効率的な操業18回
  4. 3前年同期赤字からの連結業績黒字転換18回
  5. 4資源事業の赤字から黒字への転換16回
  6. 5CBH社の経営基盤強化・鉱山操業効率化15回
  7. 6市況影響を受けにくい事業による安定収益の獲得14回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東邦亜鉛の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-14の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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