合併による経営効率化・資源運用・品質技術・JIT体制の高度化
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-06-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに87社。
- 2026-06-04前進株主総会
「グループ間・事業所間の連携をこれまでにも増して一層強化することにより、グループ内経営資源を有効に活用する等の施策により、連結収益の最大化を追求する所存であります。」
グループ間・事業所間の連携と経営資源の有効活用を、連結収益最大化の施策として具体的に記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「グループの連携強化については、経営資源を有効に活用するとともに、営業面ではグループ会社が共同し、新規需要家を開拓するなど、最大限の利益を追求することに努めてまいります。」
グループ連携、経営資源の有効活用、共同営業及び新規需要家開拓を通じて利益を追求する方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「グループの連携強化については、経営資源を有効に活用するとともに、営業面ではグループ会社が共同し、新規需要家を開拓するなど、最大限の利益を追求することに努めてまいります。」
グループ連携、経営資源の有効活用、共同営業及び新規需要家開拓を通じて利益を追求する方針を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、2018年11月５日に子会社化した大阪ミガキ㈱の株式を、一層の効率的生産推進とガバナンス向上のため、2019年５月16日に追加取得（15.5％、累計67.5％）いたしました。大阪ミガキ㈱の生産余力を十二分に活用すること等により、グループ会社での経営の更なる効率化、経営資源の弾力的且つ効率的な運用、品質管理体制及び技術開発力の強化等の目標を掲げ、連結ベースでの収益最大化に努めてまいります。」
大阪ミガキの追加取得を効率的生産とガバナンス向上の施策として完了し、生産余力の活用を含む連結経営上の目標を具体化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境下、このような経営環境下、当社は2018年11月５日に子会社化した大阪ミガキ株式会社の株式を連結経営の深化に資するべく2019年５月16日に追加取得（15.5％、累計67.5％）すると共に、」
大阪ミガキ株式の追加取得を連結経営の深化に資する施策として再掲している。追加取得15.5％、累計67.5％という内容に新たな変更はない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は2018年11月５日に子会社化した大阪ミガキ株式会社の株式を連結経営の深化に資するべく2019年５月16日に追加取得（15.5％。累計67.5％）すると共に、」
大阪ミガキ株式の追加取得を「連結経営の深化」に資する施策として実施し、持分を累計67.5％まで引き上げた。 - FY2019前進有価証券報告書
「大阪ミガキ㈱の生産余力を十二分に活用すること等により、グループ連結での経営の更なる効率化、経営資源の弾力的且つ効率的な運用、品質管理体制及び技術開発力の強化等の目標を掲げ、連結ベースでの収益最大化に努めてまいります。」
サンユウ九州・三和精密工業の合併に続き、大阪ミガキの生産余力を活用する連結経営上の目標を明示し、経営効率化・資源運用・品質技術強化を収益最大化に結び付けている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「平成30年４月１日付で当社の完全子会社である三和精密工業株式会社を吸収合併しております。」
サンユウ九州に続き、三和精密工業の吸収合併が実施された。合併目的として、経営資源の機動的・効率的活用、技術・品質・コンプライアンス面の経営体制強化、自動車関連分野での取引拡大が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年４月１日付で完全連結子会社の㈱サンユウ九州を吸収合併いたしました。グループ連結での経営の更なる効率化、経営資源の弾力的且つ効率的な運用、品質管理体制及び技術開発力の強化等の目標を掲げ、連結ベースでの収益最大化に努めてまいります。」
合併という実施段階のマイルストーンに到達し、合併目的を連結ベースの収益最大化と結び付けている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年４月14日開催の取締役会において、平成29年４月１日を効力発生日として、当社の完全子会社である株式会社サンユウ九州を当社に吸収合併することを決議し、同日付で合併契約を締結いたしました。なお、当該合併契約は、平成28年６月29日に開催の当社定時株主総会において承認可決されております。現在、鉄鋼産業及び当社を取り巻く環境が厳しいなか、当社は子会社の株式会社サンユウ九州との合併を実施することにより、両社一体経営の実現を図り、サンユウグループ連結ベースでの１．経営の更なる効率化２．経営資源（人材・設備・資金）の弾力的かつ効率的な運用３．品質管理体制及び技術開発力の強化４．物流体制の一元管理によるＪＩＴ体制の高度化の各目標を追求するものであります。」
合併による一体経営、経営効率化、経営資源の運用、品質・技術開発、JIT体制高度化という目的を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在、鉄鋼産業及び当社を取り巻く環境が厳しいなか、当社は子会社の株式会社サンユウ九州との合併を実施することにより、両社一体経営の実現を図り、サンユウグループ連結ベースでの１．経営の更なる効率化２．経営資源（人材・設備・資金）の弾力的かつ効果的な運用３．品質管理体制及び技術開発力の強化４．物流体制の一元管理によるＪＩＴ体制の高度化の各目標を追求するものであります。」
合併の目的として、4項目の具体的な経営上の目標を列挙している。