Komori
日亜鋼業(5658)・事実悪化

主原料購入価格の低下とエネルギーコスト軽減

FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。

34記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2020悪化FY2024-Q3 – 2026-07-302016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 220212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
原材料・エネルギーコスト低下による収益改善23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社

日亜鋼業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-30悪化決算

    「また、コスト面では、人件費や物流費の上昇に加え、中東情勢影響による石油関連製品、中国輸出規制によるレアメタル関連製品、更には世界的な高騰が継続する亜鉛等の副資材調達コストの増加等、諸コストが大幅に増加しました。」

    人件費・物流費に加え、石油関連製品、レアメタル関連製品及び亜鉛等の副資材調達コストが明示され、コスト上昇要因が拡大した。
  2. FY2026悪化有価証券報告書

    「また、コスト面では、主副原料価格の大幅な上昇を余儀なくされている中、人財確保や従業員のエンゲージメント向上に資するための人件費の増加に加え、中東情勢の悪化を背景とする原油価格の高騰等、一層のコスト上昇が見込まれる状況にある。」

    主副原料価格、人件費に加え、中東情勢を背景とする原油価格高騰を新たなコスト上昇要因として明示し、一層の上昇を見込んでいる。
  3. 2026-05-14悪化決算

    「また、コスト面では、主副原料価格の大幅な上昇を余儀なくされている中、人財確保や従業員のエンゲージメント向上に資するための人件費の増加に加え、中東情勢の悪化を背景とする原油価格の高騰等、一層のコスト上昇が見込まれる状況にあります。」

    主副原料、人件費及び原油価格を含むコスト上昇が一層見込まれるとし、コスト要因の範囲と強さを更新した。
  4. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「一方で、コスト面では、人件費の上昇に加え、物流費や副原料費、エネルギー費等が増加した。」

    従来の人件費、物流費、エネルギー費等の上昇に加え、副原料費の増加も明示され、コスト上昇要因が継続している。
  5. FY2025悪化有価証券報告書

    「一方で、コスト面では、人財確保や従業員のエンゲージメント向上に資するための人件費の増加に加え、24年問題に起因する物流費や政府の負担軽減策の終了によるエネルギー費等の一層の上昇が見込まれている。」

    従来の主副原料、物流及びエネルギー費の上昇に加え、人財確保・エンゲージメント向上に伴う人件費増加と政府支援終了によるエネルギー費上昇を見込んでいる。
  6. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「一方で、コスト面では、主副原料価格の上昇をはじめ、物流費やエネルギー費、人件費等も増加した。」

    従来からの主副原料・エネルギー価格上昇に加え、物流費及び人件費の増加も明示され、コスト上昇要因の範囲が広がった。
  7. FY2024悪化有価証券報告書

    「一方で、コスト面では、鉄鋼原料市況の上昇を受けて、主原料メーカーから線材ロッドの大幅な値上げ要求を受けていることに加え、2024年問題に起因する物流費や政府の負担軽減策の終了によるエネルギー費の上昇等を余儀なくされる見通しにある。」

    従来の原料・エネルギー価格高止まりに加え、線材ロッドの大幅な値上げ要求、物流費及び政府支援終了によるエネルギー費上昇が見通しとして明示された。
  8. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「一方で、22年度までに大幅に上昇した主副原料及びエネルギー等の価格が高止まりしていることに加え、物流の2024年問題等への対応を含め、コスト面ではさらに厳しさを増している状況にある。」

    主副原料・エネルギー価格の高止まりに加え、物流の2024年問題への対応もコスト要因として明示され、コスト面の厳しさがさらに増していると説明している。
  9. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「一方で、22年度までに大幅に上昇した主副原料及びエネルギー等の価格が高止まりしており、コスト面ではさらに厳しさを増している状況にある。」

    主副原料及びエネルギー価格の高止まりと、コスト面の厳しさが前四半期と同様に示されている。
  10. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「一方で、22年度までに大幅に上昇した主副原料及びエネルギー等の価格が高止まりしており、コスト面ではさらに厳しさを増している状況にある。」

    前年度までの主副原料・エネルギー価格上昇に加え、価格が高止まりし、コスト面の厳しさがさらに増していると説明している。
  11. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「また、コスト面では、主副原料及びエネルギー等の価格が大幅に上昇し、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主副原料・エネルギー価格の大幅上昇と、調達コスト増を製品価格へ転嫁する必要性が引き続き示されている。
  12. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「また、コスト面では、鉄鋼原料市況及び非鉄・原油相場等の高騰を背景に、主副原料及びエネルギー等の価格が大幅に上昇し、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    鉄鋼原料、非鉄、原油及びエネルギー価格の高騰と、調達コスト増の製品価格への転嫁が不可欠との認識が継続している。
  13. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「また、コスト面では、鉄鋼原料市況及び非鉄・原油相場等の高騰を背景に、主副原料及びエネルギー等の価格が大幅に上昇し、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    鉄鋼原料、非鉄、原油及びエネルギー価格の高騰と、調達コスト増の製品価格への転嫁が不可欠との認識が継続している。
  14. FY2022悪化有価証券報告書

    「また、コスト面では、鉄鋼原料市況及び非鉄・原油相場等の高騰を背景に、主副原料及びエネルギー等の価格が大幅に上昇し、これらの調達コスト増を販売価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となった。」

    従来の主副原料・エネルギーコスト上昇から、鉄鋼原料、非鉄及び原油相場の高騰を背景とする大幅な調達コスト増へと悪化要因が広がり、価格転嫁の必要性が強まった。
  15. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、鉄鋼原料市況及び非鉄やエネルギー相場等の上昇を背景に、主副原料及びエネルギーコストの大幅な上昇に直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    鉄鋼原料、非鉄及びエネルギー相場の上昇による調達コスト増と、製品価格への転嫁の必要性が引き続き示されている。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「一方で中国の鉄鋼生産の拡大等を背景に、主副原料価格やエネルギーコスト等の急激かつ大幅な上昇に直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主副原料・エネルギーコストの急激かつ大幅な上昇と、製品価格への適切な転嫁が不可欠との認識が継続している。
  17. FY2021悪化有価証券報告書

    「コスト面では、中国の鉄鋼生産の拡大を背景に、鉄鉱石やスクラップ等の鉄鋼原料が高騰し、線材ロッド価格の大幅な上昇を余儀なくされており、副原料やエネルギー関連のコスト、輸送費も合わせた、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが不可欠である。」

    従来の主原料価格上昇から、鉄鉱石・スクラップ・線材ロッドに加え、副原料、エネルギー、輸送費まで調達コスト上昇要因が広がり、価格転嫁の必要性が強調されている。
  18. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「また、主副原料やエネルギーコストの低減に加え、人件費や諸経費、修繕費等固定費の削減を積極的に推進した。」

    主副原料・エネルギーコストの低減に加え、人件費、諸経費及び修繕費等の固定費削減へ、コスト対応の範囲が広がっている。
  19. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「品種構成の好転を含めた平均販価の改善、副原料やエネルギー、諸経費等の諸コスト削減策を推進した。」

    従来の主原料価格上昇や製品価格への転嫁の記載から、副原料・エネルギー・諸経費を含む諸コストの削減策を推進する説明へ重点が移っている。
  20. FY2020再掲有価証券報告書

    「こうした数量減に加え、コスト面では主原料価格の上昇が続くなど、市場環境は期を追う毎に一段と厳しさを増すことになった。」

    主原料価格上昇によるコストプッシュと、販売価格への転嫁・コスト削減の必要性が引き続き示されている。
  21. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「また、主原料価格の上昇等のコストプッシュに引き続き直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主原料価格上昇による調達コスト増と製品価格への適切な転嫁の必要性が引き続き示されている。
  22. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「また、主原料価格の上昇等のコストプッシュに引き続き直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主原料価格上昇による調達コスト増と、製品価格への適切な転嫁の必要性が引き続き経営課題として示されている。
  23. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「また、主原料価格の上昇等の大幅なコストプッシュに直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主原料価格上昇による調達コスト増と、製品価格への適切な転嫁の必要性が引き続き経営課題として示されている。
  24. FY2019再掲有価証券報告書

    「主原料価格の上昇等の大幅なコストプッシュに直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主原料価格上昇による調達コスト増と製品価格への転嫁の必要性が、年度でも経営課題として示されている。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、主原料価格の上昇等の大幅なコストプッシュに直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主原料価格上昇による調達コスト増と、製品価格への適切な転嫁の必要性が引き続き経営課題として示されている。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、主副原料価格の上昇等の大幅なコストプッシュに直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主副原料価格の上昇による調達コスト増と、製品価格への転嫁の必要性が引き続き経営課題として示されている。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「また、主副原料価格の上昇等の大幅なコストプッシュに直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切に転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    主副原料価格上昇による調達コスト増と、製品価格への転嫁の必要性が引き続き経営課題として示されている。
  28. FY2018再掲有価証券報告書

    「また昨年初来、線材ロッド価格の高騰、亜鉛価格の急騰、原油価格の反転によるエネルギーコストの増加等の大幅なコストプッシュに直面しており、製品価格への適切な転嫁が引き続き経営上の重要な課題となっている。」

    線材ロッド・亜鉛・エネルギーのコスト上昇と、製品価格への適切な転嫁の必要性が引き続き経営課題として示されている。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、線材ロッド価格の高騰や亜鉛価格の上昇等、急激かつ大幅なコストプッシュに直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切かつタイムリーに転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    線材ロッド・亜鉛価格の上昇による調達コスト増と、製品価格への適切かつタイムリーな転嫁の必要性が引き続き示されている。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、線材ロッド価格の高騰や亜鉛価格の上昇等、急激かつ大幅なコストプッシュに直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切かつタイムリーに転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    線材ロッド・亜鉛価格の上昇による調達コスト増と、製品価格への適切かつタイムリーな転嫁の必要性が引き続き示されている。
  31. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「また、線材ロッド価格の高騰や亜鉛価格の上昇等、急激かつ大幅なコストプッシュに直面しており、これらの調達コスト増を製品価格に適切かつタイムリーに転嫁することが収益を確保する上で不可欠となっている。」

    従来の主原料購入価格低下・エネルギーコスト軽減という好転要因から、線材ロッド及び亜鉛の価格上昇による調達コスト増と、製品価格への転嫁の必要性へと内容が変化した。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「前年度までの設備投資により減価償却費が増加したものの、主原料の仕入価格低下やエネルギーコストの軽減、増産効果等の好転要因により、」

    主原料の仕入価格低下、エネルギーコスト軽減及び増産効果が引き続き利益面の好転要因として示されている。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面においては、前年度までの設備投資により減価償却費が増加したものの、主原料の仕入価格低下やエネルギーコスト軽減、増産効果等の好転要因により、」

    主原料の仕入価格低下及びエネルギーコスト軽減が引き続き利益の好転要因として記載され、今回は増産効果も併記された。
  34. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「主原料の購入価格低下やエネルギーコスト軽減等の好転要因により、」

    原材料及びエネルギーコストの低下が利益面の好転要因として記載されている。
一緒に動いた変遷

「土木建築・電力通信需要の低迷と獣害防護柵向け公共予算の縮小」は、この変遷が動いた34回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1312111097★123456
  1. ★この変遷
  2. 1土木建築・電力通信需要の低迷と獣害防護柵向け公共予算の縮小13回
  3. 2収益改善に向けた取り組み12回
  4. 3減収下での営業利益黒字化と経常利益・純利益の減益11回
  5. 4鋲螺線材製品の販売数量増加と減価償却負担による損失10回
  6. 5投資有価証券取得の増加による投資活動資金の流出9回
  7. 6景気回復の鈍化、急激な円高及び英国のEU離脱による先行き不透明感7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日亜鋼業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-30の決算で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
主原料購入価格の低下とエネルギーコスト軽減|日亜鋼業(5658)の変遷 | Komori