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日亜鋼業(5658)・施策再定義

収益改善に向けた取り組み

FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-07-30。

37記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2020再定義FY2023 – 2026-07-302016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
横断的な事業構造改革による収益安定化126社が書いているテーマ・逆風2社・追い風126社

日亜鋼業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より1年遅い。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている126社のうち14社を表示しています。上の文は126社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-30再定義決算

    「このような事業環境の中、当社グループは、生産コストの改善・物流効率化等の自助努力を継続した上で、自社で吸収することが困難なコスト増分については販価転嫁を進めながら、数量捕捉対策並びにコスト削減策等を積極的に推進しました。」

    生産コスト改善・物流効率化、販価転嫁、数量捕捉及びコスト削減を組み合わせた施策が示された。
  2. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社グループとしては、こうした事業環境や鉄鋼市場の変化に的確に対応し、一層強靭な企業体質を構築していくために、生産コストの改善・物流効率化等の自助努力を継続した上で、自社で吸収することが困難なコスト増分の販価転嫁の完遂、市場競争力の強化、シェアの拡大、需要の開拓、品種構成の高度化、変動費・固定費の低減、子会社との一体的運営を通じたシナジーの追求、経営基盤強化ならびに業務運営改革に資する基幹システムの刷新等により、収益の確保・拡大と持続的な成長に努めていく。」

    従来の販価転嫁・コスト低減策に加え、物流効率化、子会社とのシナジー、基幹システム刷新及び業務運営改革を含む施策へ拡張された。
  3. 2026-05-14再定義決算

    「当社グループとしては、こうした事業環境や鉄鋼市場の変化に的確に対応し、一層強靭な企業体質を構築していくために、生産コストの改善・物流効率化等の自助努力を継続した上で、自社で吸収することが困難なコスト増分の販価転嫁の完遂、市場競争力の強化、シェアの拡大、需要の開拓、品種構成の高度化、変動費・固定費の低減、子会社との一体的運営を通じたシナジーの追求、経営基盤強化ならびに業務運営改革に資する基幹システムの刷新等により、収益の確保・拡大と持続的な成長に努めてまいります。」

    従来の販価転嫁、数量捕捉及びコスト削減に加え、市場競争力、シェア、需要開拓、品種構成、子会社シナジー及び基幹システム刷新を含む施策へ整理された。
  4. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、これらのコスト上昇に対する販価転嫁をはじめ、輸入針金代替需要の捕捉、コスト低減対策等を積極的に推進した。」

    収益改善策として、コスト上昇に対する販価転嫁、輸入針金代替需要の捕捉及びコスト低減対策が示された。
  5. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループとしては、こうした事業環境や鉄鋼市場の変化に的確に対応し、一層強靭な企業体質を構築していくために、諸コストの上昇に対する販価転嫁の完遂はもとより、市場競争力の強化、シェアの拡大、需要の開拓、品種構成の高度化、変動費・固定費の低減、子会社の経営基盤強化及び不採算事業撤退等を図り、収益の確保・拡大と持続的な成長に努めていく。」

    従来の販価転嫁、数量確保及びコスト低減に加え、品種構成の高度化、子会社基盤強化及び不採算事業撤退を含む収益改善策として整理されている。
  6. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは、これらのコスト上昇に対する販価転嫁をはじめ、鋲螺線材製品の着実な需要捕捉や輸入針金代替需要の獲得、鋼索の拡販等による販売数量確保、さらにコスト低減対策等を積極的に推進した。」

    従来の販価転嫁、数量確保及びコスト低減に加え、鋲螺線材の需要捕捉、輸入針金代替需要の獲得、鋼索の拡販を具体的な販売数量確保策として示した。
  7. FY2024再定義有価証券報告書

    「当社は、めっき・成形加工の高度な技術と商品開発力に支えられたナンバーワン・オンリーワン商品をはじめとする高付加価値の多彩な商品群を有している。こうした差別化商品と東西製造拠点からの短納期デリバリーを武器に、製販技一体で需要家へのソリューション営業を展開し、既存市場での拡販と新規市場の開拓を推進していく。」

    従来の販価改善・数量確保・コスト低減に加え、差別化商品、東西製造拠点の短納期対応、ソリューション営業、既存市場拡販及び新規市場開拓を具体的な収益確保策として示した。
  8. FY2024-Q3再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、これらのコスト上昇を踏まえた販価改善、回復する自動車向け需要の捕捉や国内外電力プロジェクト物件の受注拡大を含めた販売数量確保並びにコスト低減対策等を積極的に推進した。」

    従来の販価改善、販売数量確保及びコスト低減に加え、回復する自動車向け需要の捕捉を明示し、国内外電力プロジェクト物件の受注拡大を継続して具体策として示している。
  9. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、これらのコスト上昇を踏まえた販価改善、輸入針金代替需要の捕捉や国内外電力プロジェクト物件の受注拡大を含めた販売数量確保並びにコスト低減対策等を積極的に推進した。」

    従来の販価改善、販売数量確保及びコスト低減に加え、輸入針金代替需要の捕捉を新たな具体策として明示している。
  10. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、これらのコスト上昇を踏まえた販価改善、海外電力プロジェクト物件の受注拡大を含めた販売数量確保、変動費・固定費両面でのコスト低減対策等を積極的に推進した。」

    従来の価格転嫁、数量確保及び変動費・固定費削減に加え、海外電力プロジェクト物件の受注拡大を販売数量確保の具体策として明示している。
  11. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループとしては、こうした経営環境や鉄鋼市場の変化に的確に対応し、一層強靭な企業体質を構築していくために、諸コストの上昇を踏まえた販価転嫁の完遂をはじめ、市場競争力の強化、シェアの拡大、需要の開拓、品種構成の改善、諸コストの低減、国内外の子会社・関連会社の経営基盤強化等を図り、収益の確保・拡大と持続的な成長に努めていく。」

    従来の価格転嫁、数量拡大及びコスト低減策に加え、販価転嫁の完遂、市場競争力・シェア・需要開拓、子会社・関連会社の基盤強化を含む施策として整理されている。
  12. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、主副原料及びエネルギー等のコスト上昇を踏まえた販価への転嫁、鋲螺線材製品の販売数量拡大、変動費・固定費両面でのコスト低減対策等を積極的に推進した結果、財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。」

    原料・エネルギーコストの価格転嫁、鋲螺線材製品の数量拡大、変動費・固定費削減という従来の収益改善策が継続している。
  13. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、主副原料及びエネルギー等のコスト上昇を踏まえた販価への転嫁、鋲螺線材製品の販売数量拡大、変動費・固定費両面でのコスト低減対策等を積極的に推進した結果、財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。」

    価格転嫁、鋲螺線材製品の数量拡大及び変動費・固定費削減という収益改善策が継続している。売上高は16,069百万円、前年同期比8.8%増となった一方、営業利益等は減益となった。
  14. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、主副原料及びエネルギー等のコスト上昇を踏まえた販価への転嫁、鋲螺線材製品の販売数量拡大、変動費・固定費両面でのコスト低減対策等を積極的に推進した結果、財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。」

    原料・エネルギーコストの価格転嫁、鋲螺線材製品の数量拡大、変動費・固定費削減という従来の収益改善策が継続している。売上高は10.7%増となった一方、営業利益は45.5%減となった。
  15. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループは、鋲螺線材製品及び特殊線材製品を中心とする販売数量の拡大並びに主副原料及びエネルギー等のコスト上昇を踏まえた販価への転嫁と品種・向け先構成の改善、変動費・固定費両面でのコスト低減対策等を積極的に推進した結果、財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。」

    販売数量拡大、原料・エネルギーコスト上昇の価格転嫁、品種・向け先構成改善及び変動費・固定費削減を実施し、年間で売上高30,720百万円、営業利益2,012百万円などの増収増益につなげたと説明している。
  16. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組んだ結果、財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。」

    販売数量の拡大、販価改善、コスト低減対策及び製品在庫評価益を背景に、売上高は23,066百万円(前年同期比14.5%増)、営業利益は1,609百万円(同84.0%増)となり、収益改善の実績が示された。
  17. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の売上高は、特殊線材製品及びボルト製品を中心とする販売数量の拡大並びに主副原料価格の上昇等を踏まえた販売価格の改善等により、14,765百万円と前年同期に比べ2,205百万円(17.6%)の増収となった。利益面においては、販売数量の拡大、販価改善、コスト低減対策等により、営業利益は1,010百万円と前年同期に比べ666百万円(194.0%)の増益、経常利益は1,281百万円と前年同期に比べ726百万円(131.1%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は830百万円と前年同期に比べ430百万円(107.4%)の増益となった。」

    販売数量の拡大、販売価格の改善、コスト低減を収益改善策として示し、売上高及び営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。
  18. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「利益面においては、販売数量の拡大を中心に、販価改善とコスト低減対策も相俟って、営業利益は501百万円と前年同期に比べ255百万円(103.6%)の増益、経常利益は689百万円と前年同期に比べ271百万円(65.0%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は449百万円と前年同期に比べ148百万円(49.5%)の増益となった。」

    販売数量の拡大、販価改善及びコスト低減を組み合わせた収益改善により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で増益となった。
  19. FY2021再定義有価証券報告書

    「当社グループとしては、こうした経営環境や鉄鋼市場の変化に的確に対応し、一層強靭な企業体質を構築していくために、製品値上げの着実な実行をはじめ、市場競争力の強化、シェアの拡大、需要の創出、高付加価値化による品種構成の改善、諸コストの低減、国内外の子会社・関連会社の経営基盤強化等を図り、収益の確保・拡大と持続的な成長に努めていく。」

    従来の販価改善・数量確保・コスト削減を、製品値上げ、市場競争力・シェア・需要創出、高付加価値化、グループ基盤強化まで含む包括的な収益確保・成長施策として再構成している。
  20. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、コロナ禍の影響が少ない土木向けや電力通信向けの拡販、回復に向かう自動車向けや建築向け需要の着実な捕捉等により販売数量の最大限の確保に努めるとともに、前期からの値上げ効果及び品種・向け先構成の改善により平均販価のアップを図った。また、主副原料やエネルギーコストの低減に加え、人件費や諸経費、修繕費等の固定費削減を積極的に推進した。」

    影響の少ない分野の拡販に加え、回復に向かう自動車・建築需要の捕捉を施策に組み込み、平均販価の改善と固定費削減の対象範囲も具体化している。
  21. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益確保に懸命に取り組み、同感染症の影響が少ない土木向けや電力通信向け等の営業強化により販売数量のリカバリー対策を講じるとともに、前期からの値上げ効果及び品種・向け先構成の改善により平均販価のアップを図った。また、主副原料やエネルギーコストの低減に加え、人件費や諸経費、修繕費等固定費の削減を積極的に推進した。」

    従来の収益確保策を、土木・電力通信向けの営業強化、値上げ効果・構成改善による平均販価向上、及び人件費・諸経費・修繕費を含む固定費削減として、より具体的かつ広範な施策に再構成している。
  22. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益確保に懸命に取り組み、同感染症の影響が少ない公共土木分野や電力通信分野、獣害防護柵等への営業活動の重点展開により販売数量のリカバリー対策を講じるとともに、品種構成の好転を含めた平均販価の改善、副原料やエネルギー、諸経費等の諸コスト削減策を推進した。」

    従来の収益改善策を、新型コロナウイルス感染症の影響が相対的に少ない分野への営業重点展開、平均販価改善及び諸コスト削減という対応策として再構成している。
  23. FY2020前進有価証券報告書

    「そうした中、当社グループは、引き続き収益重視の経営方針を基本とし、この未曽有の難局を乗り越え一層「強靭な体質」を構築していくために、市場競争力の強化、シェアの拡大、需要の創出、品種構成の改善、コスト低減、国内外の子会社・関連会社の経営基盤強化等を図り、グループ全体の収益確保に総力をあげて取り組んでいく所存である。」

    従来の販売価格改善・数量増加・コスト削減に加え、市場競争力、シェア、需要創出、品種構成、子会社・関連会社の経営基盤強化を含む包括的な収益確保策が示された。短期の重点営業やコスト削減、中長期の需要開拓・商品投入・海外展開も具体化している。
  24. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の経営成績については、売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、23,411百万円と前年同期に比べ182百万円(0.8%)の微増となった。利益面においては、主原料コストが上昇したものの、販価改善やコスト削減の推進により、営業利益は1,316百万円と前年同期に比べ434百万円(49.2%)の増益、経常利益は1,575百万円と前年同期に比べ438百万円(38.6%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は918百万円と前年同期に比べ322百万円(54.2%)の増益となった。」

    販売価格改善とコスト削減の推進により、売上高は微増にとどまったものの、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。
  25. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の経営成績については、売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善並びに販売数量の増加により、15,374百万円と前年同期に比べ896百万円(6.2%)の増収となった。利益面においては、販価改善や数量増、コスト削減等により、営業利益は728百万円と前年同期に比べ394百万円(118.2%)の増益、経常利益は870百万円と前年同期に比べ350百万円(67.3%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は432百万円と前年同期に比べ282百万円(188.8%)の増益となった。」

    販売価格改善、数量増及びコスト削減により、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。
  26. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組んだ結果、財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。」

    販売価格改善、コスト削減、販売数量増加、増産効果等により、売上高は7,523百万円、営業利益は352百万円、経常利益は472百万円となり、前年同期比で増収増益となった。
  27. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高は、品種構成の好転を含めた販売価格の改善並びに販売数量の増加により、31,247百万円と前期に比べ2,966百万円(10.5%)の増収となった。営業利益は、販価改善や数量増に加え、増産効果及びコスト削減等により、1,160百万円と前期に比べ213百万円(22.5%)の増益となった。」

    販売価格・数量の改善、増産効果及びコスト削減により、年度の売上高と営業利益が前年を上回った。
  28. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組んだ結果、財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。」

    販売価格改善、販売数量増加、増産効果及び各種コスト削減により、売上高は23,229百万円(前年同期比10.4%増)、営業利益は882百万円(同10.0%増)、経常利益は1,136百万円(同2.7%増)となった。
  29. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組んだ結果、財政状態及び経営成績は以下のとおりとなった。」

    販売価格改善、販売数量増加及びコスト削減等の具体策により売上高は14,477百万円、前年同期比7.9%の増収となった。一方、在庫評価益の減少により営業利益等は減益となっており、収益改善の効果と利益面の悪化要因が併記されている。
  30. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の経営成績については、売上高は品種構成の好転を含めた販売価格の改善並びに販売数量の増加により、7,218百万円と前期に比べ657百万円(10.0%)の増収となった。利益面においては、営業利益は主副原料価格の上昇等のコスト増を販価改善や数量増、コスト削減等の収益改善が上回ったことにより、187百万円と前期に比べ4百万円(2.4%)の増益、経常利益は359百万円と前期に比べ31百万円(9.5%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は220百万円と前期に比べ3百万円(1.7%)の増益となった。」

    販売価格改善、販売数量増加、コスト削減により、売上高及び営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。
  31. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績については、売上高は28,281百万円と前期に比べ1,947百万円(7.4%)の増収、営業利益は946百万円と前期に比べ371百万円(64.5%)の増益、経常利益は1,258百万円と前期に比べ233百万円(22.8%)の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は764百万円と前期に比べ77百万円(11.3%)の増益となった。」

    年度ベースで売上高及び営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前年同期比で増加し、収益改善の進展を測定可能な数値で示している。
  32. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組み、販売数量の増加並びに品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、当第3四半期連結累計期間の売上高は21,036百万円と前年同期に比べ1,586百万円(8.2%)の増収となった。利益面においては、販売面の努力や各種コスト改善に加え、増産及び償却費減による製造固定費負担の減少並びに在庫評価益等により、営業利益は801百万円と前年同期に比べ437百万円(119.9%)の増益、経常利益は1,106百万円と前年同期に比べ345百万円(45.4%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は655百万円と前年同期に比べ135百万円(26.0%)の増益となった。」

    販売数量・販売価格の改善、各種コスト改善、増産、償却費減及び在庫評価益を収益改善の手段として示し、売上高と各利益が前年同期比で増加した。
  33. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組み、販売面においては、販売数量の増加並びに品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、当第2四半期連結累計期間の売上高は13,420百万円と前年同期に比べ972百万円(7.8%)の増収となった。利益面においては、販売面の要素に加え、増産及び償却費減による固定費負担の減少並びに在庫評価益等により、営業利益は456百万円と前年同期に比べ321百万円(238.4%)の増益、経常利益は659百万円と前年同期に比べ352百万円(115.1%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は416百万円と前年同期に比べ210百万円(102.5%)の増益となった。」

    販売数量増加、品種構成の好転を含む販売価格改善、増産、償却費減及び在庫評価益を具体的な収益改善要因として示し、売上高・営業利益・経常利益・純利益の増加を記載している。
  34. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組み、販売面においては、販売数量の増加並びに品種構成の好転を含めた販売価格の改善により、当第1四半期連結累計期間の売上高は6,560百万円と前年同期に比べ690百万円(11.8%)の増収となった。利益面においては、販売面の要素に加え、増産及び償却費減による固定費負担の減少等により、営業利益は182百万円と前年同期に比べ158百万円(650.0%)の増益、経常利益は328百万円と前年同期に比べ227百万(225.7%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は216百万円と前年同期に比べ159百万円(278.6%)の増益となった。」

    販売数量増加、品種構成の好転、販売価格改善、増産及び償却費減による固定費負担減少を具体的に示し、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前年同期比で改善した。
  35. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組み、販売面においては、普通線材・特殊線材・鋲螺製品の販売数量が増加したものの、品種構成の悪化により、当第3四半期連結累計期間の売上高は19,449百万円と前年同期に比べ119百万円(△0.6%)の減収となった。利益面においては、前年度までの設備投資により減価償却費が増加したものの、主原料の仕入価格低下やエネルギーコストの軽減、増産効果等の好転要因により、営業利益は364百万円と前年同期に比べ298百万円(448.7%)の増益、経常利益は760百万円と前年同期に比べ290百万円(61.8%)の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は520百万円と前年同期に比べ206百万円(65.7%)の増益となった。」

    販売数量の増加に加え、営業利益364百万円、経常利益760百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益520百万円という利益改善の進展が示された。一方、品種構成悪化により売上高は減収となった。
  36. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組み、販売面においては、普通線材・鋼索・鋲螺製品の販売数量拡大により、当第2四半期連結累計期間の売上高は12,448百万円と前年同期に比べ136百万円(1.1%)の増収となった。」

    前回の抽象的な収益改善方針に加え、販売数量拡大という具体的な施策と、増収という測定可能な結果が示された。
  37. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは収益改善に向けて積極的に取り組んだが、」

    収益改善の方針は示されているが、この filing では具体的な施策名や数値目標は示されていない。
一緒に動いた変遷

「減収下での営業利益黒字化と経常利益・純利益の減益」は、この変遷が動いた37回のうち28回、同じ書類で同じ向きに動きました。

282619151513★123456
  1. ★この変遷
  2. 1減収下での営業利益黒字化と経常利益・純利益の減益28回
  3. 2鋲螺線材製品の販売数量増加と減価償却負担による損失26回
  4. 3普通線材製品の土木需要・公共予算縮小による減収減益19回
  5. 4過年度設備投資に伴う減価償却費の増加15回
  6. 5特殊線材製品の電力通信分野低迷と損失縮小15回
  7. 6土木建築・電力通信需要の低迷と獣害防護柵向け公共予算の縮小13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日亜鋼業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-30の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
収益改善に向けた取り組み|日亜鋼業(5658)の変遷 | Komori