読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
82
百万円（営業利益の前期比増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日連結日本基準売上高33,793百万円前年比 -1.0%
営業利益1,431百万円前年比 +6.1%
経常利益2,229百万円前年比 +4.2%
純利益（親会社株主帰属）1,017百万円前年比 -4.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益22.22円
売上高営業利益率4.2％
期末の財政状態
総資産73,097百万円
うち純資産 57,206 百万円自己資本比率 73.1%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,038
投資-836
財務-2,187
純増減+15
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,356百万円
セグメント別売上高普通線材製品 9,188百万円（前年比 -2.2%）、特殊線材製品 17,287百万円（前年比 +2.4%）、鋲螺線材製品 6,673百万円（前年比 -6.8%）、不動産賃貸 161百万円（前年比 -1.4%）
セグメント別利益普通線材製品 498百万円（前年比 +59.4%）、特殊線材製品 609百万円（前年比 +75.7%）、鋲螺線材製品 210百万円（前年比 -63.3%）、不動産賃貸 98百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高35,000百万円（前年比 +3.6%）
営業利益1,450百万円（前年比 +1.3%）
経常利益2,000百万円（前年比 -10.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,200百万円（前年比 +17.9%）
年間配当予想10円 → 10円（0.0%）
配当性向45.0％
株主還元方針自己株式取得を含めた総還元性向で50％以上の水準を担保
業績の増減要因
販売数量の減少により減収となったが、諸コスト上昇に対する販売価格改善やコスト削減策等により営業増益となった。最終利益はタイ関係会社の関係会社整理損の計上等により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（連結範囲の重要な変更なし）。なお、持分法適用関連会社TSN Wires Co., Ltd.を持分法適用範囲から除外
重要な後発事象2026年5月14日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は500,000株（上限）、取得価額総額は200百万円（上限）、取得期間は2026年5月15日〜2027年3月29日
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 35,449千円、為替換算調整勘定取崩益 190,532千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 60,000千円、固定資産除却損 67,034千円、関係会社整理損 1,016,800千円
減価償却費1,406,718千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家及びアナリスト向け）
期末発行済株式数51,755,478
期末自己株式数6,818,219
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 33,793百万円（前年比 -1.0%） |
| 営業利益 | 1,431百万円（前年比 +6.1%） |
| 経常利益 | 2,229百万円（前年比 +4.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,017百万円（前年比 -4.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 22.22円 |
| 売上高営業利益率 | 4.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 73.1％ / 前期末 71.6％ |
| 総資産 | 73,097百万円 |
| 純資産 | 57,206百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,038百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -836百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,187百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,356百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 35,000百万円（前年比 +3.6%） / 営業利益 1,450百万円（前年比 +1.3%） / 経常利益 2,000百万円（前年比 -10.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,200百万円（前年比 +17.9%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 10円（0.0%） |
| 配当性向 | 45.0％ |
| 株主還元方針 | 自己株式取得を含めた総還元性向で50％以上の水準を担保 |
| セグメント別売上高 | 普通線材製品 9,188百万円（前年比 -2.2%）、特殊線材製品 17,287百万円（前年比 +2.4%）、鋲螺線材製品 6,673百万円（前年比 -6.8%）、不動産賃貸 161百万円（前年比 -1.4%） |
| セグメント別利益 | 普通線材製品 498百万円（前年比 +59.4%）、特殊線材製品 609百万円（前年比 +75.7%）、鋲螺線材製品 210百万円（前年比 -63.3%）、不動産賃貸 98百万円 |
| 減価償却費 | 1,406,718千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 35,449千円、為替換算調整勘定取崩益 190,532千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 60,000千円、固定資産除却損 67,034千円、関係会社整理損 1,016,800千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（連結範囲の重要な変更なし）。なお、持分法適用関連会社TSN Wires Co., Ltd.を持分法適用範囲から除外 |
| 重要な後発事象 | 2026年5月14日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は500,000株（上限）、取得価額総額は200百万円（上限）、取得期間は2026年5月15日〜2027年3月29日 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家及びアナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 51,755,478 |
| 期末自己株式数 | 6,818,219 |
| 業績の増減要因 | 販売数量の減少により減収となったが、諸コスト上昇に対する販売価格改善やコスト削減策等により営業増益となった。最終利益はタイ関係会社の関係会社整理損の計上等により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売数量の減少により減収となった一方、諸コスト上昇に対する販売価格改善やコスト削減策等により営業増益となった。親会社株主に帰属する当期純利益は、タイ関係会社の関係会社整理損を計上したこと等により減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。