Komori
日亜鋼業(5658)・事実再定義

現金及び現金同等物の減少

FY2017-Q2に初出。34回の記載のうち17回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-30。

34記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2018-Q1 – FY2020-Q1再掲FY2023-Q3 – FY20242016: 12017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
投資支出・借入返済による現金減少4社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社

日亜鋼業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-30再定義決算

    「これは主に現金及び預金の増加によるものです。」

    現金及び預金は前年度末の9,156百万円から11,177百万円へ増加し、前年度の小幅増加からさらに増加した。
  2. FY2026再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、7,356百万円となり、前連結会計年度末に比べ26百万円(0.4%)の増加となった。」

    前年度の15.3%減少から、当年度は現金及び現金同等物が0.4%の小幅増加に転じた。
  3. 2026-05-14対処決算

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、7,356百万円となり、前連結会計年度末に比べ26百万円(0.4%)の増加となりました。」

    現金及び現金同等物は前期末の7,330百万円から小幅に増加し、前期の減少から転じた。
  4. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、5,463百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,866百万円(△25.5%)の減少となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末の7,330百万円から5,463百万円へ減少し、減少率は25.5%となった。
  5. FY2025再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、7,330百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,325百万円(△15.3%)の減少となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末の8,655百万円から7,330百万円へ減少し、減少基調が継続した。
  6. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、8,697百万円となり、前連結会計年度末に比べ41百万円(0.5%)の増加となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末から0.5%増加し、前年度に続いていた減少基調から当中間期は小幅な増加となった。
  7. FY2024再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、8,655百万円となり、前連結会計年度末に比べ132百万円(△1.5%)の減少となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末から小幅に減少し、減少基調が継続した。
  8. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「現金及び預金 12,588,194 10,980,213」

    現金及び預金は前年度末の12,588,194千円から10,980,213千円へ減少し、前年度末からの減少基調が継続している。
  9. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、7,721百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,066百万円(△12.1%)の減少となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末比12.1%減少し、前年度末からの減少基調が継続している。
  10. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「現金及び預金 12,588,194 12,492,871」

    現金及び預金は前年度末の12,588,194千円から12,492,871千円へ小幅に減少し、前年度末からの減少基調が続いている。
  11. FY2023再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、8,788百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,306百万円(△20.8%)の減少となった。」

    営業活動による資金使用及び投資活動による資金使用等を背景に、現金及び現金同等物の減少が年度でも確認された。
  12. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「現金及び預金 12,894,916 12,012,032」

    現金及び預金は前年度末の12,894,916千円から12,012,032千円へ減少し、前年度末比で現金残高が減少した。
  13. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、10,113百万円となり、前連結会計年度末に比べ980百万円(△8.8%)の減少となった。」

    前四半期には前年度末比で現金及び預金が増加していたが、当第2四半期末には営業活動・投資活動・財務活動による資金使用により、前年度末比8.8%減少した。
  14. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「現金及び預金 12,894,916 14,098,626」

    現金及び預金は前年度末の12,894,916千円から14,098,626千円へ増加し、前年度から続く現金残高の増加が確認される。
  15. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「流動資産は35,057百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,027百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」

    現金及び預金の増加を主因として流動資産が増加する構図が継続している。現金及び預金は前年度末の12,336,937千円から13,661,357千円へ増加した。
  16. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「流動資産は33,244百万円となり、前連結会計年度末に比べ214百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」

    現金及び預金の増加を主因として流動資産が増加し、前年度の現金減少から増加基調が続いている。
  17. FY2021再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、10,036百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,295百万円(29.6%)の増加となった。」

    現金及び現金同等物は前期末の7,741百万円から10,036百万円へ増加し、前年度の減少から増加へ転じた流れが年度でも継続した。
  18. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「現金及び預金 10,541,774 13,901,090」

    現金及び預金は前年度末の10,541,774千円から13,901,090千円へ増加し、前年度の減少基調から増加が続いている。
  19. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、9,621百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,879百万円(24.3%)の増加となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末の7,741百万円から9,621百万円へ増加し、前年度の減少基調から増加に転じた。
  20. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「現金及び預金 10,541,774 12,498,802」

    現金及び預金は前年度末の10,541,774千円から12,498,802千円へ増加し、前年度の減少基調から変化した。
  21. FY2020再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、7,741百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,033百万円(△20.8%)の減少となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末から20.8%減少し、減少基調が年度でも確認された。
  22. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「流動資産は31,827百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,409百万円の減少となった。これは主に現金及び預金の減少によるものである。」

    現金及び預金の減少を主因として流動資産が前年度末比で減少し、現金の減少基調が継続している。
  23. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、8,287百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,487百万円(△15.2%)の減少となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末比15.2%減少し、現金の減少基調が引き続き示された。
  24. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「流動資産は32,021百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,214百万円の減少となった。これは主に現金及び預金の減少によるものである。」

    現金及び預金は前年度末の13,575百万円から12,352百万円へ1,223百万円減少し、前年度の増加基調から減少に転じた。
  25. FY2019再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、9,774百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,064百万円(26.8%)の増加となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末比26.8%増の9,774百万円となり、増加基調が年度でも確認された。
  26. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「現金及び預金 11,510,475 11,826,645」

    現金及び預金は前連結会計年度末の11,510,475千円から11,826,645千円へ増加し、従来の減少基調から増加に転じている。
  27. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、8,366百万円となり、前連結会計期間末に比べ1,433百万円(20.7%)の増加となった。」

    現金及び現金同等物は前連結会計年度末から20.7%増加し、8,366百万円となった。
  28. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「流動資産は31,322百万円となり、前連結会計年度末に比べ645百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」

    前年度までの減少基調から、現金及び預金の増加を主因として流動資産が増加した。
  29. FY2018再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、7,710百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,365百万円(21.5%)の増加となった。」

    現金及び現金同等物は前年度末比21.5%増の7,710百万円となり、従来の減少基調から増加基調への変化が年度でも確認された。
  30. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「現金及び預金 10,144,861 10,406,903」

    現金及び預金は前連結会計年度末の10,144,861千円から10,406,903千円へ増加し、前回までの減少基調から変化している。
  31. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、6,932百万円となり、前連結会計期間末に比べ2,479百万円(55.7%)の増加となった。」

    前回までの現金及び預金の減少から転じ、現金及び現金同等物は前連結会計期間末比で55.7%増加した。
  32. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「流動資産は29,311百万円となり、前連結会計年度末に比べ442百万円の増加となった。これは主に現金及び預金の増加によるものである。」

    前回まで現金及び預金の減少が流動資産を押し下げていたが、今回は現金及び預金の増加により流動資産が増加した。
  33. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「流動資産は28,523百万円となり、前連結会計年度末に比べ331百万円の減少となった。これは主に現金及び預金の減少が電子記録債権と有価証券の増加を上回ったことによるものである。」

    現金及び預金の減少が引き続き記載され、電子記録債権及び有価証券の増加を上回って流動資産を押し下げた。
  34. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、4,453百万円となり、前連結会計期間末に比べ1,447百万円(△24.5%)の減少となった。」

    投資活動及び財務活動による資金使用などを背景に、現金及び現金同等物が期首から減少した。
一緒に動いた変遷

「投資有価証券取得の増加による投資活動資金の流出」は、この変遷が動いた34回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

131110999★123456
  1. ★この変遷
  2. 1投資有価証券取得の増加による投資活動資金の流出13回
  3. 2TSN Wires Co., Ltd.に対する債務保証11回
  4. 3減収下での営業利益黒字化と経常利益・純利益の減益10回
  5. 4景気回復の鈍化、急激な円高及び英国のEU離脱による先行き不透明感9回
  6. 5土木建築・電力通信需要の低迷と獣害防護柵向け公共予算の縮小9回
  7. 6特殊線材製品の電力通信分野低迷と損失縮小9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日亜鋼業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-30の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
現金及び現金同等物の減少|日亜鋼業(5658)の変遷 | Komori