原料炭価格急騰へのコスト・売価改善
FY2017-Q2に初出。23回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「インドネシア海外事業は売上数量増に加え、売価・コスト改善により増益だったものの」
海外特殊鋼鋼材事業で、売上数量増と売価・コスト改善が実際の増益に結び付いた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比４千１百万円（2.2％）減益の18億５千８百万円となりました。売上数量減の影響を受けたものの、売価やコストの改善を進めたことにより、前年同期並みとなりました。」
特殊鋼鋼材事業では売上数量が減少したものの、売価・コスト改善を進めた結果、営業利益は18億58百万円と前年同期比2.2％減にとどまった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「国内事業の売上数量減とそれに伴う生産性・原単位の悪化に加え、円安進行による輸入原材料価格の上昇に売価が追い付いていないことや、前年同期における価格急騰前の安価な原材料在庫使用による増益影響が無くなること等から、減益となりました。」
売価転嫁を進めているものの、円安による輸入原材料価格の上昇に売価が追い付かず、数量減や前年同期の安価な在庫使用効果の剥落も重なって国内事業が減益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業の売上高は、前年同期比12億２千３百万円（2.5％）減収の473億６百万円となりました。原材料価格やエネルギー価格の高騰等に対する売価転嫁が進んだものの、建設機械・産業機械等の需要減の影響が大きく、全体としては減収となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰に対する売価転嫁は継続して進んでいるが、需要減の影響を補い切れておらず、既存の価格転嫁・マージン改善施策を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業の売上高は、前年同期比８億１百万円（3.4％）減収の231億６百万円となりました。国内外の原材料価格やエネルギー価格の高騰等に対する売価転嫁が進み、インドネシア海外事業では前年同期比増収となった一方で、国内における需要減の影響が大きく、全体としては減収となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰に対する売価転嫁が進み、インドネシア海外事業では増収となった。国内需要減の影響は残るものの、価格転嫁施策の進展が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「国内外の原材料価格やエネルギー価格の高騰及び円安進行に対する売価転嫁が進みました。」
原材料・エネルギー価格高騰および円安への対応として、国内外で売価転嫁が進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業の売上高は、原材料価格やエネルギー価格の高騰及び円安進行に対する売価転嫁が進んだことにより、前年同期比134億７千７百万円（21.6％）増収の759億９千万円となりました。営業利益は、国内事業では、コストアップ分の売価反映を進めたことから増益となりました。またインドネシア海外事業でも、スクラップ価格高騰に対する売価転嫁が進んだことや増産効果により、増益となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰および円安に対する売価転嫁が進み、特殊鋼鋼材事業は売上高21.6％増、営業利益7.7％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業の売上高は、建設機械関連からの堅調な需要に加え、原材料価格高騰に対する売価転嫁が進んだことにより、前年同期比87億８百万円（21.9％）増収の485億２千９百万円となりました。営業利益は、国内事業では、売価転嫁を進めているものの、反映までのタイムラグに加え、エネルギー価格高騰及び円安進行の影響がありましたが、価格高騰前の原材料在庫使用等により、増益となりました。」
原材料価格高騰への売価転嫁が進み、特殊鋼鋼材事業は売上高21.9％増、事業全体の営業利益4.4％増となった。一方、転嫁までのタイムラグ、エネルギー価格高騰、円安の影響は残っている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「調達コストについては、原材料やエネルギー価格の高騰に加え、円安の急速な進行により上昇しており、さらなる売価への転嫁が大きな課題となっています。」
原材料・エネルギー価格高騰と円安によるコスト上昇に対し、さらなる売価転嫁を進める必要があるとの認識を再確認している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、国内外ともに原材料価格上昇の売価反映タイムラグによるマイナス要因があるものの、国内事業は、昨年の高炉改修に伴う一過性費用の解消に加え、売上数量増及びそれに伴う増量によるコスト改善効果もあり、大幅な増益となりました。」
原材料価格上昇の影響が残る中、売上数量増と増量によるコスト改善効果が国内事業の大幅な増益として現れた。 - FY2021前進有価証券報告書
「強固な事業体質を目指し、固定費削減で損益分岐点を1割引き下げ。」
原材料高や需要変動への対応として固定費削減を進め、損益分岐点を1割引き下げたという測定可能な進展を示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業につきましては、国内事業では販売数量減と高炉改修に伴うコスト増による減益要因が大きく、高炉改修に向けた備蓄を活用したコスト改善効果はあったものの、減益となりました。」
高炉改修に備えた備蓄を活用し、販売数量減と改修コスト増に対するコスト改善効果が現れた。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益は、国内事業においては、販売数量減の影響を、売価改善と来年度の高炉改修に備えた在庫積上げ並びにこれを活用した能率向上によるコスト改善で補い、また、海外事業では、インドネシアの商用車需要の低迷の継続や、副資材高騰及び生産トラブルによるコスト増があったものの、固定資産の減損損失の計上による償却負担減少等により、前年同期比７千７百万円（7.0％）増益の11億９千万円となりました。」
売価改善、在庫を活用した能率向上、コスト改善により、特殊鋼鋼材事業の営業利益は前年同期比7.0％増の11億9000万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、国内事業においては、販売数量減の影響を、売価改善と来年度の高炉改修に備えた在庫積上げ並びにこれを活用した能率向上によるコスト改善で補い、また、海外事業では、インドネシアの商用車需要の低迷の継続や、副資材高騰及び生産トラブルによるコスト増があったものの、固定資産の減損損失の計上による償却負担減少等により、前年同期比７千７百万円（7.0％）増益の11億９千万円となりました。」
特殊鋼鋼材事業では、売価改善、高炉改修に備えた在庫積上げ、在庫を活用した能率向上によるコスト改善が販売数量減を補い、営業利益は前年同期比7.0％増の11億9,000万円となった。原料炭価格対応として掲げていた売価・コスト改善に、具体的な実績が示された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、国内事業においては、売価改善効果と来年度の高炉改修に備えた在庫積上げによる生産増の効果があったものの、販売数量減が大きく影響し、また、海外事業では、副資材高騰と製鋼工場の生産トラブルによるコスト増により、前年同期比２億２千８百万円（21.0％）減益の８億５千９百万円となりました。」
売価改善の効果は示されたものの、販売数量減、副資材高騰、生産トラブルによるコスト増を補い切れず、売価改善を継続する状況が再確認された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業につきましては、売価改善が進んだことと、海外子会社のPT.JATIM TAMAN STEEL MFG.における売上増はあったものの、建設機械向けを主体とした数量減により、売上高は、前年同期比１億７千５百万円（1.1％）減収の155億７千３百万円となりました。営業利益は、売価改善を進めているものの、数量減及び副原料コストの増加により、前年同期比２千６百万円（6.6％）減益の３億８千２百万円となりました。」
原材料コスト上昇への対応として売価改善を継続しているが、数量減と副原料コスト増加の影響を補い切れていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「主要顧客である建設機械向けをはじめとし、国内外で需要が好況の中、原材料高騰に対応する売価転嫁及び適正マージンの回復のための販売価格の改善に注力してまいります。」
原材料高騰に対する売価転嫁、販売価格改善、適正マージン確保を継続する方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業につきましては、国内・輸出とも市況の回復により販売量が増加し、また原材料価格上昇分に対する売価対応を進め、売上高は、前年同期比97億２百万円（34.0％）増収の382億４千２百万円となりました。営業利益は、売上増に伴う増益効果はあったものの、主原料価格に加え合金鉄・副資材の価格上昇の影響が大きく、前年同期比３億１千万円（34.0％）増益の12億２千４百万円に留まりました。」
原材料価格上昇分への売価対応を継続している。売上高・営業利益はともに34.0％増加したが、主原料、合金鉄・副資材の価格上昇の影響が大きく、利益改善は限定された。施策の方向に新たな変更はないため継続として扱う。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業につきましては、国内・輸出ともに需要が回復したことに加え原材料価格上昇分に対する売価対応もあり、売上高は、前年同期比74億２千３百万円（40.6％）増収の257億１千３百万円となりました。営業利益は、売価対応が原材料価格上昇によるコスト増の影響を補いきれなかったものの、売上増により、前年同期比６億６千５百万円（150.3％）増益の11億８百万円となりました。」
原材料価格上昇分への売価対応を継続しているが、当四半期ではコスト増を補いきれなかった。施策自体の変更や新たなマイルストーンは示されていないため、継続として扱う。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業につきましては、建設機械向けを主体とした需要の回復と、前下期に高騰した原材料価格に伴う売価対応を進め、売上高は、前年同期比42億５百万円(47.1％)増収の131億３千１百万円となりました。営業利益は、原材料価格上昇によるコスト増はあったものの、売価対応及び売上増により、前年同期比４億２千５百万円（135.9％）増益の７億３千８百万円となりました。」
原材料価格高騰への対応として進めた売価対応が、売上高47.1％増、営業利益135.9％増という業績に結び付いたと記載されている。コスト・売価改善施策の具体的な進展が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主要顧客である建設機械向けを主体に需要が回復する中、原材料高騰に対応する売価転嫁及び適正マージン確保のため販売価格改定を粘り強く実行してまいります。」
原料価格上昇への対応として、売価転嫁と販売価格改定を継続する方針を再確認している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、建設機械向けの売上増やコストダウン等の効果により、前年同期比１億２千７百万円（16.3％）増益の９億１千３百万円となりました。」
原料炭市況が急騰する中、コストダウン等の効果が特殊鋼鋼材事業の営業利益16.3％増益として現れており、コスト改善施策の効果が具体的に示されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「特殊鋼鋼材事業においては、原料炭価格が急騰しており、更なるコストと売価の改善に取り組んでまいります。」
原料炭価格の急騰に対応するため、コストと販売価格の双方を改善する施策を初めて明示している。