総合エンジニアリング会社としての持続的成長
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-11-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この需要増を受け、当社グループの国内拠点では1994年以来となる新工場建設を決定しました。今後は、新工場の立上げを通じて生産能力、供給能力及び事業基盤を強化し、安全保障分野及びエネルギー関連分野の中長期的な需要拡大に対応してまいります。」
機器装置事業の持続的成長方針について、国内拠点で1994年以来となる新工場建設を決定し、成長分野向け能力・供給体制の強化を具体化した。 - FY2026-H1増収・一時的生産性低下で減益有価証券報告書
「機器装置事業の売上高は、防護装備品、鍛圧機械及び海外電力機器等の売上増により、前年同期比7億8百万円(15.0%)増収の54億4千8百万円となりましたが、営業利益は、売上増だったものの、第1四半期で一時的に低下した鉄構品製造過程における生産性の影響等により、前年同期比1千9百万円(6.1%)減益の3億円と前年同期並みになりました。」
機器装置事業は、防護装備品・鍛圧機械・海外電力機器等の売上増で15.0%増収となった一方、鉄構品製造過程の一時的な生産性低下等により営業利益は6.1%減益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「機器装置事業の売上高は、製鉄機器や海外向け電力機器等の売上増により、前年同期比2億8千6百万円(6.4%)増収の47億3千9百万円となりました。営業利益は、売上増により、前年同期比3千4百万円(12.2%)増益の3億2千万円となりました。」
機器装置事業では、製鉄機器・海外向け電力機器等の売上増により6.4%増収、12.2%増益となり、総合エンジニアリング事業の業績上の前進が示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「機器装置事業の売上高は、環境関連事業として注力している磁力選別機等の売上増により、前年同期比1億8百万円(1.7%)増収の66億3千1百万円となりました。営業利益は、売上増や生産性向上等が寄与し、前年同期比1億3千4百万円(39.7%)増益の4億7千4百万円となりました。」
機器装置事業では、環境関連事業として注力する磁力選別機等の売上増と生産性向上により、売上高1.7%増、営業利益39.7%増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「機器装置事業の売上高は、前年同期比7千7百万円(1.7%)減収の44億5千2百万円と、前年同期比微減となったものの、営業利益は、生産性向上等が寄与し、前年同期比5千2百万円(22.7%)増益の2億8千5百万円となりました。」
機器装置事業では売上高が微減となったものの、生産性向上等により営業利益が22.7%増加し、総合エンジニアリング事業の収益改善が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「機器装置事業の売上高は、前年同期比2億9千8百万円(17.5%)増収の20億8百万円となりました。国内外における電力機器や鍛圧機械等の売上が増加しました。営業利益は、前年同期比5千5百万円(87.7%)増益の1億1千7百万円となりました。売上増と生産性向上が寄与しました。」
機器装置事業では、国内外の電力機器・鍛圧機械等の売上増と生産性向上により、売上高17.5%増、営業利益87.7%増となり、持続的成長に関する業績上の前進が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「三菱長崎機工株式会社では、既存事業における製品力強化による受注確保とコア技術を生かした新分野、成長産業への展開を進め、お客様の多様なニーズへ対応する総合エンジニアリングメーカーとして持続的成長を目指してまいります。」
総合エンジニアリング会社として、既存製品の強化、新分野・成長産業への展開、グループ内連携を通じた持続的成長方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「継続的な設備投資により、総合エンジニアリング会社として持続的成長を目指してまいります。」
機器装置事業で設備投資を継続し、総合エンジニアリング会社として持続的成長を目指す方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、開発・設備投資を継続して行い、総合エンジニアリング会社として持続的成長を目指してまいります。」
開発・設備投資を継続し、総合エンジニアリング会社として持続的成長を目指す方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、開発・設備投資を継続して行い、総合エンジニアリング会社として持続的成長を目指してまいります。」
開発・設備投資を通じて総合エンジニアリング会社として持続的成長を目指す方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発・設備投資を積極的に推進し、総合エンジニアリング会社として持続的成長を目指してまいります。」
新技術開発と設備投資を通じ、機器装置事業の規模拡大・コスト競争力強化と持続的成長を目指す。