Komori
日本製鋼所(5631)・施策前進

次世代エネルギー・エレクトロニクス・モビリティ分野の事業化

FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-07-13。

14記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017前進FY2018 – FY2019前進FY2022 – 2026-07-132016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 220212022: 220222023: 120232024: 020242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
重点成長・育成分野の選定による事業創出118社が書いているテーマ・逆風0社・追い風123社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに66社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている118社のうち14社を表示しています。上の文は118社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「また、2025年11月には、現有製品にとらわれない当社グループの将来を担う新技術・新製品の創出を主目的とする新たな研究開発拠点を千葉県柏市柏の葉キャンパスエリアに設置することを決定いたしました。」

    新たな研究開発拠点について、用地取得・設置決定まで進み、中央研究所(仮称)の運用開始を2028年3月期下期に計画している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「なお、当中間連結会計期間において、新たな研究開発拠点を設置することを決定いたしました。なお、本研究所の運用開始は2027年下期を計画しております。」

    新たな研究開発拠点の設置を決定し、中央研究所(仮称)の運用開始を2027年下期に計画する段階へ進んだ。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「○「超スマート社会への貢献」実現への重点投資を中心に研究開発活動を推進(中計期間中に研究開発費410億円を計画、2025年3月期実績は56億円)○革新技術の開発を担う新たな研究開発拠点の設置を計画し、用地選定中」

    超スマート社会への貢献に向けた重点投資を進め、革新技術の新研究開発拠点について用地選定段階に進んでいる。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「○EV向けに大幅な需要増加が見込まれるセパレータ用フィルム・シート製造装置について、60ライン製造に向けて生産体制を着実に増強 ○広島製作所にケミカルリサイクル対応の技術開発センターを開設 ○二軸混練押出機の世界標準機を開発し、中国、東南アジア市場へ展開 ○自動車の軽量化に伴い需要拡大が見込まれる大型マグネシウム射出成形機を上市 ○欧州に射出成形機の生産拠点を開設 ○窒化ガリウム基板の量産に向けて大型実証設備の稼働を開始 ○世界最先端の銅合金素材製造設備による高強度銅合金の量産化」

    セパレータ装置の60ライン体制、ケミカルリサイクル技術開発センター、世界標準機、大型マグネシウム射出成形機、欧州生産拠点、GaN実証設備、銅合金量産化など、複数の新分野・成長分野で具体的な段階到達を示した。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「次世代半導体関連装置などを開発・上市し、電子デバイス関連装置事業における製品ラインナップを更に充実 窒化ガリウム基板の量産に向けて大型実証設備の稼働を開始 世界最先端の銅合金素材製造設備が完成し、稼働を開始」

    新たな中核事業の創出に向け、次世代半導体関連装置の開発・上市、窒化ガリウム基板の大型実証設備の稼働開始、銅合金素材製造設備の完成・稼働開始を実績として示した。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは長期ビジョンとして「従業員がワクワクして働ける会社」、「事業規模3,000億円への拡大・成長」を掲げ、2021年5月に策定しました2022年3月期を初年度とする5カ年の中期経営計画「JGP2025」に沿って、①世界に類を見ないプラスチック総合加工機械メーカーへ、②素形材・エンジニアリング事業の継続的な利益の確保、③新たな中核事業の創出、④ESG経営の推進の4つを基本方針とした事業活動を推進しております。」

    従来の新分野事業化の流れを含む「新たな中核事業の創出」を、JGP2025の基本方針の一つとして引き続き掲げている。
  7. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは長期ビジョンとして「従業員がワクワクして働ける会社」、「事業規模3,000億円への拡大・成長」を掲げ、本年5月に策定しました2022年3月期を初年度とする5カ年の新中期経営計画「JGP2025」に沿って、①世界に類を見ないプラスチック総合加工機械メーカーへ、②素形材・エンジニアリング事業の継続的な利益の確保、③新たな中核事業の創出、④ESG経営の推進の4つを基本方針とした事業活動を推進しております。」

    従来の新分野事業化の流れを含む「新たな中核事業の創出」が、JGP2025の基本方針の一つとして引き続き掲げられている。
  8. FY2021再定義有価証券報告書

    「M&Aを活用して新たな産業機械製品を取り込むとともに、「フォトニクス」、「複合材料」、「金属材料」の3つの分野における新事業を早期に収益事業化し、新たな中核事業の創出を図ります。」

    従来の航空機、水素、結晶、成膜等の重点テーマから、フォトニクス、複合材料、金属材料の3分野に絞り、新たな中核事業の早期収益化を目指す整理へ変化している。
  9. FY2019前進有価証券報告書

    「その他事業では、航空機事業の事業化に向けた体制整備、水素ステーション用蓄圧器等の軽量化や信頼性向上のための材料・要素技術の開発・高度化を目指しているほか、SAW用複合基板の実用化研究、プラズマ応用装置の開発を実施しています。」

    航空機、水素、結晶・電子関連などの新分野について、事業化に向けた体制整備や技術開発・実用化研究を具体的に進めている。
  10. FY2018前進有価証券報告書

    「今後新たな事業として成長が期待できる「航空機」、「水素」、「結晶」、「成膜」の4事業の早期事業化を図るとともに、更なる新事業テーマの探索と育成も積極的に推進してまいります。」

    新規事業化の重点対象を航空機、水素、結晶、成膜の4事業として具体化している。
  11. FY2017再掲有価証券報告書

    「固有技術を活かして自動車分野を中心に各伸長分野への展開を推進しています。また、他社との連携・アライアンスも活用しながら、引き続き早期事業化へ向けた活動を推進してまいります。」

    固有技術、自動車を中心とする成長分野、他社連携を通じた新製品・新規事業の早期事業化を引き続き示している。
  12. FY2016初出有価証券報告書

    「現在は以下の分野にテーマを絞り、早期事業化に向けた活動を推進中です。」

    水素、海洋、有機EL、高付加価値フィルム、半導体、炭素繊維、航空機部材を重点テーマとして挙げている。
一緒に動いた変遷

「現有事業の収益力拡大」は、この変遷が動いた14回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

777655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1現有事業の収益力拡大7回
  3. 2産業機械事業の成長機会発掘と事業伸長の加速7回
  4. 3安定的・継続的な配当とその向上7回
  5. 4素形材・エネルギー事業の事業基盤再構築と安定収益化6回
  6. 5グローバル&ニッチトップ企業グループへの飛躍5回
  7. 6コンプライアンスと全社的リスク管理の徹底5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本製鋼所の次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-13の経営計画で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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