現有事業の収益力拡大
FY2016に初出。41回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の営業利益は、前連結会計年度比24億82百万円（10.9％）増の253億６百万円となりました。営業利益率は、前連結会計年度並みの9.2％となりました。」
連結営業利益は前年同期比10.9％増の253億6百万円となり、営業利益率9.2％を維持した。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「売上高は、素形材・エンジニアリング事業は減少したものの、産業機械事業が増加したことから、2,748億52百万円（前年同期比10.6％増）となりました。損益面では、営業利益は253億６百万円（前年同期比10.9％増）、経常利益は260億51百万円（前年同期比10.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は192億39百万円（前年同期比7.1％増）となりました。」
通期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前年同期を上回り、連結収益力の改善が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの業績は、受注高は1,240億円（前年同期比12.1％減）、売上高は1,356億62百万円（前年同期比25.3％増）、営業利益は121億92百万円（前年同期比47.1％増）、経常利益は126億47百万円（前年同期比47.0％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は100億92百万円（前年同期比67.9％増）となりました。」
受注高は減少した一方、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期を上回り、連結収益力の数値上の進展が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「○広島製作所において第10組立工場を竣工、樹脂機械製品の生産能力を拡大」
広島製作所で第10組立工場を竣工し、樹脂機械製品の生産能力を拡大した。現有事業の収益力・供給能力に関する具体的な進展が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は82億89百万円（前年同期比43.3％増）、経常利益は86億２百万円（前年同期比26.8％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は60億９百万円（前年同期比26.2％増）となりました。」
当中間連結会計期間の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期を上回り、収益力の数値上の改善が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、前連結会計年度比41億67百万円（30.1％）増の180億14百万円となりました。営業利益率は、前連結会計年度比1.3ポイント増加し、7.1％となりました。」
連結営業利益が前年同期比30.1％増、営業利益率が5.8％から7.1％へ上昇し、既存事業の収益力が通期で改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、2024年３月期においても、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業とも、新規需要開拓、製品付加価値向上や競争力強化とともに、お客様のご理解を得ながら販売価格改善に向けた活動を継続しております。売上高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に増加したことから、1,738億87百万円（前年同期比7.2％増）となりました。損益面では、営業利益は112億38百万円（前年同期比86.0％増）となりました。」
両主要事業の増収と販売価格改善活動などを背景に、第3四半期連結累計期間の営業利益が前年同期比86.0％増となり、既存事業の収益力に測定可能な進展が示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に増加したことから、1,101億84百万円（前年同期比6.3％増）となりました。損益面では、営業利益は57億84百万円（前年同期比86.0％増）、経常利益は67億84百万円（前年同期比58.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、47億63百万円（前年同期比170.6％増）となりました。」
両主要事業の増加を背景に、第2四半期連結累計期間の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に増加したことから、547億51百万円（前年同期比21.6％増）となりました。損益面では、営業利益は27億55百万円（前年同期比324.9％増）となりました。」
両主要事業の増加を背景に、連結売上高が前年同期比21.6％増、営業利益が同324.9％増となり、収益力の数値上の改善が示された。 - FY2023増収も営業減益有価証券報告書
「当連結会計年度においては販売価格改善活動の効果が、調達費高騰の影響を吸収しきれず、営業利益は138億46百万円（前年同期比10.4％減）となりました。営業利益率は、前連結会計年度比1.4ポイント減少し、5.8％となりました。」
売上高は増加した一方、販売価格改善の効果が調達費高騰を吸収しきれず、営業利益と営業利益率が低下した。 - FY2023-Q3連結営業減益継続有価証券報告書
「損益面では、両事業とも急激な原材料等の価格高騰の影響を受け、営業利益は60億41百万円（前年同期比40.4％減）、経常利益は74億44百万円（前年同期比34.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は33億19百万円（前年同期比63.3％減）となりました。」
両主要事業が原材料等の価格高騰の影響を受け、第3四半期連結累計期間の営業利益は前年同期比40.4％減となった。 - FY2023-Q2両事業の原材料高による連結営業減益継続有価証券報告書
「損益面では、両事業とも急激な原材料等の価格高騰の影響を受け、営業利益は31億９百万円（前年同期比56.3％減）、経常利益は42億72百万円（前年同期比45.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億60百万円（前年同期比73.8％減）となりました。」
両主要事業が急激な原材料等の価格高騰の影響を受け、連結営業利益は前年同期比56.3％減となった。 - FY2023-Q1急激な原材料高による連結営業減益有価証券報告書
「損益面では、両事業とも急激な原材料等の価格高騰の影響を受け、営業利益は６億48百万円（前年同期比82.5％減）、経常利益は15億46百万円（前年同期比62.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億18百万円（前年同期比82.9％減）となりました。」
両事業が原材料等の価格高騰の影響を受け、連結営業利益は前年同期比82.5％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に増加し、2,137億90百万円（前年同期比8.0％増）となりました。損益面では、営業利益は154億60百万円（前年同期比51.2％増）、経常利益は167億72百万円（前年同期比56.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は139億48百万円（前年同期比102.3％増）となりました。」
両主要事業の増加を背景に、通期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q3連結増益も事業別利益は一様でない有価証券報告書
「損益面では、前年同期に計上した退職給付債務の計算方法の変更にともなう営業費用の計上がなかったため、営業利益は101億30百万円（前年同期比15.9％増）、経常利益は113億31百万円（前年同期比21.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は90億47百万円（前年同期比51.5％増）となりました。」
連結営業利益は前年同期比15.9％増となったが、増益には前年同期の退職給付債務の計算方法変更に伴う営業費用が当期に計上されなかった影響が含まれる。産業機械事業の営業利益は減少しており、収益力拡大が一様に進んだとは記載されていない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は71億13百万円（前年同期比50.4％増）、経常利益は78億89百万円（前年同期比55.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は67億13百万円（前年同期比87.5％増）となりました。」
第2四半期累計期間の連結営業利益等は前年同期を上回った。ただし、営業利益の増加には前年同期に計上した退職給付債務の計算方法変更に伴う営業費用が当期はなかった影響が含まれている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に増加し、460億円（前年同期比10.6％増）となりました。損益面では、売上高の増加に加え、前年同期に計上した退職給付債務の計算方法の変更にともなう営業費用の計上がなかったため、営業利益は37億４百万円（前年同期比269.1％増）、経常利益は41億５百万円（前年同期比245.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は30億35百万円（前年同期比236.3％増）となりました。」
両主要事業の増加を背景に、第1四半期は増収となり、営業利益も前年同期比269.1％増となった。ただし、前年同期の退職給付債務計算方法変更に伴う費用がなかった影響も含まれている。 - FY2021通期営業減益有価証券報告書
「営業利益は102億26百万円（前年同期比45.3％減）となりました。営業利益率は、前連結会計年度比3.4ポイント減少し、5.2％となりました。」
連結営業利益は前年同期比45.3％減の102億26百万円、営業利益率は5.2％となり、既存事業の収益力低下が通期でも確認されている。 - FY2021-Q3第3四半期の減収減益継続有価証券報告書
「売上高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に減少し、1,397億63百万円（前年同期比11.4％減）となりました。損益面では、営業利益は87億40百万円（前年同期比41.4％減）、経常利益は93億47百万円（前年同期比42.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は59億71百万円（前年同期比18.5％減）となりました。」
両主要事業の減少を背景に、第3四半期連結累計期間も減収減益となり、既存事業全体の収益力低下が続いている。 - FY2021-Q2連結減収減益の継続有価証券報告書
「当社グループにおける当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に減少し、901億円（前年同期比15.2％減）となりました。損益面では、営業利益は47億29百万円（前年同期比57.7％減）、経常利益は50億80百万円（前年同期比58.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は35億80百万円（前年同期比31.2％減）となりました。」
両主要事業の減少により、連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回り、減収減益が続いている。 - FY2021-Q1連結営業利益の大幅減少有価証券報告書
「当社グループにおける当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に減少し、415億98百万円（前年同期比22.9％減）となりました。損益面では、営業利益は10億３百万円（前年同期比85.6％減）、経常利益は11億87百万円（前年同期比84.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億２百万円（前年同期比85.6％減）となりました。」
両主要事業の減収により、当第1四半期の連結営業利益は前年同期比85.6％減となった。 - FY2020連結営業減益有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、前連結会計年度比55億81百万円（23.0％）減の187億９百万円となりました。営業利益率は、前連結会計年度比2.4ポイント減少し、8.6％となりました。」
連結営業利益は前年同期比23.0％減、営業利益率は11.0％から8.6％へ低下し、収益力拡大の流れから減益へ転じた。 - FY2020-Q3連結営業減益有価証券報告書
「損益面では、営業利益は149億７百万円（前年同期比21.7％減）、経常利益は162億13百万円（前年同期比23.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は73億26百万円（前年同期比56.1％減）となりました。」
第3四半期連結累計期間の営業利益は前年同期比21.7％減となり、既存事業全体の収益力は前年同期から低下した。 - FY2020-Q1収益力の横ばい有価証券報告書
「営業利益は、売上製品構成の変化があったものの、前年同期並みの64億21百万円（前年同期は営業利益64億23百万円）となりました。」
産業機械事業の営業利益は64億21百万円で、前年同期の64億23百万円とほぼ同水準となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、前連結会計年度比37億11百万円（18.0％）増の242億90百万円となりました。営業利益率は、前連結会計年度比1.3ポイント増加し、11.0％となりました。」
連結営業利益が前年同期比18.0％増の242億90百万円、営業利益率11.0％となり、現有事業の収益力拡大に関する通期の測定可能な進展を示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、産業機械事業、素形材・エネルギー事業がともに増加したことから、1,637億20百万円（前年同期比4.5％増）となりました。損益面では、営業利益は190億46百万円（前年同期比14.0％増）、経常利益は212億97百万円（前年同期比20.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は166億87百万円（前年同期比33.0％増）となりました。」
両主要事業の増加を背景に、連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が前年同期を上回り、現有事業の収益力拡大に関する数値上の進展が示された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、コスト改善や売上高の増加などにより、115億19百万円（前年同期比4.0％増）となりました。」
産業機械事業でコスト改善や売上高増加を背景に営業利益が前年同期比4.0％増となり、現有事業の収益力拡大に関する数値上の進展が示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加やコスト改善などにより、64億23百万円（前年同期比33.5％増）となりました。」
産業機械事業で売上高増加とコスト改善を背景に営業利益が前年同期比33.5％増となり、収益力拡大の数値上の進展が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「設備投資によるフィルム・シート製造装置や射出成形機の生産性向上とコスト改善を実現した。・サービス事業の拡大で収益性も改善した。」
設備投資、生産性向上、コスト改善、サービス事業拡大による収益力改善を実績として明記している。連結営業利益は前年同期比72.8％増の213億18百万円、営業利益率は10.0％となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加を主因として、179億21百万円（前年同期比40.2％増）となりました。」
産業機械事業で売上高の増加を主因に営業利益が前年同期比40.2％増となり、現有事業の収益力拡大に関する数値上の進展が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、受注の大幅な伸張に伴う増産効果と調達費の低減活動を中心とした変動費改善のほか、売上増加もあり、111億円（前年同期比23.7％増）となりました。」
産業機械事業で、増産効果、調達費低減、変動費改善および売上増加を背景に営業利益が前年同期比23.7％増となり、収益力拡大の数値上の進展が示された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、コスト改善による収益性向上により、48億13百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」
産業機械事業では、コスト改善による収益性向上により営業利益が前年同期比12.7％増となり、現有事業の収益力拡大に関する測定可能な進展が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「①現有事業の収益力拡大」
現有事業の収益力拡大を引き続きJGP2017の基本方針として掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「①現有事業の収益力拡大」
現有事業の収益力拡大をJGP2017の基本方針の一つとして再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「①現有事業の収益力拡大」
現有事業の収益力拡大を基本方針の一つとして再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「①現有事業の収益力拡大」
JGP2017の基本方針の一つとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「①現有事業の収益力拡大」
既存事業の収益力を拡大することを中期計画の主要施策として掲げている。