素材とメカトロニクスを軸とする研究開発
FY2016に初出。29回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、提出会社及び日本製鋼所M&E株式会社がその殆どを担っており、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を合わせて、当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は6,197百万円であります。」
研究開発費は61億97百万円となり、JGP2028期間中410億円計画に対する2026年3月期までの累計実績118億円を開示した。新研究開発拠点の設置決定も記載している。 - 2026-05-29前進株主総会
「○革新技術の開発を担う新たな研究開発拠点の用地（千葉県柏市柏の葉キャンパスエリア）を取得」
新たな研究開発拠点について、計画段階から用地取得の実績段階へ進んだことを記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は27億92百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、新たな研究開発拠点を設置することを決定いたしました。」
中間期の研究開発費27億92百万円を計上し、新たな研究開発拠点の設置決定という研究開発体制上の具体的な進展を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は5,682百万円であります。」
研究開発費5,682百万円を計上し、JGP2028期間中の研究開発費410億円計画のもとで研究開発を継続している。革新技術向け新研究開発拠点の設置計画も示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は26億90百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費26億90百万円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は41億94百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費41億94百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13億17百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費13億17百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、企業グループ理念体系に適合する新しい事業・製品の種の探索・立案及び新しい基盤技術の研究開発といった全社的なイノベーション創出の機能を集約し、強化を図っていくことを目的に、2023年４月１日付でイノベーションマネジメント本部を設立しました。更に当社及び当社の子会社である日本製鋼所M&E株式会社の研究開発組織の再編を実施し、当社の研究開発拠点として先端技術研究所、マテリアル技術研究所及び電子デバイス技術研究所を新設いたしました。」
全社的なイノベーション機能を集約するイノベーションマネジメント本部を設立し、研究開発拠点も3研究所へ再編・新設した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は22億92百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計期間の研究開発費を22億92百万円と開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費11億1百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は36億46百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費を36億46百万円と開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億84百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費を9億84百万円と開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は32億58百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費32億58百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は21億41百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費を21億41百万円と開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億50百万円であります。なお、当１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期の研究開発費を10億50百万円と開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は34億21百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費34億21百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億34百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期の研究開発費を9億34百万円と開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は31億91百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費31億91百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は20億30百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計期間の研究開発費を20億30百万円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億76百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費を9億76百万円と開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「グループ横断型の研究開発を促進し、現有製品の研究開発と新規事業の製品化を更に加速させるため、平成30年４月１日付で研究開発部門の一部について以下の組織改編を実施しました。」
技術戦略室を新事業推進本部へ統合し、各研究所を製作所直下組織としたうえで、広島・横浜両研究所を技術開発部へ改編した。研究開発費は43億69百万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「研究開発部門の機能向上及び新製品・新事業の創出促進のために、平成29年10月１日付で、研究開発本部を改編し、技術戦略室と新事業推進本部を新設いたしました。」
研究開発部門の機能向上と新製品・新事業創出を目的とする組織改編を、前四半期報告書に続き記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「なお、研究開発部門の機能向上及び新製品・新事業の創出促進のために、平成29年10月１日付で、研究開発本部を改編し、技術戦略室と新事業推進本部を新設いたしました。」
研究開発活動の基本方針自体に重要な変更はないとしつつ、機能向上と新製品・新事業創出を目的とする組織改編を実施した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は８億60百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費を8億60百万円と開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「提出会社は「素材とメカトロニクス」企業として「グローバル＆ニッチトップ企業グループ」を目指し、自社技術による新製品及び生産技術の開発に努めるとともに、その早期戦力化を図るために積極的に多方面と技術提携、共同開発を推進しております。」
素材とメカトロニクスを軸に、自社技術、技術提携、共同開発で新製品・生産技術を早期戦力化する方針を再確認している。研究開発費は42億37百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は29億14百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費29億14百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18億57百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18億57百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は８億57百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、継続を確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「提出会社は「素材とメカトロニクス」企業として、自社技術による新製品及び生産技術の開発に努めるとともに、その早期戦力化を図るために積極的に多方面と技術提携、共同開発を推進しております。」
自社技術、技術提携、共同開発を組み合わせて新製品・生産技術を開発する研究開発方針。